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学制制度（教育史）
日本の近代教育の発足として「学制」の発布が挙げられる。これは、明治五年に公布された、すべての日本国民を対象にした日本で最初の公教育制度案である。そしてこの制度は、すべての国民が学校教育を受けられることを目的としたものであった。明治四年、廃藩置県が行なわれ、中央における政府の行政機構がつくられることとなり、教育行政の府としてその年の七月に文部省が設置された。これから文部省が全国の諸学校すべてを統轄する制度ができた。江藤新平が、文部省の長官として最初に文部大輔となったが、その後まもなく大木喬任が文部卿となり、文教行政の首脳部を構成することとなった。文部省は全国の学校を統轄しただけではなく、積極的に国民を教育する責任を果たさなければならないとした。ここで江戸時代からの諸学校の普及を基礎とし、さらに欧米諸国の教育制度を参照してわが国の学校教育制度を創始することとなり、明治四年の十二月に一二人の学制取調掛が任命され学制条文の起草にあたった。明治五年の一月には学制の大綱を定め、詳細に各条を審議し条文として整え、五年三月ごろに案文が上申され、六月二十四日に太政官において認可された。その後府県への委托金についての条項について決定ができないため、この条文は確定しないまま、五年八月三日に太政官の布告をもって「学制」として公布した。この太政官布告は、学制実施に当たっての教育の宣言ともいうべきもので、教育における学問の意味を明らかにし、従来の学問観や学校観を批判した。そして新しい学校へ人民一般が入学して新時代の有用の学を修めなければならないとした。また、子どもを就学させることは父兄の責任であって、必ずこれを果たさなければならないとした。学制条文のうちには当時問題となっていた海外留学生規則やのちに育英制度となる貸費制規則も加えられている。学制の条文は、その多くが学校制度の体系を決定し、これを実施する行政組織をつくるための条章であった。学校制度の体系としては小学、中学、大学の三段階を基本とした。小学校は八年制で上等小学、下等小学それぞれ四年の学校となっていた。小学校は学校制度の基礎となる教育を施す機関であって、すべてのものが入学しなければならない学校として定められていた。また、小学校には種類があり、尋常小学は、基本となる普通教育を施す学校であって一般の子供はここに入学した。中学は、小学を修了したものが入学する学校であるとされ、小学校教育を受けたものの中から選ばれた生徒がここに入学することになっていた。そして、中学校を修了したものの中から選ばれた者が大学に入学とされていた。このようにして小学、中学、大学を基本となる学校体系として、そのほかに多様な教育を行なう諸学校も計画して近代学校の全体を展望できるようにした案がまさに学制である。これらの小学、中学、大学を設けるために学区制をとり、全国を５３,７６０の小学区に分け、ここに小学校一校を、２１０小学区をもって中学区とし、全国２５６の中学区に中学校一校を設置することとし、３２中学区をもって大学区とし、ここに大学一校、全国に八大学（※北海道大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、大阪大学、京都大学、広島大学、九州大学のこと）を設けることとした。これらの学区制は、学校を開設する際の基準となる計画であったが、この学区制によって、小学、中学、大学が全国一斉に設置されたわけではなかった。文部省は、まず小学校の開設から始め、三、四年の間に、２６,０００ほどの小学校が設置された。中学校は漸次に設けることとしたけれど、学区制によって中学校
教育史明治学校制度学制
550 販売中 2008/01/25
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教育課程総論　フレーベル
　フレーベルは、1840年頃に「幼稚園」(Kindergarten)を創設した。フレーベルは、人類の初期の教育には、母らしき精神、女性らしき愛こそが必要であり、もともと女性の心情の中には幼子への愛の魂が宿っていると確信したのである。そこで、フレーベルは、世の若い女性に幼児教育のもつ神聖にして崇高な意味を自覚させるために、「一般ドイツ幼稚園」をブランケンブルクに創立したのである。この幼稚園は、今日のような狭義のものではなく、母性教育をも目的としたものであった。フレーベルは、花園のような美しい場所を作り、この園生に、崇高な母性と、精神的な幼児教育を融合させた花を咲かせようとしたのである。こうした理念を胸に、友人と友にカイルハウからブランケンブルクの方へ歩いていったフレーベルは、シュタイゲル山脈からふと行手に、美しいリンネの谷間があたかも大きな花園のように日の光に照り映えているのを見て「見つけた！その名は幼稚園でなくてはならない」と叫んだ。植物学から人間教育の原理を感得したフレーベルにとって、幼児教育はまさに庭園思想であった。　フレーベルのいう幼児の園(Kindergarten)こそは、天
ﾌﾚｰﾍﾞﾙ
