連関資料 :: 教育
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大正新教育運動の展開
- 都市中間層を主たる担い手とするデモクラシー思想の浸透→教育・文化にも及ぶ臨時教育会議(1917〜19)における決定事項が具体化、実施される 【大正新教育運動】 ヘルバルト主義の形式化された教育、教師中心の教育方法を批判・克服し、児童中心の教育を主張 教育方法論を中心に、教育内容論には及ばず(→天皇制体制下の臣民の育成は前提) 新教育の広がり 1917(大正6)/4 澤柳政太郎、成城小学校を創設 教師5名、児童35名から出発、野口援太郎ら顧問 教科教授の始期をissueに → 尋常科1〜3年の修身科を廃止 1921(大正10)/8/1〜8 八大教育主張大会 in東京高等師範学校、大日本学術協会主催 「自学教育論」樋口長市(東京高師教授、50) 「自動教育論」河野清丸(日本女子大附小主事、48) 「自由教育論」手塚岸衛(千葉師範附小主事、48) 「一切衝動皆満足論」千葉命吉(広島師範附小主事、41) 「創造教育論」稲毛金七(雑誌『創造』主催者、34) 「動的教育論」及川平治(明石女子師範附小主事、46) 「全人教育論」小原国芳(成城小主事、37) 「文芸教育論」片上伸(早稲田大学教授、ロシア文学者、37) 全国から二千人を超える教員が集まる 自由教育ブーム 「八大教育主張」『新教育学大辞典』 1924(大正13)/4 野口援太郎ら、池袋児童の村小学校を創設(〜1936) 教育方法上の革新運動をおこすことを目的 学費年98円(月8円) 初年度約60人の児童、1学級20人程度 親の職業‐実業、会社員、官公吏がほとんど 「私立池袋児童の村小学校要覧」（梅根悟『資料日本教育実践史1』） 1929(昭和10) 富士小学校長上沼久之丞の調査 新教育の学校は全国で公私立、師範附属、合わせて55校 私立、師範附属にとどまらず、公立小学校にも浸透する
- レポート 教育学 教育史 大正自由教育 大正デモクラシー
550 販売中 2006/01/11- 閲覧(7,210)
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人間の発達と教育―アダルトチルドレンについて
- 文献を読んで、この高校生の娘がアダルトチルドレンになった原因は母親にあるように感じました。母親と娘の育った環境は、父親がアルコール依存症であるなどよく似た状況にあるので、母親は自分の子供時代の経験から娘の気持ちを理解してあげることが可能なはずです。しかしこの母親は娘の気持ちを理解できていません。自分自身は夫に対して不満がありながらその状況を変える努力もしていません。また、自分のことを考えるだけで精一杯になっていて、子供のことにまで配慮する余裕がないように思えました。「子どものことで悩んでいるからまだいい」と考えることで、自分の存在価値を見つけようとしている部分にも問題があると思います。娘の悩みを取り除いてあげることよりも、自分のことしか見えていないように感じられます。 しかし、この母親自体がアダルトチルドレンなのであり、その原因も親にあることから子供の成長に親の与える影響がどれほど大きなものなのか考えさせられました。この娘の状況を改善するためには、母親の精神的な安定も重要なポイントになっていると考えられます。
- レポート 教育学 教育原理 人間 発達
- 550 販売中 2006/01/12
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上田薫の教育学を論じる
- 本レポートでは、一学期に演習において読み進めた上田の著作から、上田がどのような教育論を展開したのか、について考察、検討をしていくことにする。 一学期に読み進めた上田の著作から読みとれる、上田の教育学の前提となっているものは、「教育が本来ひとりひとりの子の個的全体性を基底とするという認識によるのである」(p40)とあるように、個的全体性を基底にする教育である。個的全体性とは、いったいどのような概念なのであろうか。上田によれば、それは「相手の全体」であり、「相手の中に秘められた可能性のすべて」（p39）である。おそらく「個性」よりも広い概念であると考えられる。一般的に個性といえば、個人の属性のひとつであり、しばしばそれは周囲の目を引くような目立つものであり、プラスの意味合いを持っている。個的全体性は、個性を含めたその人のすべてであり、そこにプラスマイナスの意味合いは存在しないと考えられる。そして、そのような個的全体性を基底とする教育を成り立たせるためには、「教師が真の指導性をもつためには、教師が動かなくてはならない。変化しなくてはならない。」(p36)とあるように、教師が相対の世界に身を置くことが必要条件となっている。つまり、教師が相対性を自覚し、相対の世界に身を置くことなしに、個的全体性を基底とする教育は成立し得ないということである。これらが上田の教育論の前提となっていると私は読みとった。 では、個的全体性を基底とする教育を行うための必要条件となっている、教師の相対性の自覚とはいったいどういうことなのであろうか。 上田は相対の世界を、それと対極にある絶対の世界と対比させ、その概念を浮き彫りにしようとている。
- レポート 教育学 上田薫 社会科 授業論
- 550 販売中 2006/01/13
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移住者の子どもに対する母語教育
