連関資料 :: 教育
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教育方法学①
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について、設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 現代の教育は生涯教育ばかりでなく、学校教育も含めて「受けさせられるもの」から、人々がそれぞれの目的に合わせて「選んで受けるのも」へと姿をかえつつあり、それにあわせ、教育のあり方も変化してきている。 現代社会の教育者、とりわけ学校の教師には、単に児童・生徒の発達過程についての心理学の知識や、教科・教材についての専門的な力量や、また学校の管理上の資質だけでなく、これからの社会のあり方と社会の中での人間の生き方について、しっかりとした洞察力を持つことが求められる。教師の任務は知識や技術を教えることだけでなく、児童・生徒がこれから社会で人間らしく生きていくことができるように、人柄を教育することでもある。 ここで教育論をいくつか踏まえ、近代と現代の教育について比較していきたい。教育方法学の課題として、不可能に挑戦していくといった場面が必ずある。単順に、今ある可能性を現実のものにしていくことだけが、教育方法学の課題ではない。常識的には「不可能」と思われている側にも課題を求めて、挑戦していく。そこに教育の課題があり、教師の仕事の気概はそこにあるのである。 「40人クラスの児童・生徒のうち、いったい何人に本時のねらいを学ばせることができるだろうか。」このような戸惑いは、やがて「せめて3分の２ぐらいの子どもに学ばせれば上出来である」というような居直りに変わってしまうことが多い。 ブルームはそういった教師に対して「私たちの子どもたちみんなに学ばせるのだ」といっており、受けもったクラス全員に学ばせ、それができない教師はプロとはいえない。ブルームは現代の教師たちにこういった課題をつきつけている。 落ちこぼれを出してはいけないとわかっていても、40人を標準とする学級編成では実際には無理なことだと言われるかもしれないし、確かに困難なことではある。しかし、不可能に見えることであっても、だからといってそれを乗り越えることは教育法法学の課題にはならないといってすませるわけにもいかない。むしろ教育方法学の課題がこれまで現実的に可能なことの範囲内でしか設定されていなかったことに問題があるのではないだろうか。 「能力別指導」はその典型的な例である。能力別指導は、一斉指導で取り残されてしまう子どもに対して、子どもたちの能力の差に合わせて、グループごとに指導の内容と方法を変えていくことである。能力の異なる子どもに、それぞれのペースにあわせ効果的に学習させるという、現実的な指導方法ではあるが、現実には、子どもたちの学力差を縮めるのではなく、広げてしまっている。そればかりでなく、能力別に分けること自体が、子どもの心に良くない影響をもたらすという指摘は、これまでもしばしばなされている。 また早期教育の必要性についても以前にまして叫ばれている。どうして大器晩成ではいけないのか。大器に成っていくためにも早期から教育をはじめたほうが有利だということからの意見である。しかし、それにも問題点があり、全員のスタートラインが同じとは限らないという点である。スタートラインはゴールラインのように、今のところ調整や統制の対象にはなりえない。そこで競争は学齢前へと下降し、学校外へと拡散していく。早期教育論は、開発能力の名のもとで、そうした競争をあおる議論になりかねない。そして、もうひとつの問題点が早期「教育」の中身である。貝
- 教育方法学 佛大 現在は情報化社会さらには
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教育方法学②
- 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 ⇒現在を含め今後の教育を考えた時、教育変動の将来を予測してみることが必要ではないだろうか。 従来の経済発達重視の教育政策から、子ども重視の教育政策へと転換してきた背景には、高度経済成長の行き詰まりと同時並行的に進展した教育の実態がある。これまでにも校内暴力、いじめ、学級崩壊などのさまざまな問題が教育現場には起こってきた。そして最近では学力問題について多く議論されている。このような実態を受け、教育政策は揺らいでいるような印象を受けるが、基本的な部分は子どもが全面的な人間として発達し、主体的に学習する権利を有するという視点に立って政策の進展をみることが大切である。