連関資料 :: 教育について
資料:11,594件
-
教育方法学①
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について、設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 現代の教育は生涯教育ばかりでなく、学校教育も含めて「受けさせられるもの」から、人々がそれぞれの目的に合わせて「選んで受けるのも」へと姿をかえつつあり、それにあわせ、教育のあり方も変化してきている。 現代社会の教育者、とりわけ学校の教師には、単に児童・生徒の発達過程についての心理学の知識や、教科・教材についての専門的な力量や、また学校の管理上の資質だけでなく、これからの社会のあり方と社会の中での人間の生き方について、しっかりとした洞察力を持つことが求められる。教師の任務は知識や技術を教えることだけでなく、児童・生徒がこれから社会で人間らしく生きていくことができるように、人柄を教育することでもある。 ここで教育論をいくつか踏まえ、近代と現代の教育について比較していきたい。教育方法学の課題として、不可能に挑戦していくといった場面が必ずある。単順に、今ある可能性を現実のものにしていくことだけが、教育方法学の課題ではない。常識的には「不可能」と思われている側にも課題を求めて、挑戦していく。そこに教育の課題があり、教師の仕事の気概はそこにあるのである。 「40人クラスの児童・生徒のうち、いったい何人に本時のねらいを学ばせることができるだろうか。」このような戸惑いは、やがて「せめて3分の２ぐらいの子どもに学ばせれば上出来である」というような居直りに変わってしまうことが多い。 ブルームはそういった教師に対して「私たちの子どもたちみんなに学ばせるのだ」といっており、受けもったクラス全員に学ばせ、それができない教師はプロとはいえない。ブルームは現代の教師たちにこういった課題をつきつけている。 落ちこぼれを出してはいけないとわかっていても、40人を標準とする学級編成では実際には無理なことだと言われるかもしれないし、確かに困難なことではある。しかし、不可能に見えることであっても、だからといってそれを乗り越えることは教育法法学の課題にはならないといってすませるわけにもいかない。むしろ教育方法学の課題がこれまで現実的に可能なことの範囲内でしか設定されていなかったことに問題があるのではないだろうか。 「能力別指導」はその典型的な例である。能力別指導は、一斉指導で取り残されてしまう子どもに対して、子どもたちの能力の差に合わせて、グループごとに指導の内容と方法を変えていくことである。能力の異なる子どもに、それぞれのペースにあわせ効果的に学習させるという、現実的な指導方法ではあるが、現実には、子どもたちの学力差を縮めるのではなく、広げてしまっている。そればかりでなく、能力別に分けること自体が、子どもの心に良くない影響をもたらすという指摘は、これまでもしばしばなされている。 また早期教育の必要性についても以前にまして叫ばれている。どうして大器晩成ではいけないのか。大器に成っていくためにも早期から教育をはじめたほうが有利だということからの意見である。しかし、それにも問題点があり、全員のスタートラインが同じとは限らないという点である。スタートラインはゴールラインのように、今のところ調整や統制の対象にはなりえない。そこで競争は学齢前へと下降し、学校外へと拡散していく。早期教育論は、開発能力の名のもとで、そうした競争をあおる議論になりかねない。そして、もうひとつの問題点が早期「教育」の中身である。貝
- 教育方法学 佛大 現在は情報化社会さらには
550 販売中 2008/02/19- 閲覧(2,207)
-
道徳教育の研究２
- 道徳学習指導案 第3学年5組（男子16名 女子15名） 指導者 ○○×× １．主題名 日本の伝統文化を体験しよう ２．主題設定の理由 本主題は、指導内容４－（９）の「日本人としての自覚をもって国を愛し、国家の発展に努めるとともに、優れた伝統の継承と新しい文化の創造に貢献」する態度を養うことをねらいとしている。日本人は、自国３．指導計画（全２時間） ① 日本の伝統文化とはどのような文化だろう。（１時間）（本時 １/２） ４．事前指導 事前に日本の伝統文化はどのようなイメージがあるかをアンケート用紙に記入してもらっておく。 ５．本時のねらい 日本の伝統文化（行動文化）について話し合い、日本の伝統文化に対する興味や関心を高め、日本人としての誇りを養う。 ６．本時の展開
- 道徳教育の研究 東洋大学 通信教育課程
- 550 販売中 2008/03/17
- 閲覧(1,526)
-
養護教育学(test)
- ＜養護教育学＞ １、児童生徒等の心身や生活行動における不適応現象について考察せよ。 Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc．②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動（犯罪や暴力行動）を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。