連関資料 :: 教育
資料:11,675件
-
パソコン教育のあり方
- 私の初めてのパソコン体験は学校の授業だった。初めてのパソコンの授業はスライドを使い一枚一枚絵を描きそれを絵本にして皆で一人ひとりの作品を見ていくことだった。この授業を私は大変気に入り、それはそれは楽しく取り組んでいたことを覚えている。 私の中学の頃はまだパソコン自体がそんなに普及していなかったので週に一度くらいしか授業がなかった。しかし現在は授業でいつものように必要とさせるようになってきている。それはとても間違えているように私は思う。確かにパソコンは便利だ。検索をかければたいていのことが分かるし、漢字だって自分が覚えていなくともパソコンが覚えていてどの漢字か分からなくなったときなんかはそばに
- 学校 授業 パソコン 子供 知識 中学 絵本 自分 学生
550 販売中 2009/04/12- 閲覧(1,869)
-
同和（人権）教育
- 『戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ』 同和地区の人々は部落差別によって子どもの頃から厳しい生活を強いられ、教育の機会均等が保障されず、現在においても学力実態に見られる格差が存在している。そのような実態を改善し、教育の機会均等と学力・進路保障を実現していくことが同和教育の重要な意義ではないだろうか。『同和教育』とは「同和問題を解決するための教育の営みの総称である」と言われている。当然のことながら、教育以外の取り組みも同和教育には含まれている。同和教育の課題として、 ①雇用(就労)を促進し安定した経済基盤を保障すること②劣悪な居住環境を改善していくこと ③「同和地区」の子どもたちの教育権を保障すること の３つが挙げられる。言うまでも無く、同和教育の第一は、３つ目の子どもたちの教育に関することであり、部落差別によって奪われていた教育を受ける権利の保障、とりわけ、学力・進路の保障であり、そのことによって「差別の悪循環」を次世代に引き継がせないことであった。 これを踏まえた上で、これまでの同和教育がどのように行なわれてきたのかを見ていきたいと思う。 1946年２月、全国水平社の活動家を中心に「部落開放全国委員会」が結成された。一切の差別の解消と同和事業の実施要求を活動の中心目標において取り組んだ。 1946年３月、政府は同和予算の打ち切りを都道府県に通達してきた。それに対して、各地の地方自治体は西日本を中心に、地域の要求を受け止め独自の予算で同和事業を実施した。これに対し部落開放全国委員会は「部落開放国策樹立要請書提出」の運動を行なった。 そのような中、1951年10月に京都で「オールロマンス事件」が起こった。この闘争を通じて、地方行政を通して政府に要求する差別行政糾弾闘争という新たな運動が展開され、それがその後の「同和対策事業特別措置法」へと結実していくのである。1953年には、同和教育に取り組む全国各地の学校教育関係者や社会教育関係者によって全校同和教育研究協議会が結成される。 このような運動を踏まえて、部落開放全国委員会は1955年に部落解放同盟と名称を改めた。 1958年以降、部落解放同盟をはじめ諸団体が部落解放国策樹立要請全国代表者会議を開催。同年、政府は同和問題閣僚懇談会を発足させる。そして、1960年の臨時国会で、同和対策審議会を設置する法律が可決される。 こうした運動の結果、1962年に同和対策審議会が設置され、1965年に同和対策審議会答申が政府に提出された。その４年後の1969年、「同和対策事業特別措置法」が10年を期限とする時限立法として制定された。３年の延長の後、1982年には「地域改善対策特別措置法」が５年の時限立法として施行される。1987年には「地域改善対策特定事業に係る国の財政上の特別措置に関する法律」が５年の時限立法として制定、その後２回の延長が行なわれ、2002年３月をもって「法の時代」は終わりを迎えた。 次に、同和教育に対する京都市の取り組みを見てみる。 戦後の京都市における同和教育施策は、同和地区児童・生徒の長期欠席（以下、長欠）・不就学の取り組みに始まる。1951年、京都市内の児童・生徒で年間50日以上欠席したものの比率は、小学校で0.6%、中学校で2.8%であったのに対して、同和地区児童・生徒の比率は順に6.5%、28.7%と約10倍であった。そこで、1952年には“経済的援助の施策”として「特別就学奨励費」が制度化され、10年後
- 佛教大学 レポート 同和（人権）教育
- 550 販売中 2008/02/18
- 閲覧(2,893)
-
英語教育のあり方について
