連関資料 :: 教育
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科学と教養教育
- -33- 高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─11（2003） J. Higher Education and Lifelong Learning 11(2003) 科学と教養教育 北 村 正 直 * 北海道大学名誉教授 Science in Liberal Education Masanao Kitamura * Hokkaido University, Professor Emeritus 1. はじめに 「今日の焦眉の課題の一つは人類の文化の中での科 学の位置づけである。」これは科学史，科学哲学の分 野でのリーダーの一人であるハーバード大学のホル トン教授が最近の著書“Einstein, History, and Other Passions”（Holton 1997）の序文において最初に記した 言葉である。アメリカでは70年代頃より人文学，社 会学の分野で科学批判が強まってきた。しかし，この 批判は非科学的傾向から更に反科学，反理性的な様 相をもつようになってきた。このような傾向を彼は 憂慮し彼は93年に“Science and Anti-science”（Holton 1993）を著し，この問題を取り上げていた。ここでは 更に科学に対する批判を広く取り上げアメリカの大 学における一般学生の科学教育の問題点と共に論じ ている。 実は彼はすでに60年代に欧米の知識階級の間に在 る科学に対する批判的な傾向に気付いていた（Holton 1964）。彼は後になって当時の傾向を“Romantic Rebellion”と呼んでいる。この科学批判の一つは，現 代科学に対する感情的な不満から発しているものであ る。このような批判者は非常に深く科学を理解しては いるが，現代科学の新しい概念は感情的に受け入れ難 いようであった。彼等の言い分を一言でまとめると 「中世には，人々は有機的な世界像があり，哲学者も 文学者もそれが“理解”できた。しかし，現代の科学 は自然の微小な各構成部分について調べ，全体につい ては扱おうとしない。その結果，科学は人類から生き Abstract─We are living in a weird period, a postmodern era, where any established, objective knowl- edge is denied and replaced by subjective opinion, even a scientific theory is labeled as a social con- struct. In this paper we try to trace the origin of such queer ideas and examine the prevailing claims presented by some proponents, and conflicts between them and their critics, mostly from science. Fi- nally, science in liberal education for the new era is discussed, since such ideas have permeated science and mathematics education throughout the world, including Japan, and it is increasingly
- アメリカ 科学 哲学 文学 問題 大学 現代 理解
全体公開 2008/01/14- 閲覧(2,987)
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社会教育 レポ
- 「社会教育の歴史的返還、問題、今後の可能性について」 まず始めに、社会教育と学校教育はどのように違うのだろうか。なぜ国家は学校教育のみにとどまらず社会教育という概念を造ったのだろうか。日本の「社会教育」に相当する概念として、諸外国では「成人教育（adult education 米、英）」、「民衆教育（Volksbildung 独、education populair 仏）」、「継続教育（further education 英）」、そしてユネスコの提唱する「生涯教育（Lifelong Education）」がある。社会教育とは各国特有のもので各々が教育という営みをどのように考えるかによって発展の仕方が違ってきた。それは歴史とも密接な関係があり、一種の文化とも言えよう。それでは、我が国の社会教育はどのような発展を見せてきたのだろうか論じていくことにする。 まず、日本の社会教育体制は戦争の終焉を境にだいぶ異なっている。戦前は政府による国民教化であったものが、戦後は国民が自ら考え学習しようと思うようになった。学校教育は大人にとっては義務であり、子供にとっては権利である。現代の学校はしっかりとしたカリキュラムが組まれ、さらには期間まで決められている。これは国民に対しとても親切なように見えるが、見方を変えれば「強制」と捉えることもできる。