連関資料 :: 教育
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教育課程論
- 『教育課程とは何かついて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教育課程とは,「平成１４年度から実施される完全学校週５日制の下で、各学校がゆとりの中で特色ある教育を展開し、児童に豊かな人間性や基礎・基本を身につけ、個性を生かし、自ら学び自ら考える力などの〔生きる力〕を培うことを基本的なねらい」として、豊かな人間性や社会性、国際社会に生きる日本人としての自覚を育成すること。自ら学び、自ら考える力を育成すること。各学校が創意工夫を生かし特色ある教育、特色ある学校づくりを進めること。を基本方針に改訂された学習指導要領である。 教育課程の基準として、文部省は昭和２１年５月から『新教育指針』の配布を始めた。これは法的拘束力を有するものではなく、現場の教師が授業を行う際の手引書扱いに過ぎなかった。そして昭和２１年１１月日本国憲法が発布され、その下で昭和２２年３月教育基本法が制定された。教育基本法及び学校教育法の交付と並行して、昭和２２年３月に最初の学習指導要領が制定された。 また教育課程の上でも、「それぞれの学校で、その地域の社会生活に即して教育の内容を吟味し、その地域の児童青年の生活を考えて、これを定めるべきものである。」と述べられ、終身・地理・歴史の代わりとして「社会科」が新設されたこと、及び「家庭」と「自由研究」が新設されたのである。しかし、昭和２２年の『学習指導要領 一般編〔試案〕』は、きわめて短期間で作成されたものであったため、昭和２６年文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。この改訂以降「教科課程」にかわって「教育課程」という語が、「考査」にかわって「評価」という語が用いられることになった。また「自由研究」は「教科以外の活動」に変更された。この教育以外の活動はさらに３つに分類され、第１は、「民主的組織の下に、学校全体の児童が学校の経営や活動に協力参加する活動」であり、第２は学級会などを含む「学級を単位としての活動」であり、第３は「クラブ活動」である。しかしながら、このような経験的カリキュラムはやがて批判にさらされるようになる。なぜなら経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となり、学校教育においても対応策が求められるようになったからである。これに対して昭和３３年３月教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示した。同年１０月には学習指導要領の改訂が行われ、文部省は改訂と同時に同年８月学校教育法施行の一部を改正した。この改正によって、教育課程は４領域に構成された。その４領域とは、各教科・道徳・特別教育活動・学校行事等である。また学習指導要領の名称から「試案」の文字も消滅している。また最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置である。なお「道徳」の設置は、昭和３３年１０月の学習指導要領改訂を待たず、３月１８日文部次官通達によって４月から先行的に実施されるようになった。また１０月の改訂においては社会科から道徳教育はなくなる一方で、系統主義的路線は路襲されている。また、算数・国語・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されている。 １９６０年代には経済界から経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まった。これは教育を人的資本のための投資とみなす考え方である。これにともない小学校学習指導要領は昭和４３年７月１１日に改訂された。この内容を見ると、以前の４領域から３領域へと編成され、その３領域とは各教科と道徳と特別活動である。特
- 佛教大学 レポート 教育 教育課程論
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人権(同和)教育
- 「同和教育の意義・歴史を概括し、学校における 同和（人権）教育実践の具体的なあり方について 述べなさい。」 同和教育とは、同和問題を解決するための教育の営みの総称である。同和問題を大枠として部落差別問題として定義すると、同和教育は部落差別を無くすための全ての教育活動と定義することが出来る。 なぜ部落差別問題が学校教育の中で重要視されるのかは、部落問題が日本国内に居住する同じ国民であるにもかかわらず、日本人が日本人を差別してきたという日本の歴史上重要な部分を占めているため、そして解決のための教育が行われてきたが、今なお根強くこの問題が残っており、真の解決に至っていないからである。 「同和問題の解決に果たす同和教育の役割」の第一は、部落差別によって奪われていた教育を受ける権利の保障、とりわけ、教育の結果としての学力・進路の保証であり、「差別の悪循環」を次世代に引き継がせないことである。