550 販売中 2008/01/28
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学校教育課程論
「教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。」　教育課程とは、望ましい学習が展開されるように配慮してつくられている、学校の教育内容の組織である。学習指導要領を基準とし、教科・科目などの指導領域を設け、教材を選択・配列することによって編成される。しかし、その基準となる学習指導要領は常に一様であるわけではなく、その時代に求められるニーズが盛り込まれ、それが教育課程として現場に反映されていく。指導要領を左右するのは、「見る・聞く・話す」を中心とした「経験主義」か「読み・書き・計算」を中心とする「系統主義」のどちらを重視するかである。文部省が教育課程審議会の答申を受けて制定し、各学校はその基準に従って、教育課程を編成し実施する。　当然のことではあるが、このような教育課程の編成や教育方針は、社会の変化とともに変遷している。わが国ではこれまで大きく３回の教育改革がなされてきた。１回目の教育改革は、国民に教育を受ける機会を保障することが大きな柱となった、明治の学制発布に伴う教育改革であった。２度目の改革は、戦後の義務教育及び民主教育の発足に伴う改革であった。これにより、子ども達の進学率が大幅に上昇し、教育が大衆化された「大衆教育社会」の到来であり、同時に受験戦争が加熱することになったのである。そして、３度目である教育改革が、中央教育審議会や臨時教育審議会を中心として提唱された現行の教育改革である。学歴のインフレ化に伴って、学校のなかで起こったいじめ、不登校、学級崩壊などいわゆる教育の荒廃の原因が、受験戦争によって加熱化した学歴社会であると、学歴社会そのものを「悪の枢軸」とつるし上げ、新しい学力観に基づく「ゆとり教育」の転換が始まったのである。教育基本法及び学校教育法の公布と平行して、昭和２２年３月に最初に学習指導要領が制定された。教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を孝へて、これを定めるべきものである」と述べられ、教科教育中心の個人のための教育に転換し、修身の廃止を決定した。これをふまえて小学校の教育課程で大きく変化したのは９科目を設け、修身・歴史・地理の代わりとして社会科、家庭科、自由研究が新設されたことである。家庭科に関しては、戦前の家庭科の流れを汲むが、男女共学の理念の下で女子だけではなく、男子にも課せられるようなった。昭和２６年改訂では領域ごとに合科的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムになった。また、自由研究は教科以外の活動と変更になり、児童が学級活動、学校行事に参加して協調性・社会性を育むことになった。昭和３３年改訂では、経験学習によって基礎学力が低下し、青少年の非行や、規律の低下が問題になった。そして、系統学習的な教育課程が求められ、道徳教育の徹底、基礎学力を重点におくような方針を徹底した。１９６０年代からは高度成長に伴い、経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まった。昭和４３年の改訂では知識の量が近代の科学技術の進展によって膨大になったため、授業時間の表記が「最低時間数」から「標準時間数」に変わった。また、能力の差によって生徒を分けて授業を行う能力主義が導入されたが、教室内の競争を助長するものとして批判された。昭和５２年の改訂では能力主義への反省からゆとりある学校生活が目標に挙げられた。ここでの特徴は授業時間数の削減であり、各教科の難解な内容は削除され、ゆとり路線が敷かれた。そして、平成元年改訂を得て、現行の平成
学校教育課程論レポートリポート佛大佛教大
550 販売中 2008/02/01
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学校教育職入門
設　題　児童生徒の学校教育は小学校から始まるといえる。その時から教育に携わっていく者が教員であって、児童生徒に大きな影響を与える存在なのである。よって、教育者である「教師」に求められている資質について、述べていきたい。　すべての教育の問題は、教師による問題へ帰り着くと言われている。毎日、児童生徒たちと接して、指導に勤しんでいる教師には、めまぐるしい変化を遂げる新しい時代を生きる子どもたちを心豊かに育てることのできる優れた資質能力と実践的力量を有する人材が、求められている。そして、児童生徒たちに「生きる力」を育むことを基本とするこれからの学校教育の実現に目を向けた時、教員の資質・能力の向上をはかっていくことが、児童生徒たちの「生きる力」を育むための教育に必要不可欠であるといわれている。また、学校教育における基本的な考え方の転換に向けた教員の意識改革もまた重要なものである。　