もちろん国民は必要最低限の知識は持っていなければならない。しかし、社会教育とはそういったものではない。社会教育で大切なことは「いつでも、どこでも、誰とでも、なんでも、自由に、無料で」学習ができることである。細かく説明すると、四つの特徴が挙げられる。①学習者は個々の目的をもって活動に参加している。学校教育はあらかじめ内容が決められており、授業が課せられている。②学習者は自発的に活動に参加している。学校教育では、義務教育の場合は意欲に関係なく否応なく行くべきところとされる。③一つの学習活動においても、学習者の学歴、年齢、生活の属性は多様である。（学校教育では、学級が同学年の児童生徒で編成されていることが一般的。）④教育活動の内容が多様で制約されない。以上の四つであり、国民は誰でも学ぶ権利を持っていて、行政や自治体はその要求に応える必要があるのだ。 先にも述べたように、日本の社会教育は戦前、国民教化であったものだが、戦後は歴史的に見ても社会教育は時代と共に変化する傾向がある。現代の社会教育の基盤となっているものに戦後提唱された社会教育の概念がある。これらは日本国民が生み出した輝かしいものとして今でも受け継がれ、真の社会教育を実現させる上での大きな指標となっている。社会教育の概念の定義の一元化は見ていないが、社会教育法第2条には社会教育の定義として、「この法律で『社会教育』とは、学校教育法に基き、学校の教育課程として行われる教育活動を除き、主として青少年および成人に対して行われる組織的な教育活動（体育およびレクリエーションの活動を含む）をいう。」とある。そもそも「教育の目的は、あらゆる機会に、あらゆる場所において実現されなければならない」（教育基本法第２条）と規定されているが、ここから学校教育も社会教育もともに、公教育を支える柱の一つであると考えられる。 しかし、健やかな人間形成を考えたとき、学校教育には学校における学歴偏重主義の弊害など大きな問題が存在している。日本は学歴偏重主義の学歴社会である。学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信
- 社会教育
- 全体公開 2008/01/14
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教育相談の研究
- 『学校カウンセリングの意義・方法および今後の課題について述べなさい』 カウンセリングには大きく分けて二種類ある。一つは治療的カウンセリングであり、もう一つは発達援助的カウンセリングである。学校カウンセリングは発達援助的カウンセリングをさす場合が多い。 では、何故学校現場においてカウンセリングが必要なのだろうか。 現在、学校では、いじめ、不登校、非行、学級崩壊などのさまざまな教育的問題が数多く起こっている。そういった問題行動を引き起こす子どもは、心や家庭になんらかの問題を抱えている場合がほとんどである。そういった悩みをカウンセリングによって解決することで、社会問題となってしまった教育問題を減らしていくことが学校カウンセリングの一番の意義である。また、「ゆとり教育」によって引き起こされた学力低下や学力の二極化から、いわゆる「落ちこぼれ」になってしまった生徒への対応としても学校カウンセリングは有用なのではないだろうか。さらに、将来、子どもたちが自立した時、豊かな社会生活が送れるように心身の発達を促し、必要なライフスキルを身につけさせるという側面も持っている。 次に学校カウンセリングの方法について考えてみる。一般的なカウンセリングは次のような流れで進んでいく。 まず相手の思っていることをしっかり聞くことから始める。直接的な指示をするのではなく、クライエントの立場に立って話を聞いてくれる人であるということが、クライエントに伝わるように聞いていくのである。その結果、徐々に自分から進んで話をするようなっていく。さらに、カウンセラーがクライエントを無条件で受容し共感することで外向的になり、自己表現が出来るようになる。次に、仲の良い少数の友人と遊びや運動などを通して交わるよう指導するとともに、その時の様子や気持ちを共感的に聞いていくのである。ここまでくれば、クライエントの環境適応能力は改善され、自分の悩みや問題を解決する力がついてくる。 発達援助的カウンセリングは治療的カウンセリングと違い、症状や悩みや問題を解決することが目的ではない。あくまでも、クライエントに症状や悩みや問題を解決する力の発達援助をすることが目的なのである。つまり、生徒自らが抱えている問題を解決出来るように手助けすることが発達援助的カウンセリングの真の目的なのである。では、学校現場ではどのようなカウンセリング方法が考えられるだろうか。 学校カウンセリングでは、対面でのカウンセリングによる個人へのアプローチは基本であるが、授業、学級経営、学校全体の取り組み、家族や友人への働きかけなど様々なアプローチを総合的に実施することで、相乗的な効果を引き出すことができる。学校生活の場・日常生活の場で行われるため、随時、実施する機会がある。休憩時間、放課後、行事や授業など様々な場面を利用し、児童生徒の自己管理や他者理解を深めさせ、自己コントロール力や対処スキルを向上させることができる。具体的な方法として、開発的カウンセリング・予防的カウンセリング・問題解決的カウンセリングの援助段階に分けて考えることができる 開発的カウンセリング 開発的カウンセリングは、生徒の心理的な発達を促進し、社会生活で必要なライフスキルを育て、困難な問題に対処する力やストレス耐性を高める活動である。これらは、生涯にわたる発達課題達成の支援であり、全ての生徒が対象となる。教科学習、特別活動、総合的な学習などの学級、学校全体の教育活動を通して実施する。主な活動内容としては、「人権教育」、「ライフスキル教育」、「キャリア教育」などがある
