連関資料 :: 教育
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教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
- 日本 企業 子ども 人間 高校 能力 生徒 就職 世界 社員
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【教育心理】ポイント集
- 教育心理のポイント 発達 人の発達の特殊性 生理的早産・ポルトマン 離巣性、留巣性・ポルトマン ポルトマンは人間の子供(赤ん坊)は、離巣性、留巣性のどちらにも属さないとし、生理的早産と呼んだ。 ホスピタリズム 施設障害ともいわれる。病院、乳児院や養護施設などで長期間育てられた子どもが、心身の発達や性格、人間関係などにさまざまな障害をもつことがある。体重の減少、睡眠障害、運動能力の低さ、他人に対する無関心、消極的、攻撃性などそれらの症状を総称してホスピタリズムという。その原因は、集団保育という施設そのものにあるのではなく、愛情の欠けた養育、母性愛欠乏によるものといわれる。ということは、施設でもゆきとどいた養育を与えればホスピタリズムは生じず、逆に本当の親子でも母親に母性が欠けていればホスピタリズムが生じる可能性もある。 アタッチメント（愛着行動）（ボールビー） マターナル・ディプリベーション・ボールビィ 発達の要因 成熟か学習か 成熟(優位)説・ゲゼル ワトソンは、環境優位説・発達における経験の重要性 ゲゼルは、一卵性双生児による階段登りの実験より、成熟を重視した （成熟優位説） 生後
- 環境 実験 心理学 発達 心理 社会 幼児 言語 人間 エネルギー 教育心理
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教育心理学 完成
- 児童期、青年期において社会認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））のひろがり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。 児童期 身体発達も比較的穏やかで情緒的にも安定した時期ではあるが、子供にとっては新たに始まる学校生活経験は発達のさまざまな側面に影響をくわえる。 １表現力の学習 教師が説明したり、質問したり、書いた言葉を理解し、自分の考えをまとめて発表したり記述する表現力が学習の必要条件となってくる。 状況や文脈に大きく依存するコミュニケーションだけでなく、出来事が起こった場所から離れ、直接関わり合いのない未知の不特定多数にも分かるように話せる、または書けるようになる必要性がでてくる。このような能力の向上が社会生活上必要でもあるので、非常に重要になってくる。 ２対人関係の広がり 学校という新しい生活空間を得ることによって、こどもは対人関係の変化を体験する。教師や大勢の同級生、また上級生などの中で集団生活を送らなければならない。こうした新しい体験から不安を解消しようとまずは、学級集団の中のリーダーでもある教師との関係を結び、それに依存しようとする。 そして、次第にこどもどう
- 子ども 教師 社会 心理 発達 学校 児童 自立 自分 学習
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教育社会学 ２
- 学力低下は何かを明らかにし、社会階層のような社 会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかに ついて述べよ。 近年、２０００年初頭から教育界のみならず社会を巻き込む形で学力論争が展開されてきている。「学力低下」に関するさまざまな議論がなされ社会的反響を呼び、教育政策の転換をも動かしてきた。そもそも、学力低下の大きな要因とされているのが昨今の「ゆとり教育」である。８０年頃まで続いた「詰め込み教育」が「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などの状況を生み出し、現場で起こるいじめや不登校、非行などの原因となっているとされ、その反省をふまえて適用されたのが、今日のゆとり教育の環境整備であった。この「ゆとり教育」は、基礎学力と生きる力を重視した子どもを教育過剰から解放するものであったが、見方をかえれば、ある程度の学力の低下は目をつむってでもゆとりを優先したともいえる。しかし、結果、諸問題の解決をしないどころか学力の低下をもたらすこととなった。それでは、学力低下とはどのような形として現れてきたのかを明らかにしてみたい。 まず注目され始めたのが、大学生に見られる問題がある。大学生に限ってみれば、
