連関資料 :: 教育
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教育実習を終えて
- 教育実習を終えて 高校での2週間の教育実習が終了した。この教育実習を通じて、実に多くのことを学び、教師という職業の奥の深さを考えさせられたと同時に、人間としても一回り大きくなれたような気がする。この実習で学んだことをまとめておきたい。 まず授業について述べておくことにする。私の担当教科は国語で、今回の実習では現代文の授業をさせていただいたのだが、まず最初に授業をしてから指導教諭に指摘されたのは、「授業」は大学の「講義」とは違うということである。おまえの授業はただ自分の解釈を一人でしゃべっているだけで、生徒に作業をさせていない、それでは生徒の国語力はつかないということを言われた。自分でも以前から、授業は生徒との対話でなければいけないと考えていたはずであったのに、実際言われてみると確かにその通りで、やったことといえば生徒へのいくつかの発問くらいで、あとはほとんど自分一人でしゃべっていたと思う。確かにそれでは生徒に国語の能力がつかないばかりか、授業自体非常に退屈なものになってしまう。そのことに気付き、実習中のそれ以降の授業では、「生徒を動かす」ということを一番意識するようにした。 実際や
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教育相談のありかた
- 近年、臨床教育の必要性が重要視されているが、教師はカウンセリングの基本的な考え方や方法、知識などを踏まえた上で、教師として教師にしか出来ない臨床教育を行っていくべきである。教師が行う学校カウンセングは、その子にはその子なりの「心のテーマ」があり、それを一緒に探求し、その子の心の居場所を一緒に探すように進めるべきである。そのために教師は、日々一般的な技術や方法論などを学ぶとともに、学校内部やスクールカウンセラー・家庭・地域などとの連携を強化し、学校内外の生徒の生活全般に渡って密接な関係を築き、「その子なりの個性」を理解できるようにしなければならない。
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ペスタロッチーの教育学
- ペスタロッチーはルソーと同様に、子どもには将来発展する素質が備わっており、この素質が子どもの内から発展するように助成するのが教育だと考えていた。すなわち、子どもの本性は、既に将来成長する能力を内的に有していて、この能力を自然に即した形で伸ばしていくことが重要であるということである。 またペスタロッチーは、「直感の原理」を教育の重要な柱として考えている。人間は直感と感情をまず知覚し、そのことにより直感と感情それ自体と人間の内的なるものとを外界の対象から分けて、純粋に自由に直感され感じることができる。つまり、直感は全ての認識の基礎にあるので、教育方法はまず直感的でなくてはならない。しかし、直感で受け取ったものはまだ曖昧で混乱しているのでそのような曖昧な直感を明瞭な概念にすることが求められる。
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道徳教育の変遷
- 西洋教育思想史にでは当初から道徳教育は、教育課程の真の中核をなすものとしてみられてきた。この頃から道徳教育は教育の中心的特質であったといえる。今日の日本の教育の目的が人格の完成を目指すということになっているように、あらゆる学問や芸術や技術やスポーツなどの技能の向上にしても、それらの学業を通じて学問や芸術や技術を自己実現や社会や人類の福祉に活用できるような道徳的教養人の育成が教育という営みの社会的な存在理由であった。このことは、西洋教育史上のすべての偉大な教育思想家や教育実践家に共通してみられる特徴である。 古代ギリシャのソクラテス（４６９〜３９９、ＢＣ）にとって、徳とは善についての知識であった。元来、徳は、ギリシァ語の語源では力とか男らしさを意味し、そこから道徳的な意味を持つようになった。したがって、それは常に確実に道徳的理想あるいは法則に従って意思を決定することができる人格能力であった。 プラトン（４２７〜３４７、ＢＣ）においても、教育の目的は徳への知識能力を神から賜った人を訓練して、有徳な人にする知識を習得させることであった。教育は善についての観念的知識から実践的英知へ導いていくことであり、他のあらゆる知的活動は有徳な人にするための手段であると考えられた。プラトンにとって、あらゆる知識を統一的全体として統合するものは、真や善や美という最高の形相についての知識であり、それゆえに道徳は教育の中心的特質としてみられただけでなく、善もまたあらゆる人間的知識の中核として見なされたのである。 ローマ人クィンチリアヌス（Ｍ．Ｆ．，３５？〜９６？）にとってもまた、教育実践の中心的な目的は徳の発達であった。クィンチリアヌスの教育的関心は修辞学教育または雄弁家教育にあった。
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教育学概論
- わが国の教育基本法（昭和２２年）の教育目的について考察し、「学校における教育目的」を具体的に設定しなさい。 ⑴教育基本法（1947（昭和22）年）公布）の教育目的についての考察 第二次世界対戦以降のわが国において教育目的を規定した最も基本的な法律は、「教育基本法」である。教育基本法の中で主として教育目的を明示している箇所は、前文、第一条、第二条である。その中で最も基本的な法律の条文第一条は、「平和的な国家及び社会の形成者として」の「国民の育成」を、強調している。そしてその趣旨は、同法の「前文」において、「民主的で文化的な国家を建設して、世界の平和と人類の福祉に貢献しようとする」国の「理想の実現
- 教育基本法 学校の教育目的 東京福祉大 レポート
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科学と教養教育
- -33- 高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─11（2003） J. Higher Education and Lifelong Learning 11(2003) 科学と教養教育 北 村 正 直 * 北海道大学名誉教授 Science in Liberal Education Masanao Kitamura * Hokkaido University, Professor Emeritus 1. はじめに 「今日の焦眉の課題の一つは人類の文化の中での科 学の位置づけである。」これは科学史，科学哲学の分 野でのリーダーの一人であるハーバード大学のホル トン教授が最近の著書“Einstein, History, and Other Passions”（Holton 1997）の序文において最初に記した 言葉である。アメリカでは70年代頃より人文学，社 会学の分野で科学批判が強まってきた。しかし，この 批判は非科学的傾向から更に反科学，反理性的な様 相をもつようになってきた。