ここで注意しなければならないのが、教師の学習指導を決定するのは、各種の答申や教科書の内容ではなく、目の前に実在している子どもと教師自らとの関係として見直していかなければならないということである。 審議会の答申を尊重すれば、あるいは教育行政の指導を順守すれば教育の問題が解決できるのか言うとそうではない。特に現状を含め教育政策が「ゆとり教育」「生きる力」「確かな学力」といったような実態が不明確になりがちなスローガン語として語られることが多く、ムードに流される傾向がある。目の前の子どもを的確に捉え、適切に指導していくことが最も重要な職務であるということを認識しておくことが教育の基本である。 これらのことを意識することで、学習指導要領や教科書などの変化にも柔軟に対応できるであろう。学校とは、単に理念だけで変化するものではない。政治的な影響と変化に目を奪われると、長期的な見通しを持つことができなくなる。もっとも重要なのは子どもの成長と変化に目を向けていくことである。 こういった部分を基本とし、現状では情報社会さらには知識社会とよばれる状況が進み、その社会にあっては知識を扱う教育が重要視されている。 授業を問題とする時、学校教育の枠内で考えるのが通例である。この時、学校という組織と教育という営みとが交互に補完しあって機能し教育効果が生まれることを期待している。しかし教育の営みは学校の組織の中だけで、行われているわけではない。あらゆる家庭、あらゆる職場、あらゆる団体活動の中で日常的に行われている。また、子どもの立場から見た時も、生活のあらゆる場面で学ぶことが出来る。家庭や学校や学習塾はもちろん、友だち、クラブ活動、テレビ、ゲームなど、あらゆる場面から、子どもたちは積極的に学んでいる。こういった中で、学校が実施している教育と家庭が期待している教育とのギャップがあったり、答申などの趣旨が学校の諸活動で十分に生かされていないこともある。 学力の二極化について、教育格差と経済格差が取り上げられることが見受けられるが、しかしこの格差をイコールで結んでしまうのには問題がある。公立中高一貫校の導入、習熟度別指導の実施など教育制度の自由主義的な見直しが選考し、経済格差と教育格差が深く結びついて差別・分断が進行しているといわれている。「できる子」「できない子」表現が適切ではないかもしれないが、できる子が集まる「人気校」と皆が敬遠する「不人気校」、「人気校」がある地域と「不人気校」がある地域。前者には裕福で「優秀な」人々が住み地価も上がる。後者には貧しく「劣等な」人々が住み地価も安い。あの地域の学校
- 教育方法学 従来の知識伝達を重視した 佛大
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学校教育相談論
- フロイトの理論について 精神分析とは、フランスで精神科医としてヒステリー（不安症状）の治療をしていたフロイトが考案した精神的な病気を治療する心理療法である。フロイトは最初「意識、前意識、無意識」という心の三層構造を考え出す。この中で、意識は日常感じ取れるもの、前意識は非常に努力をしないと感じ取れないもの、無意識は決して感じ取れないものとして、無意識を広大な領域に、意識を狭い領域として考え出した。彼は無意識の心的精神過程がヒステリーに影響を与えていると考え、その中で「防御」と「抑圧」という２つを打ち出す。このうち防御とは自分の心の状態を無意識が守ること、抑圧とは実際には受け入れがたい考えを無意識の中で押しとどめて、そのための感情を意識から追い出すことを指す。フロイトはこれに基づき、ヒステリーは耐えがたい考えから身を守ろうとして、ある程度の考えを抑圧するために起こると考えた。 そして十数年後「イド・自我・超自我」が構成する人格理論へと変更していく。イドは欲求を満足させるために、とりあえず現実を無視して、その場にあるものを手に入れよ
- フロイト
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道徳教育の研究２
- 道徳学習指導案 第3学年5組（男子16名 女子15名） 指導者 ○○×× １．主題名 日本の伝統文化を体験しよう ２．主題設定の理由 本主題は、指導内容４－（９）の「日本人としての自覚をもって国を愛し、国家の発展に努めるとともに、優れた伝統の継承と新しい文化の創造に貢献」する態度を養うことをねらいとしている。日本人は、自国３．指導計画（全２時間） ① 日本の伝統文化とはどのような文化だろう。（１時間）（本時 １/２） ４．事前指導 事前に日本の伝統文化はどのようなイメージがあるかをアンケート用紙に記入してもらっておく。 ５．本時のねらい 日本の伝統文化（行動文化）について話し合い、日本の伝統文化に対する興味や関心を高め、日本人としての誇りを養う。 ６．本時の展開