- 環境 日本 経済 子ども 社会 文化 学校 学力 国際
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 わが国は、これまで大きく３回の教育改革を行ってきた。１回目の教育改革は、明治の学制発布に伴う教育改革であり、国民に教育を受ける機会を保障することが大きな柱となった。２度目の改革は、戦後の義務教育及び民主教育の発足に伴う改革であった。これにより、子どもたちの進学率が大幅に上昇し、教育が大衆化された「大衆教育社会」が到来し、同時にいわゆる受験競争が過熱することとなったのである。そして３度目である今日に最も近い教育改革が、中央教育審議会や臨時教育審議会を中心として提唱された現行の教育改革である。学歴のインフレ化に伴って、学校の中で起こったいじめ、不登校、学級崩壊などいわゆる教育の荒廃の原因が、受験競争によって過熱化した学歴社会であると、学歴社会そのものを「悪の枢軸」としてつるし上げ、新しい学力観に基づく「ゆとり教育」への転換が始まったのである。このように「教育課程」は時代に合わせてその姿かたちを変えてきた。 教育課程を論ずるうえで、教育課程学習指導要領は必要不可欠である。ここで教育課程学習指導要領の変遷と教育内容の変化を見てみる。 教育基本法及び学校教育法の公布と平行して、昭和２２年３月に最初の学習指導要領が制定された。だが、ここでの学習指導要領はあくまで「試案」であり、現場の裁量にゆだねられていたが、一定の基準は設けられていた。そして、教科教育中心の個人のための教育に転換し、修身の廃止も決定された。小学校では９科目を設け、修身・歴史・地理の代わりとして社会科、家庭科、自由研究が新設された。家庭科に関しては、戦前の家事科の流れを汲むが、男女共学の理念の下で女子だけでなく男子にも課せられるようになった。 しかし、昭和２２年に作成された学習指導要領は、きわめて短期間で作成されたものであったため、昭和２６年に学習指導要領の全面改討を行った。その結果、小学校では以前の９教科に代わって４つの領域という大まかな枠組みへと再編された。しかしながら、これらの経験学習的なカリキュラムは、児童生徒の基礎学力低下や青少年の非行などの問題の原因と見なされるようになった。 そのため、昭和３３年に教育課程審議会は、「道徳教育」・「基礎学力」・「科学技術教育」に重点おくように方針を示し、学習指導要領の法的拘束力が強化され、特別時間「道徳」の設置を決定した。そして、道徳の独立が社会科は授業時間数を減少させ、内容上でも中学校・高等学校において４科目に文化され、系統学習的カリキュラムとなった。 しかし、１９６０年代経済界から経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まり、能力主義の徹底化が主張されたことで、教育目的の重要な柱である人間性育成が等閑視された。そのため学習指導要領において「調和と統一」が焦眉のテーマとして取り上げられ、教科以外の道徳や教科活動が重視された。 昭和５２年には、以前までの能力差に応じて生徒に対し、別々に授業を行うという能力主義が導入され、結果的に教室内での競争を助長してしまうという反省点から、「ゆとりのある学校生活」という路線が導入された。体育や特別活動は、「知・徳・体の調和」「豊かな人間性の重視」の理由により授業時数はそそまま残され、各教科に関しては、授業時数・教育内容も減少し、ゆとり路線が実行された。 平成元年には小学校では、第１学年と第２学年における社会と理科を廃止し新たに生活科が創設された。 平成１０年に完全学校週５日制が実施され、小学校・中学校はさらに年
- レポート 教育学 教育課程 学習指導要領 新学習指導要領
- 550 販売中 2007/03/10
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算数科教育の歴史
