連関資料 :: 教育
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大正新教育運動の展開
- 都市中間層を主たる担い手とするデモクラシー思想の浸透→教育・文化にも及ぶ臨時教育会議(1917〜19)における決定事項が具体化、実施される 【大正新教育運動】 ヘルバルト主義の形式化された教育、教師中心の教育方法を批判・克服し、児童中心の教育を主張 教育方法論を中心に、教育内容論には及ばず(→天皇制体制下の臣民の育成は前提) 新教育の広がり 1917(大正6)/4 澤柳政太郎、成城小学校を創設 教師5名、児童35名から出発、野口援太郎ら顧問 教科教授の始期をissueに → 尋常科1〜3年の修身科を廃止 1921(大正10)/8/1〜8 八大教育主張大会 in東京高等師範学校、大日本学術協会主催 「自学教育論」樋口長市(東京高師教授、50) 「自動教育論」河野清丸(日本女子大附小主事、48) 「自由教育論」手塚岸衛(千葉師範附小主事、48) 「一切衝動皆満足論」千葉命吉(広島師範附小主事、41) 「創造教育論」稲毛金七(雑誌『創造』主催者、34) 「動的教育論」及川平治(明石女子師範附小主事、46) 「全人教育論」小原国芳(成城小主事、37) 「文芸教育論」片上伸(早稲田大学教授、ロシア文学者、37) 全国から二千人を超える教員が集まる 自由教育ブーム 「八大教育主張」『新教育学大辞典』 1924(大正13)/4 野口援太郎ら、池袋児童の村小学校を創設(〜1936) 教育方法上の革新運動をおこすことを目的 学費年98円(月8円) 初年度約60人の児童、1学級20人程度 親の職業‐実業、会社員、官公吏がほとんど 「私立池袋児童の村小学校要覧」（梅根悟『資料日本教育実践史1』） 1929(昭和10) 富士小学校長上沼久之丞の調査 新教育の学校は全国で公私立、師範附属、合わせて55校 私立、師範附属にとどまらず、公立小学校にも浸透する
- レポート 教育学 教育史 大正自由教育 大正デモクラシー
550 販売中 2006/01/11- 閲覧(7,554)
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人間の発達と教育―アダルトチルドレンについて
- 文献を読んで、この高校生の娘がアダルトチルドレンになった原因は母親にあるように感じました。母親と娘の育った環境は、父親がアルコール依存症であるなどよく似た状況にあるので、母親は自分の子供時代の経験から娘の気持ちを理解してあげることが可能なはずです。しかしこの母親は娘の気持ちを理解できていません。自分自身は夫に対して不満がありながらその状況を変える努力もしていません。また、自分のことを考えるだけで精一杯になっていて、子供のことにまで配慮する余裕がないように思えました。「子どものことで悩んでいるからまだいい」と考えることで、自分の存在価値を見つけようとしている部分にも問題があると思います。娘の悩みを取り除いてあげることよりも、自分のことしか見えていないように感じられます。 しかし、この母親自体がアダルトチルドレンなのであり、その原因も親にあることから子供の成長に親の与える影響がどれほど大きなものなのか考えさせられました。この娘の状況を改善するためには、母親の精神的な安定も重要なポイントになっていると考えられます。
- レポート 教育学 教育原理 人間 発達
- 550 販売中 2006/01/12
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新安保体制下の教育
- 【安保改定と反対闘争】 1960/1/19 岸ら日本全権、安保改定条約調印 1/16日本全権、調印のため羽田を出発、阻止しようとする全学連らと警官隊衝突 2月アイゼンハワー大統領来日準備のためハガチー秘書来日、羽田空港で全学連反主流派(共産党系)らが阻止行動(羽田デモ) 5/20未明、衆議院、条約は野党欠席のまま通過 6/15安保反対のデモ、全学連主流派(反共産党系)学生ら国会乱入、警官隊と衝突、東大文学部3年の樺美智子死亡(六・一五事件) 【経済成長と教育】 高度経済成長 1960池田勇人内閣、所得倍増計画と人づくり政策 （1960年代末には国民総生産は世界第2位となる） 1962文部省教育白書『日本の成長と教育』 経済成長との関連で教育政策の基本認識を明示 1963経済審議会答申『経済発展における人的能力開発の課題と対策』 急激な技術革新の時代にふさわしい人材の養成･確保(社会ニーズに応じた教育要求？) 能力主義、ハイタレント･マンパワー 単線型学校制度を批判、学校制度の多様化 1967国際テストで日本児童の数学、世界一の成績 共働きの増加と「カギっ子」、学童保育の要求 農業就業人口の減少 兼業農家の増加 1960年 1175万人 66% 1970年 715万人 84% 農村から都市への人口流出･兼業化 農山村の過疎化と都市の過密化 石炭から石油へとエネルギー資源の転換 →失業者 (1960三井三池争議、1961全国炭坑スト) テレビの普及(1960カラーテレビ本放送開始) 東京オリンピック(1964)で急増、69年には普及率が92% アニメ マンガ：週刊誌ブーム、月刊誌の売上落ち込み、