（入所児童の約六割（不明・無回答を除く）が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成１２年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告）母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・情緒的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ；「１０代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る（援助交際・売春）、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合（集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい）「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害（LD）」、注意欠陥」「多動性障害（ADHD）」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。 ２、「子供理解」を深めるための方法をのべよ。 子供たちは一人一人違った能力、適性、興味、関心等を持っており、家庭環境も複雑である。したがってきめこまかい観察を基本としつつ、日頃から子ども達との触れ合いの機会を大切にしたり、教育相談日などを活用した相談を行ったりなど、客観的、総合的に認識する必要がある。 子ども達は日々成長するものである。固定的に児童生徒理解を捉えるのではなく、新しい情報を加えるとともに、その場面に応じて子供の心情を理解するように努めることが必要である。この場合、子どもたちの気持ちを共感的に理解しようとする姿勢が大切になる。 また、児童生徒理解はそれが目的ではなく、指導に生かしてことが大切である。子供達を 共感的に理解することを通じて、教職員と子ども達との信頼関係が確立できるようにする事が大切である。 ポイントとしては、①子ども達のよさを多面的に捉えるようにする。教職員自身が自己の価値基準を見つめ直し、子供の良さ見落とさないよう
- 養護教諭 児童生徒の心身や生活行動 学習障害児 東京福祉大 テスト
- 550 販売中 2008/03/06
- 閲覧(3,107)
-
学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理についてまとめなさい』 学習指導要領は、第二次世界大戦後から現在にかけてほぼ１０年ごとに改訂され、その時代が要請する教育目標と内容を示し、日本の教育の方向性を変化させてきました。最初に、改訂のそのときどきの社会情勢、教育問題、学力問題などを追っていきたいと思います。 第二次世界大戦後の教育課程の改革では、戦意高揚に関する記述をなくすことを目的として修身科を廃止し新たに「公民科」を設置しました。また、「社会科」や「強化外活動」の構想も考えられました。 昭和２２年３月に最初に学指導要領が「試案」として制定されました。その頃はまだ、現場の裁量に委ねられていた部分も多くありましたが、一定の基準として以下のような基準を設けました。小学校の教育課程は、国語・算数・理科・社会・音楽・体育・家庭・図工・自由研究の９教科であること。着目点は民主主義的な社会形成のための良識や性格を一人ひとりが見につけるべく「社会科」「家庭」「自由研究」が新たに設置されたことです。また、中学校の教育課程は必修科目と選択科目に分かれ、必修科目には国語・習字・社会・国史・数学・理科・音楽・図工・体育・職業の１０科目、選択科目には外国語・習字・職業・自由研究の４科目でした。高等学校は「高等普通教育を主とする学校」と「実業を主とする学校」に分けられました。 昭和２６年、それまで「試案」という形で試行されていた学習指導要領が大幅に改訂されました。小学校の教育課程では、以前の９科目にそれぞれ大まかな４つの枠組みへと編成することにより、その枠組みでの合理的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムが組まれていました。また、児童が学級活動・学校行事に参加して、協調性・社会性が培われることを目的に「自由研究」は「教科外の活動」に変更されました。中学校の教育課程は、体育が保健体育に、国史が日本史に、自由研究が廃止され特別教育活動に変更されました。必修科目は国語・社会・数学・理科・音楽・図工・保健体育・職業の８科目、選択科目は外国語・職業・その他の３科目でした。高等学校に関しては学習指導要領の改訂と同時に高等学校設置基準が設置されました、その中で「普通教育を主とする普通科」と「専門教育を主とする学科」とに分けられました。しかしながら上記のごとき経験学習的なカリキュラムはやがて批判にさられました。それは、経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となりました。そのため、教育課程において系統学習的要素を取り入れられる試みがなされるようになります。 昭和３２年、教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示しました。そして翌年３３年上記の経過を踏まえて学習指導要領の改訂が行われました。この改訂によって、教育課程は４領域に構成されました。４領域とは、各教科（国語・社会・算数・理科・音楽・図工・家庭・体育）、道徳、特別教育活動、学校行事です。最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置で、青少年の非行の増加などが社会問題化したため、その抑止に効果が期待されました。また、国語・算数・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されました。 昭和４０年代から日本は高度経済成長期を迎え、経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まっていきます。「教育投資」の名の元、能力主義へと移り変わろうとします。科学技術の進展に伴い、知識量が膨大に増加したため、授業時間の増加や、とく
