連関資料 :: 教育について
資料:11,535件
-
教育相談の研究
- 『学校カウンセリングの意義、方法および今後の課題について述べなさい。』 まず、学校カウンセリングの意義について述べる。これまでの学校のイメージだと、子どもたちが登校時間にやってきて、席について、勉強はよく分からないが、一応勉強をやろうという意欲はあるというように考えてきたと思われる。３０人から４０人の子どもたちに一斉に勉強を教え、指導していこうとすると、ある程度の集団生活としての統制がとれていないと、教育が成り立っていかない。しかし、最近は学校生活での基本的な生活習慣、態度がまったくできていないというケースが増えている。その原因として家庭での基本的な生活習慣のしつけ、さらには家庭の教育力が著しく低下している点が指摘される。学校にやってきて、４５分間きちんと席に座り、ある程度の集中力をもって授業に参加し、教師との普通の対話を通しての人間関係がなかなかできないという子どもたちに、何かを教え学ばせるという教育を行うことはほとんど不可能である。そのような子どもに対しては、何かを教える以前に、まずその教育の枠にのれるように心を育てることが必要であり、学校に来られるように、また自分の席に座り授業
- 佛教大学 レポート リポート 教育相談 教育相談の研究
550 販売中 2009/10/16- 閲覧(1,166)
-
同和（人権）教育
- 『戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ』 同和地区の人々は部落差別によって子どもの頃から厳しい生活を強いられ、教育の機会均等が保障されず、現在においても学力実態に見られる格差が存在している。そのような実態を改善し、教育の機会均等と学力・進路保障を実現していくことが同和教育の重要な意義ではないだろうか。『同和教育』とは「同和問題を解決するための教育の営みの総称である」と言われている。当然のことながら、教育以外の取り組みも同和教育には含まれている。同和教育の課題として、 ①雇用(就労)を促進し安定した経済基盤を保障すること②劣悪な居住環境を改善していくこと ③「同和地区」の子どもたちの教育権を保障すること の３つが挙げられる。言うまでも無く、同和教育の第一は、３つ目の子どもたちの教育に関することであり、部落差別によって奪われていた教育を受ける権利の保障、とりわけ、学力・進路の保障であり、そのことによって「差別の悪循環」を次世代に引き継がせないことであった。 これを踏まえた上で、これまでの同和教育がどのように行なわれてきたのかを見ていきたいと思う。 1946年２月、全国水平社の活動家を中心に「部落開放全国委員会」が結成された。一切の差別の解消と同和事業の実施要求を活動の中心目標において取り組んだ。 1946年３月、政府は同和予算の打ち切りを都道府県に通達してきた。それに対して、各地の地方自治体は西日本を中心に、地域の要求を受け止め独自の予算で同和事業を実施した。これに対し部落開放全国委員会は「部落開放国策樹立要請書提出」の運動を行なった。 そのような中、1951年10月に京都で「オールロマンス事件」が起こった。この闘争を通じて、地方行政を通して政府に要求する差別行政糾弾闘争という新たな運動が展開され、それがその後の「同和対策事業特別措置法」へと結実していくのである。1953年には、同和教育に取り組む全国各地の学校教育関係者や社会教育関係者によって全校同和教育研究協議会が結成される。 このような運動を踏まえて、部落開放全国委員会は1955年に部落解放同盟と名称を改めた。 1958年以降、部落解放同盟をはじめ諸団体が部落解放国策樹立要請全国代表者会議を開催。同年、政府は同和問題閣僚懇談会を発足させる。そして、1960年の臨時国会で、同和対策審議会を設置する法律が可決される。 こうした運動の結果、1962年に同和対策審議会が設置され、1965年に同和対策審議会答申が政府に提出された。その４年後の1969年、「同和対策事業特別措置法」が10年を期限とする時限立法として制定された。３年の延長の後、1982年には「地域改善対策特別措置法」が５年の時限立法として施行される。1987年には「地域改善対策特定事業に係る国の財政上の特別措置に関する法律」が５年の時限立法として制定、その後２回の延長が行なわれ、2002年３月をもって「法の時代」は終わりを迎えた。 次に、同和教育に対する京都市の取り組みを見てみる。 戦後の京都市における同和教育施策は、同和地区児童・生徒の長期欠席（以下、長欠）・不就学の取り組みに始まる。1951年、京都市内の児童・生徒で年間50日以上欠席したものの比率は、小学校で0.6%、中学校で2.8%であったのに対して、同和地区児童・生徒の比率は順に6.5%、28.7%と約10倍であった。そこで、1952年には“経済的援助の施策”として「特別就学奨励費」が制度化され、10年後