その重要な教育を実現するためには、児童生徒たちの「生きる力」を伸ばすことのできる豊かな人間性、専門的な知識・技術や幅広い共用を基盤とする実践的な指導力を培うよう、教員の養成、採用、研修の各段階を通じ、施策の一層の充実を図ることが必要である。ここで求められている教員の資質・能力については、教員養成や研修を通じて、実践的指導力の育成を重視する必要があり、いじめや登校拒否といった状況をむかえたときに、教師１人１人が児童生徒の心を理解し、その悩みを受け止める態度を身に付ける必要がある。これらは、実際の教育現場のニーズを踏まえた教育を充実させていかなければならないのである。また、教師の資質能力とは、「専門的職業である『教職』に対する愛着、誇り、一体感に支えられている知識、技能等の総体」を意味内容とし、「素質」とは、区別され後々形成することができるものである。これらの一般的資質能力を踏まえ、現代の社会の状況や学校・教師をめぐる諸問題を踏まえたとき、教師には、変化の激しい現代の社会で、児童生徒たちに「生きる力」をはぐくむ教育が期待されているといえよう。そして、未来に生きる児童生徒たちを育てる教師には、地球や人類のあり方を自ら考え、幅広い視野で教育活動に積極的に生かすことが大切である。また、教師という職自体によって社会的に特に高い人格・識見を求められているから、常に変化の時代を生きる社会人に必要な資質を兼ねそろえて、教職に直接関わる様々な資質能力を持っていることが必要とされている。このような資質能力が求められ、教師１人１人がこれらの知識、技能等を備えることが大切である。これにより学校では、様々な資質能力を有する個性豊かな人材により構成されている教師たちが連携・協働し、学校という組織全体とした充実した教育活動を展開していくべきである。また、現在の学校を取り巻く、いじめや不登校の問題等は、学校と家庭や地域社会との協力し、教師と専門家との連携・協働が重要となるので、専門家の日常的な指導・助言・援助の体制や学校と専門機関との連携が、今後さらに必要となってくるだろう。ここにおける、教員の資質能力は固定的ではなく、変化していき、成長するものであって、職能、専門分野、能力・適正、興味・関心に応じて、生涯その向上を図らなければいけないものである。また、生涯にわたって資質能力の向上を図るということは、全教師に求められている基礎的・基本的な資質能力を有し、積極的に各々の得意分野づくりや個性の身長の手助けを行うことが大切であり、このことが、学校全体に活力を与え、学校教育を高めていくものであるといえ
学校教育入門レポートリポート佛大佛教大
550 販売中 2008/02/01
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教育基本法改正
導入本レポートでは、教育基本法（以下、教基法）改正にあたって「愛国心」という言葉が盛り込まれたことに焦点をあて、教育基本法改正をめぐる論点や議論の背景を改めて確認し、教育基本法改正後どうあるべきかを検討する。本論２－１　教育基本法改正をめぐる主要な論点改正賛成派にはまず、社会の変化に伴い生じた新しい教育課題に対応するために改正が必要だとする立場がある。また、原理的に、制定後半世紀以上経った今、現行法を抜本的に見直す必要を訴える立場がある。これらとは別に現行法の法文の表現の不備があるとし、改正を求める論も存在する。そして、近年、教育荒廃が激化したのは、かつての教育勅語にあったような、国民が遵守すべき徳目（規範意識、伝統や文化の尊重、郷土や国を愛する心など）が現行法に規定されていないからだとし、こうした徳目を盛り込む必要があるとする立場がある。改正反対派は、主に２つに分類できる。一つは、現行法が理想的な内容であり、諸問題は現行法の精神が生かされてこなかった結果生じたとするものである。もう一つは、見直しが緊急に不可欠であるという根拠が乏しいため、当面改正は不要とする立場である。２
レポート教育学教育基本法改正愛国心安倍晋三教育再生
550 販売中 2007/02/11
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教育指導（中／高）
中学・高校において進路指導をおこなう場合、どのような点に注意しなければならないか。進路指導と職業指導の両方について、それぞれ説明せよ。」　進路指導とは何であろうか。なぜ進路指導が必要なのか。本稿では、進路指導の目的を明らかにしたのち、筆者の体験に基づく視点を綯い交ぜながら、進路指導と職業指導それぞれの注意点を述べてみたい。まず、「生徒の人生において、中学校・高校はあくまでも通過点にすぎない」という筆者の立場を明らかにしておきたい。その上で、目的地に達するには様々な道があり、その道の選択をするためには種々の物の見方、考え方があることを生徒に気づかせること、また同時に、自己理解のための自己分析をさせることにより、自分が生きていくための基準を見つけてもらうこと、それらが在学
レポート教育学進路指導職業指導佛教大学中学高校
550 販売中 2007/11/16
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感情教育のプログラム作成