- 道徳教育の研究 東洋大学 通信教育課程
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養護教育学(test)
- ＜養護教育学＞ １、児童生徒等の心身や生活行動における不適応現象について考察せよ。 Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc．②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動（犯罪や暴力行動）を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。（入所児童の約六割（不明・無回答を除く）が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成１２年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告）母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・情緒的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ；「１０代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る（援助交際・売春）、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合（集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい）「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害（LD）」、注意欠陥」「多動性障害（ADHD）」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。 ２、「子供理解」を深めるための方法をのべよ。 子供たちは一人一人違った能力、適性、興味、関心等を持っており、家庭環境も複雑である。したがってきめこまかい観察を基本としつつ、日頃から子ども達との触れ合いの機会を大切にしたり、教育相談日などを活用した相談を行ったりなど、客観的、総合的に認識する必要がある。 子ども達は日々成長するものである。固定的に児童生徒理解を捉えるのではなく、新しい情報を加えるとともに、その場面に応じて子供の心情を理解するように努めることが必要である。この場合、子どもたちの気持ちを共感的に理解しようとする姿勢が大切になる。 また、児童生徒理解はそれが目的ではなく、指導に生かしてことが大切である。子供達を 共感的に理解することを通じて、教職員と子ども達との信頼関係が確立できるようにする事が大切である。 ポイントとしては、①子ども達のよさを多面的に捉えるようにする。教職員自身が自己の価値基準を見つめ直し、子供の良さ見落とさないよう
- 養護教諭 児童生徒の心身や生活行動 学習障害児 東京福祉大 テスト
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理についてまとめなさい』 学習指導要領は、第二次世界大戦後から現在にかけてほぼ１０年ごとに改訂され、その時代が要請する教育目標と内容を示し、日本の教育の方向性を変化させてきました。最初に、改訂のそのときどきの社会情勢、教育問題、学力問題などを追っていきたいと思います。 第二次世界大戦後の教育課程の改革では、戦意高揚に関する記述をなくすことを目的として修身科を廃止し新たに「公民科」を設置しました。また、「社会科」や「強化外活動」の構想も考えられました。 昭和２２年３月に最初に学指導要領が「試案」として制定されました。その頃はまだ、現場の裁量に委ねられていた部分も多くありましたが、一定の基準として以下のような基準を設けました。小学校の教育課程は、国語・算数・理科・社会・音楽・体育・家庭・図工・自由研究の９教科であること。着目点は民主主義的な社会形成のための良識や性格を一人ひとりが見につけるべく「社会科」「家庭」「自由研究」が新たに設置されたことです。また、中学校の教育課程は必修科目と選択科目に分かれ、必修科目には国語・習字・社会・国史・数学・理科・音楽・図工・体育・職業の１０科目、選択科目には外国語・習字・職業・自由研究の４科目でした。高等学校は「高等普通教育を主とする学校」と「実業を主とする学校」に分けられました。 