- 『算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ（4枚程度）。上記を踏まえ、２００２年度完全実施の学習指導要領（算数科）の特徴について述べ、その教育内容を自分の視点で考察せよ（４枚程度）。』 社会の変容に伴って、現在、算数教育のあり方が問われている。私たちは、そうした現在に見合った新たな算数教育を創り上げていかなくてはならい。その際、重要なことは、現在の社会状況を的確に判断することと、日本におけるこれまでの算数教育の変移を詳細に見直すことであろう。ここで、明治時代初期から現代に至る算数教育に登場した教科書の変移について考えたい。 まず明治時代初期の算数教育からさかのぼる。明治時代初期は欧米の様々な教科書が翻訳・紹介され、多様な教科書を用いて、比較的自由な算数教育が展開されていた。日本の教師や研究者らが、自らの手で創りあげていこうとする気運はそれほどなかった。 明治時代中期になり欧米諸国の後を追って富国強兵政策のもと、学制改革（1886）、大日本帝国憲法発令（1889）、教育勅語発令（1890）と、日本の教育制度は着々と国家による統制の態を整えていくことになる。1905年には、藤沢利喜太郎らによって第一期国定教科書『尋常小学算術書（黒表紙教科書）』が編纂される。藤沢はこの中で、数え主義による数計算中心の算数教育を実現することになる。これらは、国家としての教育制度を確立する上で強力な推進力を担うものであったが、当時の子どもの認識の発達を考慮したものではなかった。 大正時代になり、教育を大人の立場からではなく、子どもの側から創りあげていこうという姿勢を生み出すこととなった。そして、それに見合った教科書の作成が行われようとするが、改訂は中途半端なものであった。 昭和時代前期になり、第四期『国定教科書（緑表紙教科書）』が発行されるようになった。この教科書により、数学、生活、そして子どもの認識という3者を踏まえて内容を設定するという、非常にバランスを持った発想で系統性を構築していった。それは、これまでの数え主義を中心した教育を記してきた黒表紙教科書からの脱皮を意図したものであった。 次に、第二次世界大戦の中に第五期『国定教科書（水色表紙教科書）』が登場する。その内容とは、前回の『緑表紙教科書』の内容とそれほど大きな差は見られないが当時の新しい数学を導入したり、理科との結びつきを強め実測・実験を重視するなど、内容面においていくつかの発展が見られた。そして、戦火の中ということもあって、ファシズムの影響を少なからず受けたものでもあった。 続いて敗戦後の時期を見ていくと、1949年教科書の国定制度が廃止され検定制度が行われることとなった。その制度による教科書の中は、大きくは「課」に分かれており各課は算数科の内容項目を示している。その課の中の項目が「単元」となっていて、単元名は全てが生活場面の内容を示している。よって、この時期の教科書の内容とは、場面設定を明確にして、その中で生じてきた問題を解いていくという形で構成されており生活場面の問題を解決する「道具」として、算数を学習していた。 敗戦後という時期であり、新教育がアメリカからの影響を多分にもったものであること、日本に子どもを対象として作られたものではないが故に、教育現場で数多くの矛盾が生じてくるなどの問題もあった。そして、科学技術社会からの要請による数学教育の急速な変貌へとつながっていったのだ。 「数学教
- レポート 教育学 算数科教育 学習指導要領 歴史
- 550 販売中 2007/04/18
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算数科教育法
- 『算数科教育の歴史(黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり)について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ。上記を踏まえ、2002年度完全実施の学習指導要領(算数科)の特徴について述べ、その教育内容を自分の視点で考察せよ。』 明治時代、欧米で使用されていた教科書を翻訳し、それを用いて教育を行なうという形が主流であった。教育内容は、数、加減乗除、分数など、数と計算が主流を占めるものの、幾何の内容もユークリッド幾何学の内容を基底にし、それを小学生用にアレンジしたものを用いて、小学校高学年の段階で行なわれていた。数計算では、珠算を使用せずに筆算を基本とする洋算が中心となっており、江戸時代の算数教育とは大きく方向変換した時期である。しかし、次第に珠算も併用されようになり、珠算用の教科書も発行されるようになった。一方、ペスタロッチの直観主義が取り入れられなど、当時の先進的な教育理論が教科書に反映される時期でもあった。 その後、明治時代中後期には、黒表紙教科書と呼ばれる国定教科書が導入され、厳格な教え主義のもと、数と計算を中心に構築されるようになった。そのため