- レポート 教育学 新安保 教育史 大学紛争
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上田薫の教育学を論じる
- 本レポートでは、一学期に演習において読み進めた上田の著作から、上田がどのような教育論を展開したのか、について考察、検討をしていくことにする。 一学期に読み進めた上田の著作から読みとれる、上田の教育学の前提となっているものは、「教育が本来ひとりひとりの子の個的全体性を基底とするという認識によるのである」(p40)とあるように、個的全体性を基底にする教育である。個的全体性とは、いったいどのような概念なのであろうか。上田によれば、それは「相手の全体」であり、「相手の中に秘められた可能性のすべて」（p39）である。おそらく「個性」よりも広い概念であると考えられる。一般的に個性といえば、個人の属性のひとつであり、しばしばそれは周囲の目を引くような目立つものであり、プラスの意味合いを持っている。個的全体性は、個性を含めたその人のすべてであり、そこにプラスマイナスの意味合いは存在しないと考えられる。そして、そのような個的全体性を基底とする教育を成り立たせるためには、「教師が真の指導性をもつためには、教師が動かなくてはならない。変化しなくてはならない。」(p36)とあるように、教師が相対の世界に身を置くことが必要条件となっている。つまり、教師が相対性を自覚し、相対の世界に身を置くことなしに、個的全体性を基底とする教育は成立し得ないということである。これらが上田の教育論の前提となっていると私は読みとった。 では、個的全体性を基底とする教育を行うための必要条件となっている、教師の相対性の自覚とはいったいどういうことなのであろうか。 上田は相対の世界を、それと対極にある絶対の世界と対比させ、その概念を浮き彫りにしようとている。
- レポート 教育学 上田薫 社会科 授業論
- 550 販売中 2006/01/13
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日米教育制度の比較
- アメリカの文化と日本の文化を比較する上で今回は教育について比較を行なって行きたいと思う。 まずはアメリカと日本の教育制度について比較していきたいと思う。アメリカの教育制度は日本の教育制度とは大きく違ってくる点がいくつもある。まず根本的に違う点はアメリカには教育制度が全国共通でないという点である。日本は北海道から沖縄までどの県であろうと義務教育制度は小学校6年間、中学校3年間、高等学校3年間と共通である。それに比べアメリカは州によって、また学区によっても制度は異なります。例えば、アメリカ東部・デラウェア州デルマー学区では、幼稚園（Kindergarten）年長1年間、小学校5年間、中学校3年間、高校4年間の1−5−3−4制で、高校修了までが義務教育になっている。 幼稚園で比較してみても大きな違いがある。それは、日本は幼稚園といえば３歳児クラス、４歳児クラス、５歳児クラスの３学年があり、義務教育ではない。それに対してアメリカは幼稚園（Kindergarten）というと5歳から小学校に入るまでの1年間のことで、しかも義務教育なのである。アメリカにおける日本的な考えの幼稚園はNursery School又はPre-Schoolといった3~4歳児が通う幼稚園(Kindergarten)以前に通うほとんどが私立の学校のことらしい。私は幼稚園に関していえば日本の教育制度のほうが良いと思った。なぜなら、幼稚園から義務教育というのはなにか縛られているようにも感じられたためである。義務教育というのはきちんとした勉強、社会に出て行くために必要な学習をする小学校からでいいと思った。たしかに幼稚園でも小さい子なりの世間を学べることがいっぱいあるとは思うが、やはりそれを義務化してしまうのはどうかと考える。おそらくアメリカの幼稚園（Kindergarten）が１年間なのは、小学校に入るまでの準備期間といった感じなのだろうがそれなら別に義務教育じゃなくても出来るのではと思った。
- レポート 教育学 教育制度 日本 アメリカ
- 550 販売中 2006/01/14
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教科教育法 地理歴史