- 経済の発展や科学技術の進歩にともない、現代社会は情報化・国際化が急速に進み、国家間におけるさまざまな交流が増加している。このような変化にともない、国際社会の中で日本人としての自覚を持ち、主体的に生きていく上で必要な資質や能力を養うことが求められている。現代の教育では、人間性や個性が重視されるようになり、そして「生きる力」をはぐくむ教育が求められるようになってきた。その中でも、最も必要とされるのは、コミュニケーション能力だと私は考える。そして、今やコミュニケーションを必要とする相手は、日本人だけにとどまらない。 現行の学習指導要領によると、「生きる力」を育成することのねらいの一つに、「豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること」がある。国際社会の中で生きていくために必要なことは、お互いに尊重し、受け止め、共に理解しあって生きていこうとする姿勢である。その場その場に応じて、自ら相手に関わろうとし、自ら判断し対応していけること、そして、誰にでも思いやりの心をもって接していけることが大切だと考える。また、「国際社会に生きる日本人」を育成するためには、英語教育は必須である。日本人は読むことや書くことにおいては、ネイティブスピーカーも驚くような高度な文章でも可能なのに、聞くこと、話すことができない、と言われている。 そこで、文部科学省では、平成15年に「『英語が使える日本人』の育成のための行動計画」を策定し、平成20年までに英語教育の抜本的な改善を図ることを目標に、国として取り組むべき施策をまとめた。この行動計画における、「英語が使える日本人」の育成の目標は、まず、国民全体に求められる英語力として、「中学校、高等学校卒業後、英語でコミュニケーションができること」、次に国際社会で活躍する人材に求められる英語力として、「大学卒業後、仕事で英語が使えること」を目標として、英語力を身につけることを目指している。 そして、「英語が使える日本人」の育成のための行動計画のポイントは、英語の授業の改善、英語教員の指導力向上及び指導体制の充実、英語学習へのモティベーションの向上、入学者選抜等における評価の改善、小学校英語活動の支援、国語力の向上、実践研究の推進の7つの柱からなっている。 まず、英語の授業の改善とは、中学・高等学校の英語の授業の大半は英語を用いて行い、[聞く]、「話す」、「読む」、「書く」の総合的なコミュニケーション能力を身につけることを目標にしている。しかし、実際には大半の学校が授業で英語を用いることは半分またはそれ以下と答えており、この点においてはまだ課題が残る。さらに、先進的な英語教育を推進するため、スーパー・イングリッシュ・ランゲージ・ハイスクール（セルハイ）や大学教育改革支援事業を実施している。 次に、英語教員の指導力向上及び指導体制の充実は、概ね全ての英語教員が、英語を使用してコミュニケーション能力の育成を図る授業を行うことができる英語力及び教授力を備えることができるよう、全ての中・高等学校の英語教員が集中的研修を受けることを推進している。また、中・高等学校の英語の授業に週1回以上はネイティブスピーカーが参加できるよう、外国語指導助手（ALT）の活用を促進している。 次に、英語学習へのモティベーションの向上とは、毎年10,000人の高校生が海外留学することを目標として、高校生留学交流団体を通して海外留学する生徒1,000人に対し渡航費の一部を支援するほか、同団体が実施する情報提供事業について支援している。平成18年度では4
- レポート 教育学 英語教育 英語 英語が使える日本人
- 550 販売中 2007/02/02
- 閲覧(2,478)
-
教育原論１
- ハヴィガーストの発達課題について ⇒ハヴィガーストは次のように述べている。発達課題は個人の生涯にめぐりいろいろの時期に生ずるものであり、その課題の解決に成功すれば、個人は幸福になり、その後の課題も成功するが、失敗すれば個人は不幸になり、社会で認められず、その後の課題の達成も困難になっていく。発達課題の概念が教育者にとって役立つ概念は２つあり、一つ目は学校における教育目標を発見し設定することを助ける点にある。二つ目は教育的努力を払うべき時機を示す点にある。身体の成熟し、社会が要求し、自我が一定の課題を達成しようとするときが、適時である。この時機を間違えると教育は無駄なものとなるが、正しい時期に行うと満足すべき成果が得られるのである。 ハヴィガーストの人間の発達課題の特色は、人間の生涯のある時期だけを取り上げているのではなく、生まれてから死ぬまで、つまり幼児期から老年期までの人間の一生の成長・発達を単なる自然的な課程として見ないで、個人が本来いろいろな課題を持っており、その課題を果たすべく成長・発達をしているという見方をしているということである。その課題はそれぞれの時期に固有のものであり
- 発達 経済 社会 学校 文化 課題 道徳 地域 幼児
- 880 販売中 2009/05/06
- 閲覧(2,439)
-
教育相談の研究