- 教育課程とは何かについて その基準と編成原理についてまとめなさい
- 550 販売中 2008/03/06
- 閲覧(1,847)
-
算数科教育の歴史
- 「算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ。」 明治時代初期においては欧米の様々な教科書が翻訳・紹介され、多様な教科書を用いて比較的自由な算数教育が展開されていた。だが教育の国家統制が強まってきた。そのような中で編纂された国定教科書が黒表紙教科書である。内容は、厳格な数え主義のもとで、数と計算を中心に構築されていた。これらの教育内容は国家としての教育制度を確立する上で強力な推進力を担うものであったが、当時の子どもの認識を考慮したものではなかったのである。 大正時代に入り、生活の安定と共に子どもの教育への関心が高まり、教育のあり方が問い直されるようになった。子どもの認識の発達が重視されてきたのである。そして数学・生活・子どもの認識を踏まえた緑表紙教科書が昭和時代に入り発行された。目標は数的思想の育成とし、それまでの算術に理論なしという発想を否定している。そして内容はこれまでの計算問題中心のあり方を大きく転換し、数・量・図形が中心であった。しかしこの教育改造は画期的であったが、ブルジョア階級が中心となって行われたものであって、その後のファシズムへの道に歯止めをかける強力な力とはならなかったのである。
- レポート 教育 小学校 算数科教育法
- 550 販売中 2008/05/11
- 閲覧(2,222)
-
消費者教育とは何か
- 行政における消費者教育を調査するにあたって、消費者教育とはどんな教育であるかをまず明らかにする必要がある。それにより、行政においてどのような取り組みを消費者教育であると認識するかが決まってくると言える。そこで、この章では「消費者教育とは何か」という本質について述べていきたい。 １．消費者教育の理念 １）消費者教育の定義 「消費者教育とは何か」については、これまで様々な人物によって違った定義付けがされている。そこで今回は、２人の消費者教育についての定義と今日の消費者教育の発展の根源である国際消費者機構（International Organization of Consumers Unions = IOCU）の定義を参考にして、ここでの消費者教育の位置づけを決めていきたい。 （１）今井光映氏による定義 今井氏は、消費者教育の定義・概念を広く集め、それらにとくに共通するものを整理することで、消費者教育を定義付けし、消費者教育の基本的な概念を認識・理解している。消費者教育は、国によって、人によって、行う主体によって、また時代によって、消費者教育の意味は異なるため、消費者教育を定義付けすることは容易ではないと言及しつつも、次の３つの原則により、定義を枠組みしている。 「?恣意的でないこと。概念の意味には、言語や用語以上のものがあることに留意し、恣意的に規定してしまうことは避ける。 ?論理上、必然的な長い脈絡連鎖による思索によってまとめる。単なる言葉の断片のモザイクであってはならない。 ?概念は歴史の流れの中、過程の中で完全な意味をもつものであるから、その歴史の状況における概念の意味を考える必要がある。初期の段階の状況を含めて、その歴史の過程を無視してはならない。概念枠組みに歴史的洞察が必要であるということは、定義というものが、新しい洞察やゆがみに照らして、不断に考察されなければならないことを意味する。」１）
- 論文 消費者 生活環境 消費者教育論
- 550 販売中 2005/12/28
- 閲覧(2,647)
-
教育基礎学レポート
- 紀元前約2世紀まで日本は大陸から全く切り離された島国であった。この狭い島の過酷な生活条件の中で人々は協力して生活を立てる必要に迫られていた。人々はより効率的に食糧を調達すべく採集文化から農耕文化へ、また協力体制を強めるべく宗教的な支配体制から政治的支配体制へと移行していった。このような社会において教育は生活の中に埋め込まれたものであり、生きるための知恵であった。 やがて文字が伝来する。3世紀から７世紀にかけて日本は外の世界に開かれ、ことに中国、朝鮮とはふかく結びついていた。中国の文字−漢字を日本の生活に取り入れることは精神的富や知識を直接得て、組織化する道が開かれたという点で非常に革新的であった。また朝鮮は３４５年には創設された自国の最初の学校を日本に紹介したりもした。日本において学校教育が生まれたのは律令国家体制の中からである。この学校とは大学寮を指し、大学寮とは律令国家体制に必要とされる役人を養成するための機関であった。これは先進的な唐の学制などをモデルとしており、文字能力、計算応力に加え、律令国家イデオロギーとしての儒教を身につけるべく展開されていた。また大学寮は国家を支える役人を養成する機関であるため財政的負担も国家によって賄われていた。各学科はほとんど定員割れし、特に漢文・史学科(文章道)は余暇まで設置されるほどであった。そんな中、任官試験の有名無実化や教官職の世襲化、各官司の家業化などが進み、官人養成は変質していった。 ９世紀、１０世紀−いわゆる中世の時代だが暗黒時代と呼ばれることがある。この時代は教育問題が政治的内紛のために後回しにされた。しかし決して教育が全くなされなかったわけではない。中世は変動が激しく、流動性の高い社会であった。まず公地公民制の破綻と律令体制の変質により班田農民の窮乏などの混乱が起こった。
- レポート 教育学 教育史 文字の伝来 中世の教育
- 550 販売中 2006/01/11
- 閲覧(1,862)