- 佛教大学 レポート 教育相談 カウンセリング
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同和（人権）教育
- 『戦後の同和教育史を概括し、同和（人権）教育の意義と学校における同和（人権）教育実践の具体的なあり方を論述せよ』 同和地区の人々は部落差別によって子どもの頃から厳しい生活を強いられ、教育の機会均等が保障されず、現在においても学力実態に見られる格差が存在している。そのような実態を改善し、教育の機会均等と学力・進路保障を実現していくことが同和教育の重要な意義ではないだろうか。『同和教育』とは「同和問題を解決するための教育の営みの総称である」と言われている。当然のことながら、教育以外の取り組みも同和教育には含まれている。同和教育の課題として、 ①雇用(就労)を促進し安定した経済基盤を保障すること②劣悪な居住環境を改善していくこと ③「同和地区」の子どもたちの教育権を保障すること の３つが挙げられる。言うまでも無く、同和教育の第一は、３つ目の子どもたちの教育に関することであり、部落差別によって奪われていた教育を受ける権利の保障、とりわけ、学力・進路の保障であり、そのことによって「差別の悪循環」を次世代に引き継がせないことであった。 これを踏まえた上で、これまでの同和教育がどのように行なわれてきたのかを見ていきたいと思う。 1946年２月、全国水平社の活動家を中心に「部落開放全国委員会」が結成された。一切の差別の解消と同和事業の実施要求を活動の中心目標において取り組んだ。 1946年３月、政府は同和予算の打ち切りを都道府県に通達してきた。それに対して、各地の地方自治体は西日本を中心に、地域の要求を受け止め独自の予算で同和事業を実施した。これに対し部落開放全国委員会は「部落開放国策樹立要請書提出」の運動を行なった。 そのような中、1951年10月に京都で「オールロマンス事件」が起こった。この闘争を通じて、地方行政を通して政府に要求する差別行政糾弾闘争という新たな運動が展開され、それがその後の「同和対策事業特別措置法」へと結実していくのである。1953年には、同和教育に取り組む全国各地の学校教育関係者や社会教育関係者によって全校同和教育研究協議会が結成される。 このような運動を踏まえて、部落開放全国委員会は1955年に部落解放同盟と名称を改めた。 1958年以降、部落解放同盟をはじめ諸団体が部落解放国策樹立要請全国代表者会議を開催。同年、政府は同和問題閣僚懇談会を発足させる。そして、1960年の臨時国会で、同和対策審議会を設置する法律が可決される。 こうした運動の結果、1962年に同和対策審議会が設置され、1965年に同和対策審議会答申が政府に提出された。その４年後の1969年、「同和対策事業特別措置法」が10年を期限とする時限立法として制定された。３年の延長の後、1982年には「地域改善対策特別措置法」が５年の時限立法として施行される。1987年には「地域改善対策特定事業に係る国の財政上の特別措置に関する法律」が５年の時限立法として制定、その後２回の延長が行なわれ、2002年３月をもって「法の時代」は終わりを迎えた。 次に、同和教育に対する京都市の取り組みを見てみる。 戦後の京都市における同和教育施策は、同和地区児童・生徒の長期欠席（以下、長欠）・不就学の取り組みに始まる。1951年、京都市内の児童・生徒で年間50日以上欠席したものの比率は、小学校で0.6%、中学校で2.8%であったのに対して、同和地区児童・生徒の比率は順に6.5%、28.7%と約10倍であった。そこで、1952年には“経済的援助の施策”として「特別就学奨励費」が制度化され、10年後
- 佛教大学 レポート 同和（人権）教育
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福祉と教育(test)
- ＜福祉と教育のテスト対策＞ 日本の教育制度について 日本の教育制度を考える時に「大学入試制度」を抜きには考えられない。そしてこの事が日本の初、中等教育の質の高さ、学習到達度、勤勉さを生み「世界の脅威」とされてきた。しかし一方、日本のこの「受験勉強」を主体とした小中高の主教育目的は、一つでも偏差値や又知名度の高い大学に入学にさせる事になった。この背景には「良い一流の就職先」を得る為には、「良い一流の大学」を卒業する事が絶対条件であり、この熾烈な受験勉強に勝利した者達だけが「将来保障され安定した生活を生涯送る事が出来る」切符を手に入れる事が出来る「社会構図」が日本にはほぼ（壊れつつあっても）出来上がっている為である。最近は大学側も生徒数が激減し、２００８年には「全入時代」が到来する事を踏まえて大学入試形態は変わりつつあるが、所謂「一流の大学」を入学しようとする場合、根強く残っている試験の方法として「センター入試」の様な一日二日の試験でふるい分けされ、ある意味「人生が決定」されてしまう。