- 学校カウンセリングの意義、方法 および今後の課題について カウンセリングという言葉は、「相談」という言葉と同義で使われてきた言葉である。たとえば、近所の住人、奥さん同士が自分の息子の反抗期について井戸端会議の延長上で相談した場合もカウンセリングになるであろうし、最近は何かとカウンセリングという言葉が使われている。化粧品の販売の際にもコスメティックカウンセリングなどという言葉が使われている。確かに、一昔前は誰かの相談を受けるものは少ないし、それを専門に行う職業はなかった。強いて言えば、お寺の住職さんや神父さんがそれに当たるのであろうが、そのような人もそれが本職というわけではない。しかし現在では、社会構造の複雑化に伴い、人の悩みも複雑化し、それに対応するものとして相談を専門的に受ける、カウンセラーが登場している。児童・生徒たちにも心の問題が複雑化しており、また深刻化している。そのような中で学校カウンセリングという言葉を聞くようになった。 テキストによれば悩みの種類は大きく3つに分類されるとしている。一つ目は生きていくうえで誰しもがぶつかる問題であり、それの関わっての悩みである。進学
- カウンセリング 学校 教師 心理 社会 発達 問題 児童 教員 学校カウンセリング
- 880 販売中 2009/05/06
- 閲覧(2,031)
-
教育工学１
- 教育におけるコンピュータやインターネットの役割と今後の課題を論じなさい。 戦後、まもなく日本は高度成長期を迎え目覚しい発展をとげ経済大国となる。そして８０年代バブルが崩壊する。このように、ここ数十年をみただけでも日本経済は目まぐるしく変化をしている。今後、高度成長期で築かれた、終身雇用制度の崩壊、また男女雇用均等法制定などにより、雇用やライフコースの多様化になり、社会がますます変化する事は容易に想像ができる。また通信機器や交通機関の発展によりより国際化・グローバル化が進み日本だけでなく世界に目を向けて考えていかなければならないだろう。近年急速に普及してきたインターネットは今や利用者は世界で約１億人、日本国内では約１２００万人とも言われるなど情報通信メディアの大きな柱となってきており、今後、電子商取引、テレワーク、遠隔治療、電子行政サービスなど、社会・経済・生活全般にわたって重要な役割を担う事が予想される。また他諸国でみてみてもアメリカは「２０００年迄に全米の教室をインターネットで結び、１２歳でみんながインターネットにアクセスできるようにする」など国をあげてこの課題に取り組んでいる。他に
- 教育 コンピューター PC インターネット 役割 課題
- 550 販売中 2009/05/07
- 閲覧(2,088)
-
教育相談の研究
- カウンセリングには大きく分けて二種類ある。一つは治療的カウンセリングであり、もう一つは発達援助的カウンセリングである。 この治療的カウンセリングというのは、他の表現を借りれば、専門的カウンセリングということができる。このカウンセリングは、クライエント（患者）に対して、カウンセラー（セラピスト）は、専門的な知識と技術を用いて、患者の症状や病気を治療するのである。 これに対して、発達援助的カウンセリングというのは、他の表現を借りれば、開発的カウンセリングということができる。
- レポート 教育学 教育相談 カウンセリング 学校カウンセリング
- 550 販売中 2006/09/26
- 閲覧(1,764)
-
教育課程とは何かについて
- 教育課程と編成原理 文部科学省は、教育課程の概念を「学校において編成する教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために、教育内容を児童・生徒の心身の発達に応じ、授業数との関連において総合的に組織した学校の教育計画である」としている。これは学校現場において、子ども達の人間形成を図るために、学習指導・生徒指導・校務分掌を円滑に行うための計画を意味する。 そして、教育課程の編成について、学習指導要領では現在、以下の４つの基本的原則が前提として掲げられている。 ?法令及び学習指導要領の示すところに従うこと ?児童・生徒の人間として調和のとれた育成を目指すこと ?地域や学校の実態を考慮すること ?児童・生徒の心身の発達段階と特性並びに能力・適性・進路等を十分考慮すること さらに、学校教育の目的・目標や教育課程に関し、教育基本法や学校教育法など、ほかにも様々な法令が関係している。 基準と学校教育の変遷 当然のことであるが、このような教育課程の編成や教育方針は、社会の変化とともに変遷してきている。日本では、これまで大きく３回の教育改革がなされてきた。 １度目は、明治時代の学制発布によるもので、これにより国民が教育を受ける機会を保障された。２度目の改革は、戦後の義務教育制と民主教育の発足に伴ってなされ、民主主義を推進する礎となり、また子どもたちの進学率を大幅に上昇させ、教育が大衆化された。そして、３度目の教育改革が、過熱した受験戦争がもたらした学歴社会に歯止めをかけようと「ゆとり教育」を掲げた現行のものである。 明治時代以降、富国強兵の下に国家主義を推し進めた日本であったが、第二次世界大戦敗戦後、新たな民主主義の発展が目指され、昭和２１年の日本国憲法発布の下、昭和２２年、教育基本法と学校教育法が制定された。
- レポート 教育学 教育課程 編成原理 ゆとり教育 学習指導要領
- 550 販売中 2006/11/08
- 閲覧(6,730)
