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連関資料 :: レポート

資料:8,510件

  • 心理学実験レポート　社会心理学（印象形成）
  • 目的 今回の実験では印象形成の中心的特性の効果、つまり中心的特性が実在人物の初期印象に対して及ぼす効果について検討することを目的とした。 印象形成とは、対人認知の主要な側面のひとつであり、容貌・声・身振り・風評など、他者に関した限られた情報を手がかりとして、その人物の全体的なパーソナリティを推論することをいう。こうした断片的な情報だけからでも、ある程度まとまりを持った印象が形成されるのは、人が特性間の相関について（しばしば無意識的に）抱く一連の仮定である、『暗黙の性格観（implicit personality theory, IPT）』の働きによる。また、これに関連して特性中心性（trait centrality）は、印象形成において特定のパーソナリティ特性が圧倒的な影響を持つ傾向のことであり、判断される人に関する、他の特性の解釈にさえも影響を与える。中心的特性（central trait）は、判断者のIPTにおいて、他の特性と高く相関することによって中心化の特性を持つと考えられている。 印象形成に関した心理学的研究は、アッシュ（Asch,S.E. ,1946）によって開始された。彼は、架空の人物の特徴をいくつか特性形容詞によって呈示し、そこから全体印象を形成させるという手続きによる一連の実験を行っている。そのひとつで、一方の被験者群には、ある人物の特徴として、「知的な・器用な・勤勉な・暖かい・決断力のある・実際的な・用心深い」という特性リストを順に読んで聞かせ、他方の群では「暖かい」を「冷たい」に置き換えた。そして、形成された印象を両群間で比較したところ、顕著な印象の違いが認められた。こうした実験結果からアッシュは、印象形成に際して、人は個々の情報をモザイク的に合成するのではなく、情報の中の重要な部分（＝中心的特性、ここでは「暖かい」「冷たい」）に着目し、それを核にして他の情報を体制化させて全体印象を形成するとした（意味変容仮説）。また、アッシュは情報の呈示順序も問題とし、初めの方の情報が最終的に形成される印象に大きな影響を及ぼすという『初頭効果』を見出した。（しかし、後の研究では条件によってはこれと逆の親近効果（recency effect）が生じることもある） さらに、ケリー（Kelley, 1950）の研究では、大学の授業に出席している大学生に、臨時講師を迎えることになったことを告げ、講師の略歴と人柄について記述した紹介文を配った。紹介文は、以下のものである。 「ブランク氏は、マサチューセッツ工科大学の社会化学部の卒業生である。彼は、他の大学で3学期間心理学を教えた経験があるが、この大学で講義するのは初めてである。年齢は26歳、経験豊かで結婚している。彼を知る人は、彼のことを、温かくて、勤勉で、批判力に優れ、実際的で、決断力のある人だと言っている。」 紹介文はこれの他にもうひとつあり、殆ど同じ内容であるが、最後の人物評の中の「暖かい」が「冷たい」に置き換えてある。学生にはいずれか一方が与えられ、授業が始まる前に読んでおくように指示される。そして、ブランク氏が教室に入り授業を行い、その後学生はブランク氏の印象を尋ねられる。すると、「あたたかい」という人物評を与えられた学生の方が、「冷たい」という人物評を与えられた学生よりも、ブランク氏に対する印象が良いという結果になったのである。これも、IPTの働きによる現象であるといえる。 また、林（1978）は、他者パーソナリティの認知は、「個人的親しみやすさ」、「社会的望ましさ」、そして「力本性」の
  • 心理学 印象形成 中心特性 暗黙の性格観 系列効果 セットサイズ効果 日本女子大学 実験レポート
  • 660 販売中 2007/05/17
  • 閲覧(49,883)
  • 企業法特講Ⅰ(金融法入門)レポート
  • 銀行事務の機械化の進展はめざましいものであるが、なかでも現金自動支払機(ＣＤ機)や現金自動入出機(ＡＴＭ)を利用して預金の払い戻し等が可能となり、しかも銀行窓口営業時間に関係なく、さらに預金取引銀行以外の銀行店舗においても払い戻しが可能となるなど預金者にとって多くの利便性をもたらしているところであるが、新たな法律問題も生じている。そのなかでも預金者以外の無権利者によりこれらの機器を利用して預金が払い戻された場合の銀行の免責の問題は、それが民法の予定していない人対機械との取引であるところから多くの問題点を含むものとして議論を呼んでいる。 　平成17年８月10日法律第94号である。「偽造カード等及び盗難カード等を用いて行われる不正な機械式預貯金払戻し等からの預貯金者の保護等に関する法律」、として預金保護法＝偽造カード法が成立した。 この法律は、偽造や盗難されたキャッシュカードが現金自動預払機（ATM）で不正に使用され、預貯金の引出し・借入れが行われた場合、金融機関が原則として全額被害補償するというものである。具体的に金融機関とは、銀行、信用金庫、信用組合、労働金庫、農漁協、郵便局などを指す。預金者保護法は、審議開始から約二週間というかなりの早さで成立した。このスピード成立は、社会問題化しているカード犯罪を放っておけないという、政府・与党の危機感の表れといえるだろう。 　