昭和２６年、それまで「試案」という形で試行されていた学習指導要領が大幅に改訂されました。小学校の教育課程では、以前の９科目にそれぞれ大まかな４つの枠組みへと編成することにより、その枠組みでの合理的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムが組まれていました。また、児童が学級活動・学校行事に参加して、協調性・社会性が培われることを目的に「自由研究」は「教科外の活動」に変更されました。中学校の教育課程は、体育が保健体育に、国史が日本史に、自由研究が廃止され特別教育活動に変更されました。必修科目は国語・社会・数学・理科・音楽・図工・保健体育・職業の８科目、選択科目は外国語・職業・その他の３科目でした。高等学校に関しては学習指導要領の改訂と同時に高等学校設置基準が設置されました、その中で「普通教育を主とする普通科」と「専門教育を主とする学科」とに分けられました。しかしながら上記のごとき経験学習的なカリキュラムはやがて批判にさられました。それは、経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となりました。そのため、教育課程において系統学習的要素を取り入れられる試みがなされるようになります。 昭和３２年、教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示しました。そして翌年３３年上記の経過を踏まえて学習指導要領の改訂が行われました。この改訂によって、教育課程は４領域に構成されました。４領域とは、各教科（国語・社会・算数・理科・音楽・図工・家庭・体育）、道徳、特別教育活動、学校行事です。最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置で、青少年の非行の増加などが社会問題化したため、その抑止に効果が期待されました。また、国語・算数・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されました。 昭和４０年代から日本は高度経済成長期を迎え、経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まっていきます。「教育投資」の名の元、能力主義へと移り変わろうとします。科学技術の進展に伴い、知識量が膨大に増加したため、授業時間の増加や、とく
- 教育課程とは何かについて その基準と編成原理についてまとめなさい
- 550 販売中 2008/03/06
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国語科教育法
- 「やまなし」の教材研究を行うとともに、事例（p.142-170）の児童の発言を考察しなさい。 教材としての「やまなし」 「やまなし」という作品は、実際にテキストにもあるように、作品の一節に使われている言葉から「初めて聞いたんだけど、何か体の中ではもう知っていたかのような、不思議な言葉・・・」と評す児童がいる。このことからもわかり、私も感じたことが、この作品はどこか懐かしい雰囲気のある作品であるということと同時に、不思議な作品であるという印象を受けた。 また、この作品には聞いたことのない独特の比喩表現が多数使われていたり、「五月」と「十二月」など対比も使われていたりする。さらには、この作品の情景や色などが直接、感覚器官に訴えてくるような表現が使われており、教材としても素晴らしい作品ではないだろうか。そして、作者独自の造語である「クラムボン」や「イサド」などの単語が使われており、それらは小学校６年生の児童にとって、様々な創造をさせ、読むことの楽しさを覚えさせ、宮沢賢治が作り出した「やまなし」という世界に入り込みやすくすることができると考える。 しかし、この作品を教材として扱うときには注意しなければならない点がある。それは、宮沢賢治が法華教という仏教の中のひとつの宗教の教えを深く信仰しており、「やまなし」の中にも仏教を敬った考えがところどころに入っていること、この作品が宮沢賢治の身近なものや周囲の環境が例になっていることである。こういったものを考えながら授業を展開すると、時間的にもかなり厳しいといえる。 単元目標 この単元の目標は「『五月』と『十二月』の世界の違いや共通するものを考えることで、生きることの意味を感じ取る。」と「賢治の描いた世界を読み味わい、『自然』や『生命』などについても考える。」の２つである。 ここからは学習指導要領の「内容」と照らし合わせていくこととする。 「話すこと・聞くこと」に関して考えると、級友同士でこの作品中の表現について意見を言い合ったり、発表し合ったりすることによって、いろんな人の考えを知ることができる。 