第二は、｢実態的差別｣が生み出す「心理的差別」の解消を目指した取組であり、同和問題認識を深め、同和問題をはじめとするあらゆる差別の解決のために行動できる子どもたちを育てる学習の推進である。 同和教育は「差別を許さない」という共通基盤を持つ人権教育と互いに重なり、ともに発展していかなければならないものである。そのためには、同和問題を単なる被差別部落の歴史的な遺産として捉えるのではなく、世界においても同様に、歴史的な発展の中で差別が創られ、今日でもなお不合理な問題として残っているということを認識しなければならないと考えられる。 京都市を例として同和教育施策の歴史、具体的取組と成果を挙げる。 京都市における戦後の同和教育は、同和地区児童・生徒の長欠・不就学の解消に向けた就学奨励事業から始まった。1952年、オールロマンス差別事件糾弾要項の「差別は市政の中に」で、同和地区児童・生徒の「不就学児童を無くする対策を即時たてること」を同和教育行政における最重要課題と位置づけた。この糾弾闘争をうけて京都市は「今後の同和施策運営要領」を策定し、これにもとづいて戦後初めての同和教育費200万円が52年度予算として計上された。また、同和教育費は、その後も年々増加されるようになった。 60年代に入り、同和地区と京都市の生徒間で高校進学率に約40ポイントの格差があったため、京都市の同和教育は長欠・不就学の取組から学力・進路保障への取組へと変化していった。1964年、京都市は「教育の分野において、それぞれの公務員がその主体性と責任で同和地区児童・生徒の学力向上を至上目標とした実践活動を推進する」という同和教育目標を策定する。その後、進学促進ホール・補修学級・学習センター設置などの試みにより、1997年には京都全市と同和地区間の高校進学率はほぼ比肩するものとなった。 このように、多大な成果が認められる一方で、高校進学内容、高校卒業率、大学進学率等における格差がいまだ課題として残っている。これらの残された課題の解決のために新たな取組が必要であるという総括のもと、これまでの「格差を是正する取組」から「同和地区児童・生徒と同和地区外児童・生徒が共に学び、共に伸びる取組」への変革が行われている。 京都市における同和教育の特徴として、一斉授業についていけない子どもを対象とした抽出促進授業や習熟度別分割授業、学習センターにおける補習学習や家庭訪問による学習指導などがあり、徹底した個別指導と「学んだ知識、身につけた力」を活かすための「自立した学習」が行われてきた。2002年度から学校週５日制が完全実施される
- 日本 子ども 差別 問題 同和 都市 授業 高校 課題 生徒
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教育相談の研究
- ①「一般的なカウンセリングの意義・理論・方法について」 広い意味でのカウンセリングは、学術的な理論による裏付けがなく、相談を受ける個人の資質や経験によるところが大きかった。カウンセリングは専門的知識がなくても、その人に素質があり、人生経験が豊富であればだれにでもできると考えられる。 近代に入り、社会の構造が複雑化するに従い、人々の悩みも多岐にわたり、その相談内容も多様化し、単なる素質や経験だけでは対応できないようになってきた。そのため一定の知識や技術が要求されるようになり、今日一般に使われるカウンセリングという概念ができあがり、発展してきた。 カウンセリングの必要な人は、心理的に悩みを持つ人である。その悩みに答えることすなわち相談にのることがカウンセリングであり、具体的にはその悩みを聞き、どう対応するかを考え、最終的にはその悩みを解消するように働きかけることである。 カウンセリングという視点から、人の悩み、そしてそのカウンセリングの方法を分類する。 ①人生においてだれしもが持つ悩み 進路―キャリア・カウンセリング 恋愛・結婚―ピアー・カウンセリング（同僚や友人によるカウンセ
- 科目最終試験 学習の要点のまとめ ノート
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教育心理学
- 「象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。」（第一設題） 子どもは、１歳半から２歳にかけて表象能力を現しはじめる。今、目の前にないものごとについても頭に思い浮かべ、自分で実際に行動してみなくてもその様子を頭に思い描く。つまり、具体的な知覚経験をもとに自分なりにイメージを構成し、それを利用して、時・場所を変えて自分なりのやり方で活動するようになる。 表象能力の出現を示す初期の活動として延滞模倣が挙げられる。たとえば、ある子どもは「ガアン・・・、ゴオン・・・」と言いながら長方形の箱を動かし、ときどき箱を止め、自分のからだの動きも止めて「プシュッ」と言った。電車に乗ったときのイメージをもとに、後日、家の中でその特徴を再現しているのだが、この模倣行為には箱を電車に見立てる活動、箱やからだを動かしたり止めたりして電車に乗っているふりをする活動が含まれている。ここでの箱や子どもの音声・しぐさは、電車という指示対象を意味するもの、すなわち象徴である。象徴機能とは、今、知覚しているもので、そこにない物を呼び起こ
