連関資料 :: 教育について
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教育相談の研究
- 学校カウンセリングの意義、方法および今後の課題について述べなさい。 まず、学校カウンセリングについて述べる前に、世間一般でいわれているカウンセリングについて述べる。 カウンセリングとは、広義では、相談・助言することの一般を指す。ただし現在、カウンセリングといえば、主に、 心理学 を土台とした対人手段であり、 心理 的な問題や悩みについて援助を目的とするものを、指すことが多い。 このような狭義のカウンセリング以外にも、様々な分野での相談行為をカウンセリングと呼んでいる。たとえば、美容、転職、法律、ローンクレジット、結婚、などその分野は多岐にわたる。つまり、相談を伴うさまざまな行為は、広くカウンセリングと呼べるのである。カウンセリングを行う人は カウンセラー 、カウンセリングを受ける人はクライエント、もしくはカウンセリーと呼ばれる。 近年の厳しい社会経済情勢の下、企業間競争の激化、企業における能力主義・成果主義など、働く人を取り巻く環境は厳しい状況が続く。また仕事に関して強い不安やストレスを感じている人が増加している。そのため、身体の不調のみでなく、メンタル面に不調を訴える人が増加し、カウンセリングに通う人も増えている。 では、学校カウンセリングというものは上記に述べたカウンセリングと同様のものにあたるのだろうか。ここからは、本論の中心である学校カウンセリングの意義について述べていく。 学校現場では、昨今のＴＶ新聞等でも多く取り上げられるように、不登校児の増加やいじめ問題の深刻化が顕著になっている。それは学校教育における「問題」が大きくなりすぎ、教師という立場の人間だけでは解決が難しくなってきていることを意味する。よって、今の学校組織だけではとうていそれらの問題を解決できないと考え、学校カウンセリングと呼ばれるものが導入されたのである。 学校カウンセリングとは読んで字の如く、「学校で行われるカウンセリング」のことである。もちろんクライアントは児童・生徒であり、カウンセラーは教師、ということになる。その両者の関係性こそが、通常の意味でのカウンセリングと学校カウンセリングを大きな違いを生み出す要因となっている。 児童・生徒にとって、教師はカウンセラーである前に、「教師的側面」が当然色濃く感じられる。授業を行い、クラスを運営し管理評価する立場である教師に自分の心を正直に打ち明けられるだろうか。自分を評価する者に素直な心をぶつけることは相手にマイナスにとられてしまう心配もあるということである。そういった状況であるため現代の児童・生徒は教師をほとんど相談相手としていない。通常のカウンセリングのように一対一の関係で理解しようとするのはほとんど不可能である。 よって、学校カウンセリングとは、これまでのカウンセリングという理論や技法を学校とカンタンにつなぎ合わせるだけでは到底理解できないのである。そういった意味では学校カウンセリングはまだ開拓されたばかりの新しい研究分野だと考えられる。 では、現在の学校カウンセリングはどのような方法でなされているかについて述べる。 まず、カウンセリングを行うのは教師カウンセラーとスクールカウンセラーである。 教師カウンセラーとは、教員がカウンセラーの役割を担うというものである。 教師カウンセラーの定義にして、長坂（１９９８）は「教師カウンセラーは、ある程度の研修を受け、その専門性を意識しており、実際に問題事例にして、自らカウンセリングを実施する教育相談係」と述べ、担任の先生や一般教師とは違う、ある意味で専門性をもった係、というポジ
- 佛大 教育相談 カウンセリング
1,100 販売中 2008/01/21- 閲覧(1,570)
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幼児教育について(前半)
- 幼児教育について ◇日時 平成１３年２月６日 １３：３０〜１６：００ ◇場所 奈良市法蓮町７５７−２「春日野荘」（畝傍の間） ◇発言のポイント Ｉ 意見交換（幼児教育について） 子どもの幸せを第一義に、親の楽しみは二の次に 幼稚園を通して社会参加を、親も子も成長のチャンス早急に地域の持つ教育力の再構築を現在の家庭状況では体験できないものを保育園、幼稚園で保育園、幼稚園では基本的な社会性についてのしつけを厳しく保育園、幼稚園の教育においても、両性の視点が必要女性の社会進出としつけ。専業主婦の役割の再検討子育てに対する社会的理解を一時保育の充実、子どもとの遊び方、接し方を教える地域に開かれた保育園、幼稚園を 母親の活力を地域の行事に活かせ幼児教育における父親の役割の再認識親は子育てに自信を持て保育所、幼稚園、保健所の連携及び保育所、幼稚園、小学校の関係の見直しをプロジェクト的・実験的に実施する。 親の監護力を育てる支援策を新たな地域社会づくりの核にＰＴＡ I 意見交換（幼児教育について） 【会長】 前回、基調提言をいただいた幼児教育について意見をいただきます。 （子どもの幸せを第一義に、親の楽しみは二の次に） 【委員】 子供というのは、はっきり言いまして、親の責任といいますか、親の生活をしていく力、これが子供たちに直接返されてきているように思います。 入学してくる子たちが、その親の保育というか、養育の仕方によりまして自分の力を学校で発揮できない、できる、そういうことに直接かかわってくると思います。 昔の親が子供たちにどういう教育をしたのか、この辺はわからないわけですけれども、今は大人がやはり自分の生活をまずエンジョイするというか、楽しむというか、自分も幸せにならなければというのを第一義に考えて、子供は第二義的な扱いをしているように感じて仕方がありません。