連関資料 :: 教育
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学校教育相談論
- フロイトの理論について 精神分析とは、フランスで精神科医としてヒステリー（不安症状）の治療をしていたフロイトが考案した精神的な病気を治療する心理療法である。フロイトは最初「意識、前意識、無意識」という心の三層構造を考え出す。この中で、意識は日常感じ取れるもの、前意識は非常に努力をしないと感じ取れないもの、無意識は決して感じ取れないものとして、無意識を広大な領域に、意識を狭い領域として考え出した。彼は無意識の心的精神過程がヒステリーに影響を与えていると考え、その中で「防御」と「抑圧」という２つを打ち出す。このうち防御とは自分の心の状態を無意識が守ること、抑圧とは実際には受け入れがたい考えを無意識の中で押しとどめて、そのための感情を意識から追い出すことを指す。フロイトはこれに基づき、ヒステリーは耐えがたい考えから身を守ろうとして、ある程度の考えを抑圧するために起こると考えた。 そして十数年後「イド・自我・超自我」が構成する人格理論へと変更していく。イドは欲求を満足させるために、とりあえず現実を無視して、その場にあるものを手に入れよ
- フロイト
全体公開 2008/02/26- 閲覧(1,829)
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教育学 学級崩壊
- 教育学 学級崩壊 現代の子どもと向き合うには １．現在の子どもたち ・学校が荒れる → これまでは一部の「不良」と呼ばれる子どもたちによるもの、現在の「荒れ」は、一部の子どもではなく、「普通の子」によるもの。 ・学校の吸引力 これまでの子どもたちの「荒れ」 → 受験競争からはじき出されたこと、「落ちこぼれ」ることが原因となって、自己存在を不安定にしたもの。（学校社会への強い囚われ） 学校の持つ聖性自体が喪失。（新しい発想） 「落ちこぼれ」る不安から「荒れる」。よりも、する意味の分からなくなってきた勉強・授業が、強制力を持ち得ないという側面。 ・親の世代 子どもがパニックになる→親からの愛情不足などが原因。 「新人類世代」少年・青年期をすでに今日の消費・情報化社会で過ごしてきた。 モラトリアム傾向。個人主義的な行動様式。 （これまでの世代には理解できないような） 彼らが少年期を過ごした７０年代 → 子どもの「発達の危機」。受験圧力が急速に高まった時代。その結果、「落ちこぼれ」。「非行」。現在いわれる「教育問題」の原型。 ・消費社会の子どもたち 今日を生きる子どもたち → 成熟しきった情報化・消費化社会のただ中。 ２．子どもたちと関わるということ ・どのように向き合うのか 今の若者→楽しさ、ノリの良さが、場の雰囲気を構成。 高度な主体性が必要。自分の世界観の形成、認識論的な成熟と平行した形で、自分が何をするのかを決めていける創造的な主体性が必要。 小学校・中学校の教室で、子どもが授業中に立ち歩く、騒ぐ、パニックを起こす、教師の注意にも耳を傾けない、授業が成立しなくなってきた、いわゆる「学級崩壊」がいわれて久しい。「学級崩壊」という言葉は、元々はマスコミから生まれた言葉であり、文部省はこのように形容されることを遺憾であるとしてきたが、最近では、認めざるを得ないような状況が生まれてきている。なかなか私たちには実感しづらいのであるが、それだけ、現場における子どもの「荒れ」が顕著になってきているということであろう。 「荒れる」ということは、子どもたちが何らかの苦しみや、いらだちを抱いているということであるが、そのような状況において、子どもたちと接していかなくてはならない教師たちもまた、悩みの渦中にいる。教師が、ストレスから体調を壊したり、登校拒否に陥る例も現れているのだという。 学校が荒れるといえば、これまでは一部の「不良」と呼ばれる子どもたちによるものがいわれたが、現在の「荒れ」は、一部の子どもではなく、「普通の子」によるものであるから問題が複雑化するのだろう。今日の子どもたちが生きる社会・文化の諸条件を見てみることにする。 これまでの子どもたちの「荒れ」は、ごくおおざっぱに言えば、受験競争からはじき出されたこと、「落ちこぼれ」ることが原因となって、自己存在を不安定にしたものであると考えられる。裏を返せば、それだけ学校社会への強いとらわれがあったということであるが、最近では、その学校そのものの吸引力の低下が指摘されている。元来、公教育は、高度産業社会の形成をめざして導入されたものであり、目標が現実となった今日、学校の持つ聖性自体が失われているのだ、というのである。受験圧力がなくなったとは思えないが、最近の不況、就職難も手伝ってか、高学歴神話は崩れつつあり、必死になってがんばるよりも、適当にやって今を楽しんだ方がいい、という発想が子ども・若者たちの間で広がってきていることも事実であるように思える。つまり、
- 子ども 情報 社会 学校 教師 文化 発達 問題 授業
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道徳教育の研究２
- 道徳学習指導案 第3学年5組（男子16名 女子15名） 指導者 ○○×× １．主題名 日本の伝統文化を体験しよう ２．主題設定の理由 本主題は、指導内容４－（９）の「日本人としての自覚をもって国を愛し、国家の発展に努めるとともに、優れた伝統の継承と新しい文化の創造に貢献」する態度を養うことをねらいとしている。日本人は、自国３．指導計画（全２時間） ① 日本の伝統文化とはどのような文化だろう。（１時間）（本時 １/２） ４．事前指導 事前に日本の伝統文化はどのようなイメージがあるかをアンケート用紙に記入してもらっておく。 ５．本時のねらい 日本の伝統文化（行動文化）について話し合い、日本の伝統文化に対する興味や関心を高め、日本人としての誇りを養う。 ６．本時の展開
- 道徳教育の研究 東洋大学 通信教育課程
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道徳教育のあり方と進め方
- １．道徳教育の問題点 ２．道徳教育のあり方 ３．道徳教育の進め方
- 道徳教育の研究 東洋大学 通信教育課程
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養護教育学(test)