「感情教育のプログラム作成」テキスト第６章第３節の「授業中におしゃべりをするたか子さん」の事例をもとに、あなたがこのクラス担任の立場で、「キレにくい子」を育てる啓発教育プログラムを作成せよ。というのがレポートのテーマである。まずクラスの状況把握をしなければならない。そのためには、なにが問題であるか明確にしなければならない。まず、先生の対応の問題について考察する。何故おしゃべりが出るのか？たか子さんに対する対応を他の児童に対する対応に統一性があったのか？などが挙げられる。つぎに、周囲の女子あるいは周囲の男子の問題ついて考察する。日頃から男女対抗しがちなのか？たか子さんの女子児童に対する影響。男子児童のたか子さんに対する感情。などが挙げられる。さらに、一番重要なのが、たか子さんの問題の明確化である。何故授業中に他児童とおしゃべりをするのか？自分がおしゃべりをすることに対する他児童への影響を理解しているのか？などが挙げられる。上記に示した問題についてはそれぞれ面談を行い明確化する必要があると考えられる。問題の明確化には、自己理解・他者理解・相互理解の３つの観点から考察しなければならい。
レポート教育学児童理解教育相談玉川大学第2分冊
550 販売中 2007/06/07
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障害児に対する教育のあり方
　　　　　　　　障害児に対する教育のあり方統合保育とは簡単に言えば、障害児を含めての保育という意味である。統合保育により、障害児は健常児からの刺激によって発達が促進され、健常児は本当の意味の福祉の心の芽生えが養われる。統合保育は別の言い方では「インテグレーション」といい、障害児を可能な限り健常児に近い生活を確保させることを「ノーマライゼーション」というのである。統合はノーマライゼーションの考え方の具体化の諸方策のひとつなので、３つのレベルがあるという考え方が一般的である。第一は、障害児のための専門的な教育機関（盲学校・聾学校・養護学校など）を、通常の小･中･高校と同一敷地か隣接地などに設置し、教育の場を近接させるというレベルの統合「位置的または場の統合」である。第二は、給食やクラブ活動や学校行事などにおいて障害児と健常児が一緒に活動することをめざすというレベルの統合「社会的統合」である。そして第三は、各教科の学習もふくめて障害児が通常の学級で全日をすごすというレベルの統合「機能的統合」である。位置的または場の統合が前進すれば社会的統合はいっそう容易になり、さらに機能的統合に向けての試みもしやすくなると考えられている。しかし、一言に障害児と言ってもいわゆる重症心身障害児など障害が重度で重複している子どもから、健常児との境目に位置するような障害の軽い子どもまでさまざまな子どもがいるので仮に位置的または場の統合ができて、すぐ近くに健常児がいても、社会的統合が簡単にできるわけではない。また、とくに障害の重い子どもについては、社会的統合にあたるとりくみを頻繁に行うことが適切だとは言えない子どもも少なくないのである。つまり、学校教育における統合は障害児をいつも健常児と一緒に学習させることだけを意味するのではないのである。日本において障害幼児に対する保育は大正時代に始まった。初めに始めたのは一九一六年、京都府立盲啞院聾啞部の幼稚科だ。また、一九二七年には東京盲学校に初等科予科（現在の盲学校幼稚部にあたる）が設置されたのである。障害児は子ども集団の中で生活する経験も与えられないで育つと、いろいろな能力を伸ばすことも、社会性を身につけることも、たいへんむずかしくなってしまうのである。そのうえストレスがたまって「問題行動」が出てしまう子どももいるようだ。しかし、困難をかかえるのは子どもだけではない。家の中で子どもと過ごす母親は、何をどうしてやればいいのか、分からない状態におかれる。専門家などから「子どもの発達のためには、子どもをしっかり受けとめてやり、楽しい遊びをいっぱいしてやることが大事です。」と助言された人は、そのように努力してはみますが、母と子の二人だけで遊んでみても発展性に乏しく、すぐに行きづまる。そうなると、母親はイライラしたり、落ち込んだりしてしまって育児不安に陥ってしまうのである。育児不安は今日本における教育の社会で大きな問題になっている。育児不安を抱えた母親が子どもを虐待してしまうというケースも少なくない。日本が保育所に障害児を受け入れて保育することを公式に認知して事業化したものは「障害児保育実施要綱」の策定（一九七四年）である。その要綱の対象となる子どもは、家庭において保育に欠けるという一般の保育所措置条件を満たし、かつ集団保育が可能で日々通所できる中程度の障害児であった。障害児でも健常児でも発達の基盤をなすのは、からだであり、健康の維持・増進である。健康なからだをつくることは、子どもの生活年齢または発達年齢が低いほど、発達全体を促進する上で重要
レポート教育学障害児統合保育ノーマライゼーション
550 販売中 2007/07/23
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