「書くこと」に関しては、「話したり、聞いたりしたことをイメージしたこと」、「五月」、「十二月」、「クラムボン」や「イサド」を「絵として書く」という表現が自分なりにできる。 「読むこと」に関しては、宮沢賢治の独特な情景や色を表す言葉や、比喩表現によって様々な想像をすることができ、個々の考えができるようになるのではないだろうか。 第３節 授業計画 この作品の特徴は、すでに書いているように独特の比喩表現と、造語である。しかも、テキストにもあるように「私は、あまりこういうわけのわからない文章は好きじゃない、というより嫌いです。」と言っている児童もいる。このような作品を理解するには時間がかかる可能性がある。これを解消するにはまず、音読という方法が最も効果的なのではないだろうか。最初の方の授業では音読を中心に行い、興味や関心を持たせることが重要である。また、宮沢賢治の他の作品や、「やまなし」を執筆していた当時の環境についても調べることも良い方法になると考える。 次に、音読を繰り返し行い、感じたことから想像を広げ、自分の考えを持つことが重要になる。 そして、この作品の世界をよく理解し、級友と意見の交換や、自分が文章を読んで感じたことを発表し、それについての意見を級友に意見してもらうという作業もしても良いと考える。さらには、単元目標のところでも書いたが、文章中に登場する造語や表現を絵として書き表しても良い。そう
- 環境 小学校 児童 学校 学習指導要領 仏教 授業 学習 言葉 指導
- 550 販売中 2008/03/10
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教育課程とは、学校教育法により定められた、学校の教育目的や教育目標を達成するために配慮してつくられる、児童生徒の発達を保障するため学校が計画的、組織的に編成した教育プログラムである。教育課程を編成するとき、学校の教育目標を掲げ、指導内容の組織や授業時間の割り当てを基本とし、検討する必要がある。そのときに、考慮しなければならない４つの原則がある。その４つの原則は次の通りである。 ①法令及び学習指導要領のしめすところに従うこと ②児童・生徒の人間としての調和のとれた育成を目指すこと ③地域や学校の実態を考慮すること ④児童・生徒の心身の発達段階や特性などを十分考慮すること このような原則で編成している教育課程だが、今日に至るまでには様々な社会の変化に対応して、変化してきている。日本では、これまでに３回の教育改革が行われた。 最初の教育改革は明治時代の学制発布である。これは国民に教育を受ける機会を保証することが大きな柱となっていた。２回目の教育改革は、戦後の義務教育制及び民主教育の発足に伴う改革である。これにより、子どもたちの進学率が大きく上昇し、教育が大衆化された。そして「大衆教育社会」の到来と同時に、受験戦争が過熱することとなった。３回目の教育改革は中央教育審議会や臨時教育審議会を中心として提唱された現行の教育改革である。学校でのいじめ、不登校、学級崩壊など、いわゆる教育の荒廃の原因が、受験戦争によって過熱化した学歴社会であると、新しい学力観に基づく「ゆとり教育」への変換が始まった。 教育基本法及び学校教育法の公布と並行して、昭和22年3月に最初の学習指導要領が制定された。これは教育課程上、「それぞれの学校で、その地域社会の社会生活に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を考へて、これを定めるべきものである」と述べられ、現場の裁量にゆだねられていた。着目すべきは、修身・歴史・地理の変わりに「社会科」が新設、及び「家庭」と「自由研究」が新設されたことである。国のための教育から個人のための教育へと変革を目指した。 昭和26年に文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。小学校では以前の9教科に変わり、「主として学習の技能を発達させるに必要な教科」（国語・算数）、「主として社会や自然についての問題解決の経験を発展させる教科」（社会科・理科）、「主として創造的要素を発達させる教科」（音楽・図画工作・家庭）、「主として健康の保持増進を助ける教科」（体育）の4つの領域へと再編された。4領域ごとに合科的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムであった。しかしながら、この経験学習的なカリキュラムはやがて批判にさらされた。なぜならば、これにより児童生徒の基礎学力が低下し、非行、規律の低下が問題となったからである。 この対応策として、教育課程において系統学習的要素が取り入れられる試みがなされた。その試みは三層四領域という。そのため、昭和33年3月に教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示し、10月に学習指導要領の改訂が行われた。これにより教育課程は、各教科、道徳、特別教育活動、学校行事などの4領域に構成された。また、学習指導要領の法的拘束力が強化されたことも着目しなければならない。さらに着目すべきは、「道徳」の設置である。そして、国語、算数、理科の授業時間が増加し、基礎学力の向上が目指されている。 1960年代