やはり親は、こんなことは私の口からもう申すまでもありませんが、自分の楽しみはこれはもう二の次にして、子供の幸せ、これをまず第一義に考えるべきです。 学校のほうでは家庭教育学級とか、あるいは、授業参観の後の学級懇談、あるいは全体の教育講演会などをたびたび計画をするわけです。しかし、そういう場に出席していただける人は少ないです。また参加していただける人は、ふだんそういうことを勉強されている方か、考えておられる方、悩んでおられる方でありまして、本来、参加していただきたい人には参加していただけません。 そういう親を持った子たちを学校はどういうふうにして育てていくか。学校では、親ができないからいたし方ないんだというのではなく、親のできない分も含めてというか、親ができるできない部分を含めて子供たちをどのように養育していくか、これを考えなければならない。それで情操面において音楽、読書、それからもう一つは、やはり厳しいしつけというところも忘れてはならないと思っております。 子供たちはやはり純粋ですから、学校の教員側、教師側のやはり考え方あるいはしつけの仕方によってある程度どうにでもなると思います。 返事はきちっとする、それから、集会・朝会等のときにはやはりきちっと立たせる。 もっと胸を張って堂々と歩きなさい、前かがみになって歩いてはいけないということしつけとし徹底していこうと思っています。 ところで１０時になってもまだ外へ親が子供を連れ出して歌を歌いに行ったりしているというのを聴きましたが、これはもう私も現に目撃をいたしました。１０時を過ぎているのにお
- 日本 子ども 保育 女性 企業 子供 文化 地域
全体公開 2007/12/14- 閲覧(2,440)
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教育組織論
- 教育組織論 ～地域に根付いた学校としての教育的機能～ 近年になり、教育基本法が改正され、小学生、中学生のいじめによる自殺や教師の逮捕、小学生を狙った無差別殺人などにより、社会の学校教育への関心は日に日に高まっている。そんな学校教育への関心が高まれば高まるほど、大人たちは確固たる学校の制度を確立し、中央から地方へその方法を広めていこうとしているように思われる。このようなことは日本が明治５年に学制を頒布してからというもの学校制度を広めていく基本的な方法として受け入れられていて、このような方法なしに日本の学校教育は成り立たない。しかし、そのような中央からの「指令」ばかりを真に受け、学校を運営していって良いものだろうか。そんな疑問についてここでは学校を地域からの視点で捉えていこうと思う。 僕がこのような疑問を持ったきっかけとしてこのようなことがあった。昨年の春、大学生になり、この小平市に引っ越してきて間もない時に、たまたま小学生と触れ合う機会があった。そのとき僕はせっかくの機会だからと、いろいろなことを小学生
- 環境 日本 子ども インターネット 学校教育
- 550 販売中 2009/04/14
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教育方法学
- 「従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して、主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。」（第一設題） 上記の設題に比較する対象の明確な違いをつけるため、平成十四年の新教育課程を参考とし、従来の授業設計と評価と主体的な学習を基本とする授業設計と評価の違いについて述べていくことにしよう。 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価の特徴を述べていこう。教科を規定し、その内容を学年に応じて系統化している。これを教育課程といい、「学習指導要領」に即して、授業設計が組み立てられる。学習指導要領に準拠した教科書によって系統性の高い授業は徹底されている。たとえば、四年生で習う漢字はそれまでの学年ではでてこないように教科書が編集されているのである。ここまで徹底した系統性の高い教育課程のメリットは、その効率性である。知識を教えるという点において系統性、効率性は大いに期待される性能である。評価においては知識がついたかを図るための手段としてテストが行われる。学習の段階において、その理解度、知識の有無を計るために
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して 主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 教育方法学 佛教大学 レポート 通信
- 550 販売中 2008/12/16
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教育社会学
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ』 かつての士農工商のような封建社会が各々の身分に応じた職業、生き方を決定してきたわけだが、そういった時代からの脱却を目指し、国の発展の為に明治維新後導入された学校制度は身分に関わらず勉強次第では階級の世代間移動を可能にし、同時にわが国の発展につながる機能を果たしたといえる。これが学歴社会のスタートであった。さらに戦後、体系的・系統的な学校教育制度の確立のもと、わが国民の間では大きな学力の差もなく安定的な推移を示してきた。そして我が国の学歴社会において、学歴のもたらす恩恵や保障といったものは「有利な就職」、「高地位・高収入」、「安定した将来」などである。これら恩恵が多くの児童・生徒を勉強の場に留まらせ、辛い勉強も耐えさせてきた。したがって学力は恩恵を受ける為のものであり、点数、偏差値がすべてであるという概念を植えつけたのである。そして学校教育は学歴獲得の為の単なる通過点にすぎないものであったが、こういった学歴社会という背景が学力維持の為のバックボーンとして存在したといえる。しか