このような傾向を彼は 憂慮し彼は93年に“Science and Anti-science”（Holton 1993）を著し，この問題を取り上げていた。ここでは 更に科学に対する批判を広く取り上げアメリカの大 学における一般学生の科学教育の問題点と共に論じ ている。 実は彼はすでに60年代に欧米の知識階級の間に在 る科学に対する批判的な傾向に気付いていた（Holton 1964）。彼は後になって当時の傾向を“Romantic Rebellion”と呼んでいる。この科学批判の一つは，現 代科学に対する感情的な不満から発しているものであ る。このような批判者は非常に深く科学を理解しては いるが，現代科学の新しい概念は感情的に受け入れ難 いようであった。彼等の言い分を一言でまとめると 「中世には，人々は有機的な世界像があり，哲学者も 文学者もそれが“理解”できた。しかし，現代の科学 は自然の微小な各構成部分について調べ，全体につい ては扱おうとしない。その結果，科学は人類から生き Abstract─We are living in a weird period, a postmodern era, where any established, objective knowl- edge is denied and replaced by subjective opinion, even a scientific theory is labeled as a social con- struct. In this paper we try to trace the origin of such queer ideas and examine the prevailing claims presented by some proponents, and conflicts between them and their critics, mostly from science. Fi- nally, science in liberal education for the new era is discussed, since such ideas have permeated science and mathematics education throughout the world, including Japan, and it is increasingly
- アメリカ 科学 哲学 文学 問題 大学 現代 理解
全体公開 2008/01/14- 閲覧(2,986)
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社会教育 レポ
- 「社会教育の歴史的返還、問題、今後の可能性について」 まず始めに、社会教育と学校教育はどのように違うのだろうか。なぜ国家は学校教育のみにとどまらず社会教育という概念を造ったのだろうか。日本の「社会教育」に相当する概念として、諸外国では「成人教育（adult education 米、英）」、「民衆教育（Volksbildung 独、education populair 仏）」、「継続教育（further education 英）」、そしてユネスコの提唱する「生涯教育（Lifelong Education）」がある。社会教育とは各国特有のもので各々が教育という営みをどのように考えるかによって発展の仕方が違ってきた。それは歴史とも密接な関係があり、一種の文化とも言えよう。それでは、我が国の社会教育はどのような発展を見せてきたのだろうか論じていくことにする。 まず、日本の社会教育体制は戦争の終焉を境にだいぶ異なっている。戦前は政府による国民教化であったものが、戦後は国民が自ら考え学習しようと思うようになった。学校教育は大人にとっては義務であり、子供にとっては権利である。現代の学校はしっかりとしたカリキュラムが組まれ、さらには期間まで決められている。これは国民に対しとても親切なように見えるが、見方を変えれば「強制」と捉えることもできる。もちろん国民は必要最低限の知識は持っていなければならない。しかし、社会教育とはそういったものではない。社会教育で大切なことは「いつでも、どこでも、誰とでも、なんでも、自由に、無料で」学習ができることである。細かく説明すると、四つの特徴が挙げられる。①学習者は個々の目的をもって活動に参加している。学校教育はあらかじめ内容が決められており、授業が課せられている。②学習者は自発的に活動に参加している。学校教育では、義務教育の場合は意欲に関係なく否応なく行くべきところとされる。③一つの学習活動においても、学習者の学歴、年齢、生活の属性は多様である。（学校教育では、学級が同学年の児童生徒で編成されていることが一般的。）④教育活動の内容が多様で制約されない。以上の四つであり、国民は誰でも学ぶ権利を持っていて、行政や自治体はその要求に応える必要があるのだ。 先にも述べたように、日本の社会教育は戦前、国民教化であったものだが、戦後は歴史的に見ても社会教育は時代と共に変化する傾向がある。現代の社会教育の基盤となっているものに戦後提唱された社会教育の概念がある。これらは日本国民が生み出した輝かしいものとして今でも受け継がれ、真の社会教育を実現させる上での大きな指標となっている。社会教育の概念の定義の一元化は見ていないが、社会教育法第2条には社会教育の定義として、「この法律で『社会教育』とは、学校教育法に基き、学校の教育課程として行われる教育活動を除き、主として青少年および成人に対して行われる組織的な教育活動（体育およびレクリエーションの活動を含む）をいう。」とある。そもそも「教育の目的は、あらゆる機会に、あらゆる場所において実現されなければならない」（教育基本法第２条）と規定されているが、ここから学校教育も社会教育もともに、公教育を支える柱の一つであると考えられる。 しかし、健やかな人間形成を考えたとき、学校教育には学校における学歴偏重主義の弊害など大きな問題が存在している。日本は学歴偏重主義の学歴社会である。学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信
- 社会教育
- 全体公開 2008/01/14
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教育情報の開示について
- 教育の現場で、調査書を始めとした生徒（以下学校の子供は生徒と総称）情報の開示が強く叫ばれるようになったのは1990年代の初頭である。それは調度、神奈川県川崎市で日本初の｢市民オンブズマン制度｣が導入された年で、市役所など行政機関の情報開示問題が活発化していた時期でもある。当時の教育現場では、生徒の教育情報は学校の管理下に措かれるために、原則として公開しないことになっていた。しかし、学校での評価を知りたいという家庭側の強い要求が行政を動かし、現在では学校側も生徒の教育情報開示を認める方向に向かっている。
- 情報 教師 企業 学校 評価 生徒 問題 行政 教員 家庭
- 550 販売中 2009/11/24
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