- 象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また 教育との関連で大切な点を説明しなさい。適応・不適応の心理的機制 またそれらからひき起こされる特徴的行動について説明せよ。 教育心理学 佛教 通信 レポート
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教育社会学
- １．いじめの原因はどこにあるのかについてまとめ、なぜいじめが減少しないのか、今日的な特徴は何かを考えてほしい。そして、いじめが学校だけの問題ではないことについて事例から学び取ることが必要である。 いじめについては、様々な調査・研究が行われてきた。そして、その原因や過程が少しずつではあるが、明らかにされてきている。まずいじめの原因を４つに分類して見ていく。 ①性格原因説 いじめの原因を被害者や加害者の性格に問題を起因させる考え方である。例えば加害者の特徴として「落ち着きがない」「無神経である」や、被害者の特徴としては「小心者」「依存的性格」等のように性格に問題があるという見方をするものである。つまり、いじめは被害者と加害者の性格を直せば回避できるという考え方であった。しかし、この説は、いじめに対する考え方があまりに短絡的である。 ②機会原因説 いじめの発生は、きっかけにすぎず、所属している集団の状況や雰囲気によって左右されるという説である。この場合のいじめは、個人の所属する集団にいじめが発生する雰囲気があり、そこにある種の出来事や個人的な性格がきっかけとなって発生するものである。従
- 学習の要点まとめ 試験問題
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学校教育入門
- 「現代の『教師に求められる資質とは何か』についてまとめなさい」 今日日本は、世界の国々と結びつき社会生活が多様化するとともに、科学が急速に進歩している。それに伴って、世界規模では、している。 この変化の激しい時代に、子どもたちに生きる力を育む教育を授けるためには、いつの時代も求められる一般的な資質・能力に加え、今後の教師には様々な資質や能力が求められる。子どもの生活の現状や、問題点を明らかにし、今後特に教員に求められる資質やめ、論じていきたい。 まず、子どもの生活の現状や問題点をまとめたい。
- 子ども 教師 社会 文化 学校 生きる力 健康 能力 資質 レポート 仏教大学 学校教育入門
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教育心理学
- 『児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。』 教職課程の中での教育心理学とは、児童および青年の発達の科学的な、広い、洞察に富んだ理解を与えることを核とし、将来の教師に、児童、青年の発達、学習、適応を巧みに導くのに必要な、心理学的技術と洞察とを与えることをねらいとするものである。そして、私たちが心理学的知見に基づいて考えることで、人間の多面的な理解につながり、将来の実践的な仕事に就いたときにも役立つ資源と言えるであろう。では、児童期、青年期について順番に述べていきたいと思う。 まず、児童期は６,７～１２歳をいい、学童期とも呼ばれている。児童期は
- 心理学 教育心理学 児童期 教育 幼児期 青年期 思春期
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人権(同和)教育
- 同和教育の意義・歴史 学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方。 同和教育とは、同和問題を解決するための教育の営みの総称である。 同和問題とは、日本の歴史過程において形成された身分階層構造に基づく差別により、日本国民の一部の集団が経済的・社会的・文化的に低位の状態に置かれ、現代社会においても、近代社会の原理として何人にも保障されている市民的権利と自由を完全に保障されていないという社会問題である。封建時代の身分制度や歴史的、社会的に形成された人びとの意識に起因する差別が、現在もなおさまざまなかたちで現れているといえる。 明治維新以降、法律により、同和地区住民は一応制度上の身分差別から開放された。しかし、現実には同和問題と言われ今日まで議論され続けており、今なお解決をみていない。 そのような状況の中で同和教育は何を目的としているか。同和問題の解決に果たす同和教育の役割はまず、それまで奪われていた教育を受ける権利の保障、とりわけ、教育の結果としての学力・進路の保証を行うこと、そして差別の悪循環を次世代に引き継がせないことである。そしてもう一つは、具体的行動として差別することだけでなく心理的差別についても解消することを目指しており、同和問題認識を深めることで人権意識を高め、同和問題をはじめとするあらゆる差別の解決のために行動できる子どもを育てる学習を推進することが目的である。