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連関資料 :: 問題

資料:1,350件

  • 算数科指導法（１分冊）～算数における問題解決学習～
  • 　1、問題解決学習とは、算数の問題解決を体験することで、自分で問題が解けた自信を得て学ぶ楽しさを味わい、学び方を学ぶことである。Ｇ・ポリアの問題解決の思考過程によると、問題を理解し課題について解決の姿勢を取ること、今までに習った方法を駆使して解決に用いる計画を立てること、解決した後に正誤だけでなく解決の方法を検討することとしている。これは、問題に直面した時あきらめずに解決しようと思い、これまでに学んだ方法の中から最適なものを選択する、そしてどのように解決に導いていくかを想定し、実践していく。そこから得た結果から、合理的なものであったか振り返ることである。この過程により必要な能力を身につけ、基礎・基本を学んでいくのである。 　三宅宏氏は、「基礎・基本」を学ぶ過程でも「生きる力」を、「生きる力」を育成する過程でも「基礎・基本」を学ぶようにする学力の構造を提案している。（注１）ただ、生きていくには困らないかもしれないが、よりよく生きていくには蓄積してきた基礎・基本の力が必要であり、基礎・基本を学ぶのにも生涯にわたって生きてはたらく力が必要なのである。算数の問題解決学習とは、まさにこの積み重ねで、ここで得たものは児童が成長していく段階でとても重要な糧となるに違いない
  • レポート 教育学 問題解決 算数 指導
  • 550 販売中 2006/05/16
  • 閲覧(4,799)
  • 二重目的語構文と与格構文の書き換えの問題点
  • 英語の問題を解くときに、書き換えの問題をよく目にする。しかし、大学の入試問題や高校の入試問題などで以前に比べて書き換えの問題数が劇的に減ってしまった。これにはとうぜんいくつかの理由があるのだが、大きくいえることは書き換えるということがまったく同じ文を生み出すというわけではないことだ。今回は中学でも高校でもよく目にする二重目的語構文と与格構文（受け手が前置詞句で表されている構文）、要するに第四文型から第三文型への書き換えの問題のときの問題点について述べていくことにする。
  • レポート 語学 英語 教育
  • 550 販売中 2006/05/29
  • 閲覧(3,742)
  • 児童虐待という問題を抱える児童や家庭に対する基本的な援助のあり方
  • 【概要】 社会福祉士養成課程における課題です。 児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度 児童虐待の発生要因や背景をふまえ、児童虐待という問題を抱える児童や家庭に対する基本的な援助のあり方（援助者としてもつべき視点、姿勢、態度等）について述べる。 【目次】 1.児童虐待の発生要因や背景 2.児童虐待問題を抱える児童や家庭に対する基本的な援助のあり方 【引用・参考文献】 1.新・社会福祉士養成講座15 児童や家庭に対する支援と児童・家庭福祉制度　中央法規出版　 2.ILPT（2015）『子どものいる世帯の生活状況および保護者の就業に関する調査2014（第３回子育て世帯全国調査）』調査シリーズNo.145 3.周（2019）『母親による児童虐待の発生要因に関する実証分析』医療と社会 J Health Care Soc 29：119-134.