- 佛教大学 レポート 同和（人権）教育
- 550 販売中 2008/02/18
- 閲覧(2,394)
-
ペスタロッチーの教育学
- 『ペスタロッチーの教育学(直観の原理など)について考察せよ』 Ⅰ．ペスタロッチーの教育方法 ペスタロッチーの考える教育というのは、古い中世教育思想にみられる「外部からの知識の注入」ではなく、本来子どもが生まれながらにして有している内的本性を自然に即した形で伸ばしていくということである。 この内的本性とは「真への認識」、「美への感情」、「善の力」とされ、これらは子どもが将来成長していくための能力、内的素質として彼は重要視した。ところが、子どもは生まれながらに未だ「動物的」であり、この「動物的な力」は粗暴であり、現実社会では機能しないため、中世教育思想ではこの動物的衝動は根絶された。 しかしペスタロッチーは、子どもは単に動物的であるにすぎず、特に幼児の「動物的純真」を人間の成長の起点と示し、そこから生き生きとした直観が働き、人間は純粋に「好意的、感謝的、親愛的」でありうる、と考えた。よって彼は教育者は子どもの内的本性が自ら実現していくのを援助することに専念しなければならないし、子どもの自発的な成長を促すべきであると提唱している。 Ⅱ．直観の原理と直観教授 ペスタロッチーの教育方法の重要な柱として「直観の原理」というものがある。これは前節でも少し触れたが、子どもが既に有している能力であり、非常に人間的で、精神的かつ道徳的なものである。子どもは直観の原理に基づいて事物を感覚として認識し、知識として獲得していくわけだが、子どもの場合その過程に於いて、自由に直観し、感じるため、純粋に人間的な、精神的な、道徳的な文化のすべての要素になりうる。つまり直観とはすべての認識の基礎であると言え、また教えるということは、事物の直観から始まると言ってもよい。よってペスタロッチーは教育も直感的でなければならないと考え、直観の原理に基づいた教育方法を「直観教授」として実践していく。実践していく上で重要な考え方は、曖昧な直観を明瞭な概念にし、それを整理し、明晰なる概念に高めなければならないということである。ペスタロッチーは「我々の認識は混沌から規定へ、規定から明晰へ、明晰から判明へと進むのです」と言っているように、ペスタロッチーの教育方法は段階的・漸次的な教育法であった。そして直観とは「数」、「形」、「語」の三つの根本的要素から成り立っていることを発見し、この三要素は人間の認識の基本的な働きと捉えられるため、この部分を学習することは極めて重要であると述べている。この概念に基づいて、子どもたちの「直観」の為に工夫された教授法が直観教授(直観のABC、直感の術ともいう)である。ただここで気をつけなければいけないのは、子どもたち自身の「直観」に目を向けずに、「直観教授」に関心を抱き、様々な事柄を子どもたちに教え込む教育の実践をしてはならないということである。つまり直観教授(授業)が単に形式化してしまい、子どもたちの直観による「認識」から「明晰」、「判明」に至るまでのプロセスを抑制してしまっては「直感」のための「直観教授」ではないからである。 Ⅲ．「生活、技能の陶冶」と「身近」について ペスタロッチーは、生活から技能を学び、技能を生活に生かすといういわゆる「技能の陶冶」、「生活の陶冶」がもっとも自然に即した、また「直観」を活かした成長の形であると言っている。それは、人間の能力、つまり万人に備わる意欲(道徳力)、知力(精神力)、能力(技術力)は、「それを使用するという単純な方法によってのみ」発展するのであり、したがって人は、その能力を、ことばや概念の外からの押し付けや注入によってでは
- ペスタロッチー 教育学 直観の原理 レポート 文字数：B5で約8枚分 B5八枚分相当
- 550 販売中 2008/04/07
- 閲覧(19,657)