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- 帝京 地理歴史 教科教育法
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教科教育法 社会・公民
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- 第１回 アメリカ合衆国とカナダ アメリカ合衆国 カナダ
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移住者の子どもに対する母語教育
- １ 現状 日本が国際化してきたことに伴って日本国内で生活する外国人の数は急増した。在日外国人の数は1985年の経済急成長を経て、職を求めて多くの人々がやってきたこともあり、多く訪れれば当然その子どもの数も増えることとなる。近年の我が国の公立小・中・高等学校、中等教育学校及び盲・聾・養護学校に在籍する日本語指導が必要な外国人児童生徒数は、19,250人と調査以来もっとも多い数字となっている。（平成１３年）しかし、その前年に比べ、外国人児童の数は１０，０００人近く増加しているのに比べ、在籍学校数はわずか５０校ほどしか増加していないことに気づいた。そして日本の教職指導において地域差はあると考えられるが、日本語教育という面においては共通して学んでいないのが現状である。ここで前提として述べておきたいのは、移住者の子どもが行く学校には、在日児童のみを集めての日本語教育を行う日本語学校と、日本人の子どもとともに一般義務教育を受けさせるものと２通り考えられる。本レポートでは日本の義務教育に受け入れて教育を行うという前提で現状とその問題を考えていきたいと思う。 ２教育者側の理解 日本が今の経済状態を維持するためにも相当数の外国人労働者を受け入れなければならないことを考えても、政策を打ち出さなければならない。日本社会に生活するすべての人々がそれぞれ背負っている歴史や文化などに理解を深め、尊重し合うことができるように教育することが必要である。親について来日してきたものの、日本自体を拒絶する子どももいる。言葉はもちろん、習慣や考え方の違いにより日本人との摩擦が生まれ、いじめや不登校が生じるケースもあるという。場合によっては受け入れる側が相手の国の習慣等を理解していれば避けられたものもあるであろう。
- レポート 教育学 母語教育 多文化教育 日本語教育
- 550 販売中 2006/01/22
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基礎心理学と教育のかかわり
- 私は高校時代、日本史が三年を通して一番成績がよかった。しかし、もともと小学六年生（歴史の授業が始まるのはこのときからなので）のときから、日本史が得意だったわけではなく、どちらかといえば、ただの暗記するだけのつまらない科目だと思い、あまり好きではなかった。 そこで、根っからの歴史好きではなかった自分が、なぜ高校時では歴史が大の得意だと思うほどになったのかを、授業で習った基礎心理学をからめて考えてみたいと思う。 １． 動機づけ ものごとにおいて、何かうまくなろうとか極めようと思ったきっかけが、そのことが好きだからというのが一番強いと思われる。私の場合は、前にも述べたように、始めは歴史そのものが好きだったわけではない。実のところ、その歴史を教えていた先生が好きだったのである。自分が気に入っている先生の授業であるとなおさらしっかりと聞くようになり、勉強にも身が入るものである。教科書のp155 の8.1.1“内発的動機づけの源泉”には、「内発的動機づけの第一の源泉は、知的好奇心（epistemic curiosity）である。知的好奇心は、拡散的好奇心と特殊好奇心の二つに区別される。拡散的好奇心とは、自分が知らないことやめずらしいことに興味を持つという好奇心である。特殊的好奇心とは興味を持ったものを深く追求し、認識しようとする好奇心である」とかかれている。私が歴史を勉強したきっかけは拡散的好奇心よりは特殊好奇心であると思う。始めは、歴史そのものよりも、自分が気に入った先生だから話をしっかり聞き（よい生徒と思われたい面もあるかもしれない）、そのうちに歴史そのものに興味が移り、授業以外にも、歴史の本やTVを見たりするようになった。 また、自分の好きな先生かつ好きな科目では、テストにも熱が入るものである。特にこの先生の場合、高得点者はクラスの中で名前を読んで発表していた。
- レポート 教育学 記憶 動機付け 教育
- 550 販売中 2006/02/07
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