- 小学校 学校 社会 戦争 発達 学習指導要領 道徳 体育 健康 学習
- 550 販売中 2008/03/12
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環境教育（２分冊）
- 〔食文化の系譜と伝承の重要性〕 食は、人間らしい生活や生き方を築いていく上で大きな役割を果たしている。食は人間の命や生きる力を生み出すものであり、人と人とのつながりをつくり、集団の文化や共同体を維持発展させる力を持った生活様式でもある。しかし、今日の生活環境や生活様式の変動により、食に乱れが生じている。子どもたちは食に関心がないため、偏食であることを気にも留めず、食べ物で遊んだり、平気で残したり、食の大切さを十分に理解していない。そこで、食の重要性を伝えていく必要がある。 それぞれの地域には独自の食文化がつくられている。日本の食文化“和食”は、近年世界中で見直され、健康によい料理と高い評価を得ている。この“和食”は、日本各地でそれぞれ特色ある“郷土料理”をもっている。 様々な文化の中でも生きることと最も密接な関係を持っている“食文化”は、私たちにとって最も身近で最も重要な文化である。各地域で継承されてきた食文化を学び、食の大切さや地域について認識を高めることにより、子どもたちの視点から食文化の大切さを見直し、伝承する手立てを考えていくことにもなる。各地域の食文化伝承者から、四季折々の郷土料理や保存食について主体的に学んでいく。その土地を知り、地域の特性や歴史、また、食文化が育まれた背景や由来等を踏まえながら実際に体験をすることで、意欲的な地域学習にもつながり、より郷土を知り、より郷土を愛するということにもつながる。育てる苦労や思いを受け止めながら食べることができるようにもなる。 本物の食文化を伝え、地元の人の生き方や心を感じ取ることによって、子どもたちは食事と自分の関係を豊かに作っていくことができる。人間にとって食とは農業とともになくてはならない多くの価値や教育的意味や役割を発揮する。食文化は、人と人とは結び合い、共同体や共同する社会力を豊かにし、人との結び合いの中で、自分らしい自分を形成確立させる力を持っている。 社会が発展していったことで、お金があれば何でも手に入る豊かな時代は、ともすれば人間の成長発達を阻害してしまう。仲間とともに自分らしく生きるために自然・社会・文化・人間等、事物そのものを学ぶ機会を作ることが重要である。そのためにも、食農教育の実践が重要視されているのである。 〔学校園での実践例〕 ここで、地域の食文化を生かした食農教育の学校園での実践例をあげていく。 まず、郷土料理を知り、地元でどんな作物が作られているか、また地元の豊かな自然環境がいかに大切であるか、地元の郷土料理の歴史はどのようなものであったかなどを学習していく。ここでは、茨城の食文化、納豆について取り上げて学習していくこととする。 家族、地域の人への質問、図書館、インターネット等を駆使し、自分たちが住んでいる地域について、また納豆がなぜ茨城の特産であるのかを調べていく。 茨城県水戸の納豆が有名になったのは、茨城が小粒大豆の産地であったこともあげられる。小粒大豆は極早生で3カ月で完熟し、鹿島地方や那珂川流域が水害の多い地域であったことから、台風シーズン前に収穫できる小粒の大豆の栽培が多くおこなわれていた。昔からこの地域で栽培され、台風や水害等にも強い品種の「小粒大豆」を用いたことが、今日の“水戸納豆”の風味づくりに結びついたと言われている。 また、常陸国が宿駅として栄えていたことにより、永和3年（1083）、奥州平定に向かう八幡太郎（源）義家の軍勢が宿営し、義家は宿駅の駅長だった渡里の里（水戸市郊外）の一盛長者の屋敷に泊った。この時、家来が馬の飼料に作った煮豆の残り
- 環境 歴史 日本 文化 子ども 社会 学校 発達 地域
- 550 販売中 2008/03/18
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