- 佛教大学 レポート 算数科教育法 黒表紙教科書
- 550 販売中 2008/11/10
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最近の数学教育の動向について
- 『小学校学習指導要領解説算数編』によれば、算数の目標は次のようになっている。「数量や図形についての算数的活動を通して、基礎的な知識と技能を身に付け、日常の事象について見通しをもち筋道を立てて考える能力を育てるとともに、活動の楽しさや数理的な処理のよさに気付き、進んで生活に生かそうとする態度を育てる」。この教育的特長を端的に表すのには、「ゆとり教育」と「問題解決型学習」という表現が最適であろう。これは無論、昨今の中央教育審議会（中教審）答申を鑑みれば算数科教育のみならず、他教科にも当てはまるものであろう。しかし、こうした国家的規模での教育方針の転換に際して、習熟度別学習やＴ・Ｔ指導などといった独自の対策をいち早く導入したという点で、数学教育は評価されて然るべきである。したがって以下では、近年の算数教育の代表的特長として、?ゆとりの中での基礎・基本の確実な定着と、?個に応じた指導という二点を取り上げたうえで論じていきたい。なぜなら、この二点が、現行の学習指導要領が目指す「生きる力」、すなわち「確かな学力」を育てる学習指導を進めていくために必要不可欠なものだと考えるからである。 まず、ゆとりの中での基礎・基本の確実な定着に関してであるが、ここでいう「ゆとり」とは何であろうか。ゆとりのある学習とは、子どもが時間的にも、精神的にもじっくりとおこなえる学習であるから、子どもたちはゆとりのある学習のなかで、いろいろな作業的・体験的な活動などに取り組み、数学的諸事象についての意味を理解し、感覚を豊かにしていくことができるようになる。例えば、やhaという単位は体験を通して実感を伴ってとらえることができるし、表やグラフを日常生活の場面に結び付けたりすることもできる。このようにして、基礎・基本の確実な定着を図ることは非常に重要なことであると言えよう。
- レポート 教育学 算数 数学 教育 ゆとり 基礎基本
- 550 販売中 2005/07/27
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フレネ教育に関する一考察
- 私がフレネ教育について調べて一番驚いたのは、フレネ学校では、やることなすこと全て子どもに興味のあることばかり、子どもが好きなことばかりをやる学校であるということだ。これは私が体験して来た小・中・高等学校での計12年間とは、全く異なるものである。最初の印象は、「学校は嫌なこともやるところであり、好きなことばかりをしていていいところではない」と思い、フレネ教育にあまり賛同できなかった。しかしビデオで、自分たちで自主的に勉強する子どもたちを観て、教育とはどうあるべきかについて再度考えさせられた。というのも、フレネ学校の生徒たちは、日本の諸学校の生徒たちよりもずっと生き生きと勉強していたからである。フレネ学校の生徒たちを見ていると、本来学びとは自主的に行うべきものであって、義務で無理やりやるものではなかったのでは、と思い出させられるのだ。 １．フレネ学校…その教育の目的 フレネは教育の目的を「子どもは自分が役立ち、自分に役立ってくれる理性的共同体の内部で自己の人格を最大限に発展させる」と定義する。理性的共同体とはまず学校であり、それは競争や試験によって選別、序列づけをするような環境ではなく、一人一人の子どもが共同体の一員として活動し、自分のもつ要求、子どもの属している社会の要求を集団的強調の中で実現していくような学校環境であり、知的習得よりも調和的な人格の形成に重点がおかれる。そしてその周辺に地域社会が位置し、学校とさまざまな関係で結合される。 ２．フレネ学校と日本の学校の比較 フレネ学校は3クラス。３歳から６歳までの幼児科、５歳から９歳までの初級科、８歳以上の中等科である。始業ベルや教師の始めの言葉はなく、生徒が自主的に勉強を始めだす。各々が学習計画表をもっていて、それぞれ活動の場にむかっていく。人と同じ勉強をするのではないのだ。
- レポート 教育学 フレネ教育 教職 学習
- 550 販売中 2005/12/13
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