つまり同和教育は「差別を許さない」という共通基盤を持つ人権教育と互いに重なり、ともに発展していかなければならないものであるともいえる。 その歴史を概観すると、まず戦後における長期欠席・不就学解消に向けた取り組みをみることができる。同和地区児童・生徒の低学力実態が明らかになり、その解消方法としてまずは長期欠席・不就学を解消することによって教育を受ける機会自体を改善していくことを目的としている。その後、60年代ごろからはこの取り組みは学力・進路保障の取り組みへとつながっていく。これまでの大きな課題であった長期欠席・不就学はある程度解消されていったが、今度はその大きな問題に隠れていた学力の問題が明らかになってきたためである。具体的には同和地区の高校進学率が平均値に比べかなり下回る数値を示していたことが指摘されていた。この問題を解消するために、補修学級の設置や、さらには学校・行政が一体となった同和地区児童・生徒の学力向上を目指す施策がとられた。これらの対策は効果があったと考えられ、数値としても進学率の差は目立ったものではなくなってきている。この対策は学習指導などの教育対策と、奨学金等の経済的対策の両面が機能したことが成功した要因だと考える。 これらの大きな流れとしての同和教育に付随して、その他にも実践として取り組まれた活動についても、取り上げてその効果、課題について見ていく。 まず抽出促進という方法がある。学校で学んでいる学級での一斉授業では伸ばしきれていない子どもの学力保障を別教室で行うもので、基本的には国語・数学・英語を中心にマンツーマンに近い形で一人一人の課題に応じた内容を学習する。この対策によって子ども一人一人の課題に応じた焦点化が可能で、学力を底上げするという目的に対しては効果があるものであったが、知識の一方的な教え込みであり、集団行動や仲間との交流などの学級での一斉指導の持つほかの側面について対応しきれていないという課題もあった。 次に分割授業、大人数による一斉教授とマンツーマンに近い抽出教授それぞれのデメリットを考慮し、より効果的な教育的刺激を得られる適切な規模人数
- 同和教育 人権 教育 教育学
- 550 販売中 2007/11/26
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『教育方法のこれから』
- まず、第1部では、「21世紀の教育」という題をつけて、今日の社会の変化について説明をしている。社会の情報化や国際化の流れの中で学校教育がどのように変わっていくのかについて、課題を提示している。さらに、いじめや学力水準や教育方法の変革についても触れている。 続いて第2部は、「変わるメディアと学校」と題されている。そこで、メディアとは情報を具体化して他の人あるいは機械に表現し、伝達するものと定義して、教育能力とメディアのつながりについて書かれている。その中ではコンピュータやマルチメディアを利用した教育方法などを紹介している。また求められる学力の変遷についてもふれて、現在の日本でいわれる「生きる力」としての学力についても論じている。その一方で、心理学の知見からも学ぶということに注目して、子どもの発達段階について教育と関連させて述べている。
- レポート 経済学 教育 思春期 情報化 教育方法 方法 教育学 社会性 子供 教育課程 個性 能力 教育者 ゆとり教育 学習 学習指導要綱 小学校 中学校 義務教育 学力 学校 メディア
- 550 販売中 2006/06/21
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教育工学１
- 教育におけるコンピュータやインターネットの役割と今後の課題を論じなさい。 戦後、まもなく日本は高度成長期を迎え目覚しい発展をとげ経済大国となる。そして８０年代バブルが崩壊する。このように、ここ数十年をみただけでも日本経済は目まぐるしく変化をしている。今後、高度成長期で築かれた、終身雇用制度の崩壊、また男女雇用均等法制定などにより、雇用やライフコースの多様化になり、社会がますます変化する事は容易に想像ができる。また通信機器や交通機関の発展によりより国際化・グローバル化が進み日本だけでなく世界に目を向けて考えていかなければならないだろう。近年急速に普及してきたインターネットは今や利用者は世界で約１億人、日本国内では約１２００万人とも言われるなど情報通信メディアの大きな柱となってきており、今後、電子商取引、テレワーク、遠隔治療、電子行政サービスなど、社会・経済・生活全般にわたって重要な役割を担う事が予想される。また他諸国でみてみてもアメリカは「２０００年迄に全米の教室をインターネットで結び、１２歳でみんながインターネットにアクセスできるようにする」など国をあげてこの課題に取り組んでいる。他に
- 教育 コンピューター PC インターネット 役割 課題
- 550 販売中 2009/05/07
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