  • 環境 社会福祉 日本 人権 子ども 社会 発達 文化
  • 550 販売中 2020/08/24
  • 閲覧(3,416)
  • 「確かな学力」向上施策における「ゆとり教育」の有効性と問題点について
  • 1.「確かな学力」向上施策とは何か 　「確かな学力」向上施策は、現在文部科学省の主導の下に平成15年度より「学力向上アクションプラン」として実施されている。文部科学省の言う「確かな学力」とは、基礎的・基本的な知識や技能はもちろんのこと、これに加えて、学ぶ意欲や自分で課題を見つけ、自ら学び、主体的に判断し、行動し、よりよく問題解決する資質や能力等を含めた幅の広い学力のことである。この「確かな学力」を向上させるため、文部科学省では個に応じた指導の充実、個性・能力の伸長、学力の質の向上、英語力・国語力の増進という４本の柱を設けている。一方の「ゆとり教育」は、戦後の時間に追われた詰め込み式教育を反省し、学習指導要領の改正によるカリキュラムの削減と完全学校週5日制の導入とで年間の総授業時間を減らし、子どもに時間的なゆとりを持たせて、子ども自身が自ら考え、多様な能力を伸張させることを目指す教育のことである。「ゆとり教育」における新学習指導要領では、完全学校週5日制の下、各学校が特色ある教育を展開し、子どもたちに基礎的・基本的な内容を確実に身に付けさせ、自ら学び考える力などの「生きる力」を育むことを狙いとしている。また、既存のカリキュラムの削減によって新たに「総合的な学習の時間」が設けられ、この授業では学習者自身が自発的に色々な問題に疑問を持ったり、積極的に体験を通して学習する、自ら学び、考え、主体的に判断し、問題を解決する能力を育てることを目指している。つまり、「ゆとり教育」は、「確かな学力」を向上させ、[生きる力]を育てるための教育と言い換えることもできるのである。
  • 教育学 図書館司書 ゆとり教育
  • 550 販売中 2009/05/29
  • 閲覧(5,745)
  • 環境問題　群馬県の二酸化炭素排出削減を考える
  • 環境問題　群馬県の二酸化炭素排出削減を考える ～某大学生の通学手段調査から～ はじめに 　2005年2月、ロシアの批准により京都議定書が正式に発効した。これは地球温暖化防止のための歴史的な一歩である。アメリカの離脱や途上国の参加問題など、課題点は残るものの、法的拘束力を持った削減目標が作られたことは、これに続く次の国際的な取り決めの土台となり、大きなステップといえる。この議定書によって、日本は2008年から2012年までに、CO2など温室効果ガスの排出量を1990年比で6%削減する義務がある。年々国内でのCO2排出量が増加している現状を考えると、今後温暖化防止のための施策をより強化していくことは不可欠であろう。このような背景を踏まえ、本稿は温暖化の主要な原因とされるCO2の排出削減について、群馬県をフィールドに述べていく。群馬県は特に、交通の要衝であることや、自動車の保有台数の高さなどから、自動車化が進んだ地域であり、それゆえ、自動車からのCO2排出量が多いと考えられる。こうした本県の特長から、自動車の利用を抑え、他の交通手段への移行によるCO2排出削減を考える。 　以下、各章の概略を
  • 環境 日本 アメリカ 自動車 地域 都市 大学 問題 家庭 ヨーロッパ
  • 550 販売中 2008/11/03
  • 閲覧(2,383)
  • 平成の大合併の問題点−東濃西部地域を題材に−
  • １、はじめに 　このレポートでは講義で取り上げられた問題の中でも合併について取り上げてある。さらには、地域は私の母方の実家がある瑞浪市を含む東濃西部地域に絞った。その地域は土岐市、笠原町、多治見市、瑞浪市を包含し、一時は合併協議会が発足したが合併はまとまらず、今年に入って多治見市と笠原町だけが合併し新生「多治見市」となった。合併がまとまらなかったところから、この平成の大合併の問題点を炙り出すことをこのレポートの目標としている。 ２、日本における三度の大合併 　日本はイギリス、スウェーデンと同様に市町村合併により自治体規模を拡大し、行政サービスを充実させてきた国だといわれている。日本は既に明治、昭和と二度にわたる大合併を経験した。そして今日、三度目の大きな合併の波が押し寄せてきており、平成の大合併と呼ばれる。以下、明治･昭和の大合併を概観した上で平成の大合併に触れる。 　明治維新後の近代化過程での合併が第一波で、明治政府の手によるこの合併は、近代的自治制度の基盤を整える狙いから、最小の村でも小学校を持てる規模を基礎自治体の資格とし、３００~５００戸、人口で８００人以上とした。交通手段は馬、船、徒歩が中心の時代であり、役場まで徒歩で３０分ほどが合併エリアといわれ方もした。 　昭和の大合併では現在の市町村の骨格が作られた。町村合併促進法、新市町村建設促進法の二つの法律で合併が進められ、最小の村でも中学校をもてる人口八千人以上を基礎自治体の資格とした。役場まで、自転車で３０分程度が合併エリアといういわれ方もした。ただ、中学校という基準だけではなく、戦後改革で増加した自治体の仕事を効率よく運営できる体制作りを目指していたといえる。
  • レポート 人文地理 合併 東濃西部
  • 550 販売中 2006/04/17
  • 閲覧(3,134)
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