- 学力低下 格差 B5 8枚分 教育社会学
- 550 販売中 2008/12/24
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教育方法学
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか』 今日の情報化社会において「IT教育」、「情報技術教育」での情報機器の操作、情報の検索、発信といった技術習得は不可欠である。しかし、情報機器をただ使いこなすことが目的となってはいけない。それ以上に重要で身につけるべき技術は情報を読み解く力、価値ある情報の選別、発信といったものである。これらの技術を身につける為にはやはり基礎、基本となる学力がベースとして備わっていなければならない。幾らコンピュータの操作がうまくても、これからの知識を扱う情報社会、そして知識を扱う教育において学習、対応していくことは困難である。また、教育現場においても情報化、知識化社会に伴い情報技術の導入は不可欠である。しかし、単に教育現場に導入するのが目的ではなく、導入した結果、教育上有意義なものを生み出さなければならない。学校が知識活用組織としてITを最大限利用し、学校間での専門的知識の伝達、共有を
- 教育方法学 情報社会 知識社会 B5 8枚 格差
- 550 販売中 2008/12/24
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教育基本法
- 教育基本法 キーワード 1947年、全11ヶ条、法の支配の原則、人格の完成、教育を受ける権利の保障、公権力の介入の制限、教育の自主性、教育改革国民会議 1947年に制定、施行された、戦後日本の教育に関する基本的なあり方を述べた法律で、全11ヶ条からなる。これと矛盾する法律規定を無効にするほどの効力は持たないが、教育関係法令の立法にあたっては、同法の趣旨に沿ってつくられなければならない、とされる。 戦前の教育の勅令主義と教育勅語体制による極端な国家主義を反省し、法律主義に基づいて、教育制度における法の支配の原則を明らかにし、前文と第1条において人格の完成を教育の第一の目的とした。憲法第26条に基
- 子ども 法律 改正 権利 改革 教育改革 人格 権力 国民 介入
- 550 販売中 2009/01/28
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人権（同和）教育
- 「50年に及ぶ戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ。」 戦後における同和教育施策として、同和地区児童・生徒の長欠・不就学の取組を京都市が始めた。当時の同和地区の長欠率の高さは顕著であった。小学校、中学校ともに、京都市の全体平均の約10倍という数値が、同和地区の不就学率であった。 「同和地区の不就学児童を無くす為」に、部落解放委員会京都府連合会は京都市に対し「生活困窮家庭の児童・生徒への学用品の無料支給、及び、無料で完全な給食の実施」等の要求を行った。このような糾弾闘争を受けた京都市は「今後の同和施策運営要綱」を策定し、これに基づき、同和教育費としては戦後初である200万円を1952年度に予算として計上する事となった。その結果10年後の1962年度には、京都市の平均の約５倍程度まで同和地区の長欠率を抑える事が出来た。学用品等の現物支給を行う「特別就学奨励費」はその後も長期間、同和地区家庭に給付され、同和教育費は年々増額されるようになっていったのであった。 また「特別就学奨励費」の長期間の給付も、同和教育費の年々
- 環境 人権 子ども 学校 社会 同和 都市 学習 児童
- 550 販売中 2009/02/03
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教育 心理学
- 子どもの「不適応行動」につて Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc．②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動（犯罪や暴力行動）を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。（入所児童の約六割（不明・無回答を除く）が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成１２年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告）母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・序著的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ；「１０代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る（援助交際・売春）、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。