この預金者保護法の制定の目的は、①預金者保護、②金融機関への信頼回復だ。増加を続ける偽造・盗難キャッシュカードを使った犯罪から預金者を厚く保護すること、そして近年 経営破綻 ・ 合併 などが相次ぎ、預金の不正引出しへの対応などから崩れてきた金融機関の信頼を回復することを目指している。 　しかし、この法律の中に「原則として全額」というのは、預金者の 過失 の度合いによって補償の割合が変わってくるからである。 それは３つに場合分けされて補償がなされる。 ①過失なし→全額補償 ②軽過失→７５％補償 ③ 重過失 →補償されない 　預金者に 過失 があったかどうかの「 立証責任 」を金融機関が負い、預金者の 過失 が立証されれば補償は減額される。しかし、実質的には全額補償になるだろうと考えられている。それは、「 立証責任 」というのはとても重い責任で、その責任を負った側はなかなか立証しきれないのが現実だからだ。 　この 立証責任 は今まで預金者にあった。自分に 過失 がなかったことを証明するのはとても難しいため、ケースバイケースとはいえ、ほとんどの場合被害補償はされていない。それが、この預金者保護法では１８０度責任が転換された。この転換は、被害者保護の観点から非常に大きな成果だと言える。 その具体的な補償内容として、まず偽造カードが使われた場合の銀行の補填責任をみてみる。 　偽造カードが現金自動預払機（ATM）で使われた場合、その被害は原則として全額補償される。例外的に補償されないのは、預金者に 故意 があった場合、預金者に 重過失 があって金融機関に 過失 がない場合だ。 　次に盗難カードが使われた場合の補償はどうなのか。 　預金者が金融機関に盗難されたことを速やかに申し出れば、原則としてその被害は全額補償されるが、ケースによって補償されるかどうかや、その補償割合もかなりちがっている。 　これは条文や国会審議の中で被害補償の基準が決められている。 　偽造・盗難ともに全く補償されない 重過失 とは、他人にわざと暗礁番号を知らせていた、カードに暗証番号を書き込んでいた場合である。 　盗難で７５％の
  • 社会 法律 問題 金融 犯罪 責任 過失 銀行 被害 金融機関
  • 550 販売中 2008/01/02
  • 閲覧(2,625)
  • 法と現代社会レポート　結婚と家族～夫婦別姓を考える～
  • 「結婚と家族」を読んで　～夫婦別姓を考える～ 　 現代社会において、結婚や家族の形態、あり方が大きく変わりつつある。それにともない、結婚する際に生じてくる問題も昔のものとは明らかに異質のものである。そのひとつに今、法律改正が求められている夫婦別姓という問題があげられる。講義では国立大学の教授が今までの研究実績を維持するためと、夫婦同姓を強制する民法の規定に疑問を持っていたことから戸籍名の使用を強要する大学を相手
  • 法社会学 夫婦別姓
  • 1,100 販売中 2008/03/21
  • 閲覧(4,903)
  • 458児童心理学　４単位目合格レポート
  • １．向社会的行動とは、親切行動、援助行動、奉仕活動など、対人的なつながりをもとめたり、他の人や集団のためになることをしようとする行動である。今日、生徒の孤立化、いじめ、都市生活における近隣関係の欠如や摩擦、障がい者への支援・福祉などがおおきな社会問題となっている。このような状況のなかで、子どもの向社会的行動の発達への理解をもつことは大きな意味がある。 ２．最近では、パーソナリティの発達が、個人の持つ自己概念と密接な関連を持つと考えられている。個人が自己についてどのようなイメージないし概念をつくりあげているか、自己をどのように価値付けているかが、個人の行動特徴や態度、価値観などを決定する中核となっているという。ここでは、子どもが自己を発見し、事故の意識を明確にし、自己概念を拡大、変容していく過程を理解する。
  • 心理学 子ども 情報 社会 レポート 教師 心理 発達 学校 児童
  • 550 販売中 2010/09/01
  • 閲覧(1,717)
  • 課題レポートＡ判定
  • 認知症とは、脳の病気によって起こる症状であり「脳の後天的な障害によって、知能が持続的かつ比較的短時間のうちに低下し、日常生活に支障をきたすようになること」をいうが、認知症かどうかのポイントは、①記憶の低下、②認知の障害、③生活の支障の３つがあるかどうかという事である。この事を踏まえ、年相応の物忘れとの違いについて詳しく述べていく。 　認知症と年相応の物忘れの鑑別は難しく困難である。認知症の初期症状に物忘れがあるが、物忘れのある人がすべての認知症というわけではなく、老化現象としての物忘れ(最近では、これを軽度認知障害と呼び、認知症の前段階と考えて、予防の試みが行われている)もあり、見分けが難しい。ただ、認知症と年相応の物忘れを比較すると、認知症は、特徴として体験した全体を忘れてしまう・進行する、見当識障害がある・自覚しない・生活機能に障害がでる・問題行動がある。
  • 環境 福祉 日本 社会福祉 認知 認知症 社会 介護 心理 障害
  • 1,650 販売中 2010/09/24
  • 閲覧(4,955)
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