こういった体制が、不登校、引きこもり、ニート（職にも就かず学校にも行かない青年達）の激増、大学生の基礎学力の低下など「負の遺産」をもたらした事は否定できない。そういった中政府も子供に「（生きる力）と（ゆとり）を」キャッチフレーズとした文部省提出の教育改革構想を掲げ、１９９６年に「知識を一方的に教え込む事になりがちであった教育から、子供達が自ら学び、自ら考える教育への転換を図る」とし、学校週五日制の実施、学習指導要領の削減などを計って来た。しかし２００４年１２月に出された二十五カ国の地域の小学四年と四十六カ国・地域の中学二年の計三十四万人が参加した「国際数学・理科教育動向調査」の結果が国際教育到達度評価学会から公表され、九十五年の前回調査より学力低下の傾向が見られ、又先月の経済協力開発機構（OECD）の国際調査結果が公表された日本の高校一年生の読解力が大幅に低下と続いた事に受けて、文部科学省は削られ続けてきた標準授業時間（学習指導要領に規定された授業時間）の見直しを思案中である。又大学教育においても変革の時代を迎えている。先に述べた学生数の減少による「全入時代」が到来するが、実際的には「全入」にはならず定員を割るほどの志願者が減り、経営崩壊する大学が出てくる。そして教室に何百人もの学生を詰め込んで、十年一日のごとく同じ講義ノートを読むだけの一方通行の講義が展開してきた大学や大学生の質の低下が問題になった事に加えて、グローバル化により優秀な人材が海外の大学や研究機関に流出し、「日本の大学では人材を育てられない」という危機感が教育界を覆った。そこで登場したのが国立大学の再編・統合、国立大の法人化、COE（Center of Excellence 卓越した研究拠点の略）の国公立私立大を通じて、学問分野別に世界的な研究教育拠点を形成する為に０２年度より実施する事等である。 これからの大学教育について ２１世紀を迎え、グローバル化が進み様々な問題を世界規模で考えていかなければならず、日本も「世界の中の日本」としてリーダーシップを発揮していく事を、経済、外交などの面で期待され、又国レベルでも問題が山積している中、今現在行われている日本の高等教育の授業のスタイルでは、この時代を担っていける人材を輩出出来るとは言い難い。今の時代に対応していく事が出来る人材、「先見の目を持ち、自分の判断で問題を発見し、解決する道筋がないならば、自分で様々な資料や人の意見を収集し、思考錯誤しながらも創造して
- 日米の教育制度 大学教育 東京福祉大 テスト
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教育心理学
- 『児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。』 教育心理学は、教育課程を心理学的に研究し、教育活動を有効に営むために必要な心理学的知識と技術を学ぶ学問と定義付けされています。つまり、幼児や児童や青年を教育の立場から理解し、彼らを現在ある状態より望ましい状態に変革することを目指し、そのための知識、技術を心理学的に研究します。上記点をふまえ、今回のリポートのテーマである、児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の拡がり、自己意識などがどのように変化するかを考察していきたいと思います。 児童期は親からの分離の動きが幼児期、心理的な自立を果たそうと揺れ動く青年期との間にあって、身体発達も比較的緩やかで情緒的にも安定した時期であると言われています。児童期において最も大きく心身共に影響を与えるのが新たに始まる学校生活です。小学校に入学すると、学習活動はもちろん、様々な人間関係や学校という一つの社会（組織）に適応していくことになります。 学習面では、子どもは「２次的ことば」を習得し、欲求や意図だけでなく思考や経験を伝え、新しい概念や知識を生成していく働きを担うようになります。また、直接見て聞くだけの体験ではなく、本やテレビのようなメディアや仲間との会話など、間接的な経験からものごとの名称を知る機会が増えることや、具体的な文脈やイメージに依存した意味の把握から、本質的な意味を抽象する力が備わってきます。子どもは、自分の関心や興味がある物事、例えば将棋やテレビ・ゲーム、模型作りなどに夢中になって打ち込むことがあります。そうした領域については大人でも及びもつかないほど精緻な知識を有しているだけでなく、その領域の新しい情報を驚くほど効率良く吸収してしまいます。子どもは自分の興味・関心のある事柄に関してはその活動に関する新しい情報の要点を巧みにとらえて、それを既有の知識体系の中に織り込むことができるようになります。ただ、残念なことにそうした記憶力や集中力は遊びの中だけに発揮されることが多く、実際の学問に結びつかないことが多々あるかと思います。児童期後半には自らの学習過程に対する自覚ができることによって、知的な課題解決方法に質的な変化が生じると考えられています。自分の認知・学習過程を自ら点検・吟味し、予測や目標と学習状況と自らの認知機能を第三者的にモニターし制御する心的機能、メタ認知が作用するようになります。 仲間関係の広がりでは、子どもはまず学級集団のリーダーである教師との関係を結び、それに依存しようとします。