その間に人間を蝕むウイルスは恐ろしいスピードで増殖していく。実際東京都が行った２００１年の調査によると、１０代の子どもの望まない妊娠は増え続け、全体の中絶数は減少しているのに、２００１年は4万件を超えた。性体験率も高校３年の女子で性体験率が４０％を超えた。 これが東京など都心だけで起こっているかと言えば、全く検討違いである。性の健康医学財団の２００２年の調査によれば、１０代の人口妊娠中絶率数で見ると、東京は驚くことに全国でも下位から六番目である。地方の鳥取や北海道、福島、長野は１０００人の子供に対し２０人以の経験者がいるが、東京は９．６と低い。この理由を考えると、東京には健全に遊べる場所が多くあるが、地方となると、遊ぶ場所も限られるし情報もない。だから、かれらにとって娯楽といえば性交渉になってしまう。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合（集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい）「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害（LD）」、注意欠陥」「多動性障害（ADHD）」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。 以下その具体的要因として考えられる背景と要因について考察する。 ⑴家庭と学校の教育機能 わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での
- 子供の「不適応行動」 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/07
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教育方法論
- 生徒の立場にたっての分かる（分からせる授業）を最近の教授・学習理論、教材研究、児童・生徒理解を観点にして述べよ。 新しい学習指導要領は、平成14年度（2002年度）から実施される完全五日制の下、ゆとりの中で一人一人の子ども達に「生きる力」を育成する事を基本として改訂され、「わかる授業、楽しい授業の実現」させ、学校が子どもたちにとって真に楽しい学びの場となることが期待されている。 子ども達の学習状況を見ると、全体としてはおおむね良好であると言えるものの、多くの知識を詰め込む授業になっていること、ゆとりをもって学習できずに教育内容を十分理解できない子供が少なくないことが指摘されている。子供たちの「学校生活の満足度」「学校の授業の理解度」を見ると、学年が上がるにつれて、満足度、理解度とも低下しているという傾向が見られる。 対策として①授業数を週当たり2時間位時間縮減➁全ての子供が学ぶ内容は、社会生活を営む上で必要とされる基礎的・基本的な内容に厳選され、教育内容は概ね三割程度削減された。➂各学校では、子どもたちが授業内容を確実に身に付けることが出来る様、分かりやすい授業を展開し、一人一人を大切にしたきめ細かい授業を展開する。④中学校で選択教科の種類を拡大するなど、子ども達が次自分の興味・関心に応じた教科や課題の学習に主体的に意欲を持って取り組めるようにし、学ぶことの楽しさや成就感を味わうことが出来るようにする事、などが実施される事となった。 そのためには、第一に「自分もやれば出来る」と言う自信を持たせる事。そして第二に「先生と生徒の間に信頼関係を築く」事が重要になる。教師は、児童・生徒の個性をあるがままに受け入れ、お互いに信頼し合える人間関係を築く努力が必要である。また教師は、日頃から、児童、生徒の生活上の興味・関心に目を向け、彼等の生活に関連あることを出来るだけ取り入れる様に心がけなければならない。 土台の無い所に家が建たぬ様に、この様な土台があって始めて生徒を指導し教えていく事が出来る。生徒は信頼を寄せた先生の言う事には従い、その先生の授業が好きになり、そして好きになった教科の学習意欲は高まる。しかし、近年第二にあげた「先生と教師の信頼関係」を結ぶ事が困難な状況にある。それは、家族関係が崩壊し、家庭で子供を教育する事が困難な家庭が増えている事で、本来家庭で教えるべき倫理道徳観を知らない子や人間関係の基本が築けない子供達が増え、学校で先生が一から指導しなければならず、多くの先生が精神的に追い詰められている現実がある。 そこで日本でも一部の地域で始まっている「学校と地域の融合」を提案したい。これは学校と地域との風通しを良くし、地域と教職員が共に未来社会を担う子供達を育てると言う試みである。核家族の世代が広まり、地域のコミュニケーションも少なくなり、少子高齢化が進む中で「家族」だけで子育てを担っていくのは大きな負担がある。無論「夫婦」が子育ての責任を負う事は基本であるが、地域の力を借りて、多種多様な人と触れ合いながら、親も子も共に学び成長していく機会が与えられる事を通じて、家庭で学べない子も学んでいく事が出来るのではないか。 また、従来までの教育方法は、「教師中心主義」であり、授業において教師が中心になって、教科書に書いてある知識をただ一方的に教えるという知識詰め込み型であった。しかし、これからは、問題発見能力や問題解決能力といった総合的な能力を伸ばすことが求められている。そのためには、「児童中心主義」に基づいて、児童・生徒が中心となった体験・参加型
- 最近の教授方法 学習理論 教材研究 東京福祉大 レポート
- 550 販売中 2008/01/08
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