- １ 現状 日本が国際化してきたことに伴って日本国内で生活する外国人の数は急増した。在日外国人の数は1985年の経済急成長を経て、職を求めて多くの人々がやってきたこともあり、多く訪れれば当然その子どもの数も増えることとなる。近年の我が国の公立小・中・高等学校、中等教育学校及び盲・聾・養護学校に在籍する日本語指導が必要な外国人児童生徒数は、19,250人と調査以来もっとも多い数字となっている。（平成１３年）しかし、その前年に比べ、外国人児童の数は１０，０００人近く増加しているのに比べ、在籍学校数はわずか５０校ほどしか増加していないことに気づいた。そして日本の教職指導において地域差はあると考えられるが、日本語教育という面においては共通して学んでいないのが現状である。ここで前提として述べておきたいのは、移住者の子どもが行く学校には、在日児童のみを集めての日本語教育を行う日本語学校と、日本人の子どもとともに一般義務教育を受けさせるものと２通り考えられる。本レポートでは日本の義務教育に受け入れて教育を行うという前提で現状とその問題を考えていきたいと思う。 ２教育者側の理解 日本が今の経済状態を維持するためにも相当数の外国人労働者を受け入れなければならないことを考えても、政策を打ち出さなければならない。日本社会に生活するすべての人々がそれぞれ背負っている歴史や文化などに理解を深め、尊重し合うことができるように教育することが必要である。親について来日してきたものの、日本自体を拒絶する子どももいる。言葉はもちろん、習慣や考え方の違いにより日本人との摩擦が生まれ、いじめや不登校が生じるケースもあるという。場合によっては受け入れる側が相手の国の習慣等を理解していれば避けられたものもあるであろう。
- レポート 教育学 母語教育 多文化教育 日本語教育
- 550 販売中 2006/01/22
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教育原論１(設題１）
- 評価はＡでした。 教科書のどこを引用したか詳しく記載してあるので、 わかりやすいと思います。
- Z1102 教育原論１ 設題１ 教育学
- 550 販売中 2011/06/07
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情報化が教育にあたえる影響
- 最近の具体的な事例では、２００４年６月に佐世保市で起きた小六女児同級生殺害事件がこれに深く関係していると私は考えている。同級生を殺害した女児はインターネットのできる環境にあり、自身のホームページまで持っていたという。そしてそのホームページのリンクサイトの一つには、事件に関連するものもあったようだ。そのサイトでは、登場人物の男子生徒が後ろから何者かに襲われ死亡する物語が掲載されている（私自身も見たので、この事実に間違いはない）。このシーンはカッターナイフで同級生の頸（けい）動脈を背後から切り付けた女児の手口と似ているため、女児が参考にした可能性も十分ある。それだけではない。「ホームページに面白くないことを書き込まれたので、（教室から現場の学習ルームへ）連れ出した。殺すつもりだった。」などと供述していることから、“普段言えないことも、インターネットの掲示板なら簡単に言えてしまう”という掲示板の特性が事件を惹起したといっても言い過ぎではない。それだけ、この事件には女児の持つインターネット環境が関与していると思われるのである。 小説「バトル・ロワイアル」に影響を受けたとみられる自作小説ノートも女児のランドセルから見つかっており、県教委は「残虐的な内容の多い映画や小説に影響を受けていたことは十分考えられる」としていることから、そのような映画や小説が及ぼす影響も無視できない。しかし、映画・小説そしてインターネットというそれぞれのメディアを比較した場合、映画のネット配信や電子小説の登場に見られるように、今後インターネットというメディアはその他のメディアを斜陽させ、侵食していくだろう。だとしたら、今後ますます児童に与えるインターネットの影響力は増大していく。インターネットの、教育による適切な対策が講じられるべきである。
- レポート 情報化社会の問題 インターネットの影響力 ユビキタス社会 佐世保市で起きた小六女児同級生殺害事件 児童に影響を与えるメディア
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デジタル教育が変える学歴主義
- 戦前の日本では，大学の官尊民卑の意識は根強いものがあった。私立大は国公立大より世間的に低く見られていた。大卒の初任給も，私大と国公立大では歴然たる差があった。国公立大の学生に対して，私大の学生は有形無形の差別を受けていたのである。 このように従来の日本では，一流といわれる国立大を卒業するのと，二，三流の私大を卒業するのとでは，生涯を通しての可能性が大きく異なった。前者の多くは，どの分野においてもエリートとして様々な優遇を享受できたが，後者の多くは，一生ヒラ・コースに甘んじなければならなかった。イギリスの日本研究家ロナルド・ドーアが，日本には生まれながらの階級はないが，１８歳にして階級ができる，といったのはこのためである。 こうした学歴主義に対しては，以前からも批判がなされてきた。ソニーの創始者，盛田昭夫は，「入社前の教育を受けた場所で評価されるというのは，どうしても納得がいかない。教育の質が問われるのならばまだ解かる。場所というのは，正常でない。わずか数年間の学校教育が，以後何十年にもわたって，その人の看板として通用するのは，奇妙というほかない」（『学歴無用論』朝日新聞社），と言っている。実際，ソニーは１９９１年から，オープン・エントリー制度といって学校名不問の入社試験をおこなっている。その結果 ，有名大卒の採用が却って増えたことがあった。しかし，結果が問題ではない。重要なことは，機会の均等である。ようやく近年になって，学歴より実力ということが，叫ばれる時代となった。就職試験の指定校制はなくなり，学校名不問の企業も見られるようになった。けれども，日本の長年の学歴主義が完全に払拭されたかどうか，依然として疑問と思われるのである。 このような日本の学歴主義が解消されるためには，究極的には，国公立と私立の区別 がなくなることである。
- レポート 教育学 デジタル教育 学歴社会 学歴 就職試験 国立大法人化
- 2,200 販売中 2005/07/22
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