しかし、次第に大人たちを介した一時的な遊び相手としてではなく、子どもどうし互いに結びつきを積極的に求めるようになります。やがて、子どもにとって仲間関係が心理的に占める割合は、親や教師との関係を超えるようになります。 小学校中学年になると、子どもどうしの活発な活動が見られるようになり、この時期はギャング・エイジと呼ばれ、５－８名くらいの同性だけのメンバーをつくって活動するようになります。親や教師に干渉されない秘密や集合場所を持ち、冒険的、挑戦的活動を模索します。子どもは自分たちの価値観の基準で自分たちの要求を満たそうと活動するのであって、集団によるおとなからの自立の試みとも言われています。 高学年になると、子どもは家族から離れて自分ひとりの世界を持ち、家族よりも仲間とのかかわりを優先して求めるようになります。仲間から認められることに喜びを感じ、一緒に
- 児童期 青年期において社会的認知（社会性の発達 対人関係（親・仲間））の拡がり 自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。
- 550 販売中 2008/03/06
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教育相談の研究
- 『学校カウンセリングの意義、方法および今後の課題』 今日においては、家庭や地域の教育力が低下してきているといわれるように人間としての基本的な生活習慣や、対人関係を構築・維持していくための方法などを習得していない児童・生徒が増加しています。また、いじめや不登校・非行などの問題は深刻で、それは学校だけの問題でなく社会現象として広くとらえられています。 このような、いじめや登校拒否などの深刻な状況を踏まえる時、教員一人一人が子供の心を理解し、その悩みを受け止めようとする態度を身につけることはとても大切であると考えます。教育的かかわりのみでなく、カウンセリング的かかわりの重要性がさけばれ、学校におけるカウンセリングの重要性・必要性が今日特に注目されてきています。 カウンセリングとは、広義の意味では人間が日常生活を営む上で生じる悩みに対して相談や指導をすることと捉えられます。そういう意味では誰にでもできることかもしれません。同僚や友達が、同じ仲間の相談にのることを、ピアー・カウンセリングと呼びますし、先輩や上司など縦の人間関係に対し指導や助言などとを行うことをライン・カウンセリングと呼びます。このように、カウンセリングの専門家でない者でも、その本質的な意味で、その人の人格を統合するための相談や助言であれば、すべてカウンセリングであると言えます。しかし、心理的に深い悩みをもつ人の場合は、専門家によるカウンセリングが必要となります。 カウンセリングには大きく分けて２種類あります。一つは治療的カウンセリングであり、もう一つは発達援助的カウンセリングです。治療的カウンセリングの対象は主に神経症（ノイローゼ）の患者であり、自我の中で意識よりも無意識が強く、意識で考えていたことと無意識で決定された行動にずれが生じた場合、そのずれをなくすため、意識と行動を一致させ意識の方が無意識よりも強くなるよう変えることにより、神経症を回復させようとするカウンセリングです。 しかし、このような考え方は心の中の三重構造と呼ばれる、超自我、自我、イドの三者の大小関係の比率が固定・完成されている成人した大人に対する考え方です。これに対して、発達援助的カウンセリングは、先述の心の中の三重構造である超自我、自我、イドの三者の大小関係の比率が流動的であり、未発達である児童・子どもを対象に考えられ、学校カウンセリングといえば、多くの場合、この発達援助的カウンセリングをさす場合が多いと言われています。 「学校カウンセリング」とは、一般的に考えると「学校で行われるカウンセリング」というように理解できますが、「誰が」「どのように」「学校のどの場所で」行うかが、とても重要であり、教師に課せられる役割が肥大化を辿る昨今の状況の中、ひとりの教師が教科指導や特別活動、生徒指導などのさまざまな公務を行いつつ、空いている時間に一方で、カウンセラーとして、子どもたちのさまざまな悩みや相談を聞き、受容し共感することを通して、問題の解決を図るというのは至難を極めることだと思います。教師がカウンセリングを行うことを「教師カウンセラー」と呼びますが、いじめ、不登校、非行などの子どもたちの問題が複雑・多様化すればするほど、より深い生徒理解や援助の方法が必要になり、カウンセリング的な理論や技法の必要性はますます高くなっていくと思われます。 そして、教師とは全く異なった「臨床心理士」という資格を持った人がスクールカウンセラーとして専門的にカウンセリングを行うことをスクールカウンセリングと呼びます。学校関係者ではない、まった
- 学校カウンセリングの意義 方法および今後の課題
- 550 販売中 2008/03/06
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教育カウンセリング論
- 教育カウンセリングの意義 目的 背景 要因 基本的態度
- 770 販売中 2011/09/06
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