- ＜養護教育学＞ １、児童生徒等の心身や生活行動における不適応現象について考察せよ。 Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc．②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動（犯罪や暴力行動）を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。（入所児童の約六割（不明・無回答を除く）が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成１２年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告）母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・情緒的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ；「１０代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る（援助交際・売春）、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合（集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい）「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害（LD）」、注意欠陥」「多動性障害（ADHD）」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。 ２、「子供理解」を深めるための方法をのべよ。 子供たちは一人一人違った能力、適性、興味、関心等を持っており、家庭環境も複雑である。したがってきめこまかい観察を基本としつつ、日頃から子ども達との触れ合いの機会を大切にしたり、教育相談日などを活用した相談を行ったりなど、客観的、総合的に認識する必要がある。 子ども達は日々成長するものである。固定的に児童生徒理解を捉えるのではなく、新しい情報を加えるとともに、その場面に応じて子供の心情を理解するように努めることが必要である。この場合、子どもたちの気持ちを共感的に理解しようとする姿勢が大切になる。 また、児童生徒理解はそれが目的ではなく、指導に生かしてことが大切である。子供達を 共感的に理解することを通じて、教職員と子ども達との信頼関係が確立できるようにする事が大切である。 ポイントとしては、①子ども達のよさを多面的に捉えるようにする。教職員自身が自己の価値基準を見つめ直し、子供の良さ見落とさないよう
- 養護教諭 児童生徒の心身や生活行動 学習障害児 東京福祉大 テスト
- 550 販売中 2008/03/06
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理についてまとめなさい』 学習指導要領は、第二次世界大戦後から現在にかけてほぼ１０年ごとに改訂され、その時代が要請する教育目標と内容を示し、日本の教育の方向性を変化させてきました。最初に、改訂のそのときどきの社会情勢、教育問題、学力問題などを追っていきたいと思います。 第二次世界大戦後の教育課程の改革では、戦意高揚に関する記述をなくすことを目的として修身科を廃止し新たに「公民科」を設置しました。また、「社会科」や「強化外活動」の構想も考えられました。 昭和２２年３月に最初に学指導要領が「試案」として制定されました。その頃はまだ、現場の裁量に委ねられていた部分も多くありましたが、一定の基準として以下のような基準を設けました。小学校の教育課程は、国語・算数・理科・社会・音楽・体育・家庭・図工・自由研究の９教科であること。着目点は民主主義的な社会形成のための良識や性格を一人ひとりが見につけるべく「社会科」「家庭」「自由研究」が新たに設置されたことです。また、中学校の教育課程は必修科目と選択科目に分かれ、必修科目には国語・習字・社会・国史・数学・理科・音楽・図工・体育・職業の１０科目、選択科目には外国語・習字・職業・自由研究の４科目でした。高等学校は「高等普通教育を主とする学校」と「実業を主とする学校」に分けられました。 昭和２６年、それまで「試案」という形で試行されていた学習指導要領が大幅に改訂されました。小学校の教育課程では、以前の９科目にそれぞれ大まかな４つの枠組みへと編成することにより、その枠組みでの合理的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムが組まれていました。また、児童が学級活動・学校行事に参加して、協調性・社会性が培われることを目的に「自由研究」は「教科外の活動」に変更されました。中学校の教育課程は、体育が保健体育に、国史が日本史に、自由研究が廃止され特別教育活動に変更されました。必修科目は国語・社会・数学・理科・音楽・図工・保健体育・職業の８科目、選択科目は外国語・職業・その他の３科目でした。高等学校に関しては学習指導要領の改訂と同時に高等学校設置基準が設置されました、その中で「普通教育を主とする普通科」と「専門教育を主とする学科」とに分けられました。しかしながら上記のごとき経験学習的なカリキュラムはやがて批判にさられました。それは、経験学習によって児童生徒の基礎学力が低下したこと、そして青少年の非行、規律の低下などが問題となりました。そのため、教育課程において系統学習的要素を取り入れられる試みがなされるようになります。 昭和３２年、教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示しました。そして翌年３３年上記の経過を踏まえて学習指導要領の改訂が行われました。この改訂によって、教育課程は４領域に構成されました。４領域とは、各教科（国語・社会・算数・理科・音楽・図工・家庭・体育）、道徳、特別教育活動、学校行事です。最も着目すべきは、特設時間「道徳」の設置で、青少年の非行の増加などが社会問題化したため、その抑止に効果が期待されました。また、国語・算数・理科の教科では授業時間数が増加し、基礎学力の向上が目指されました。 昭和４０年代から日本は高度経済成長期を迎え、経済成長を担う人材育成を教育に求める声が高まっていきます。「教育投資」の名の元、能力主義へと移り変わろうとします。科学技術の進展に伴い、知識量が膨大に増加したため、授業時間の増加や、とく
- 教育課程とは何かについて その基準と編成原理についてまとめなさい
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何かについて、その基準と編成原理、今日的課題についてまとめなさい。』 教育課程とは、学校教育法により定められた、学校の教育目的や教育目標を達成するために配慮してつくられる、児童生徒の発達を保障するため学校が計画的、組織的に編成した教育プログラムである。教育課程を編成するとき、学校の教育目標を掲げ、指導内容の組織や授業時間の割り当てを基本とし、検討する必要がある。そのときに、考慮しなければならない４つの原則がある。その４つの原則は次の通りである。 ①法令及び学習指導要領のしめすところに従うこと ②児童・生徒の人間としての調和のとれた育成を目指すこと ③地域や学校の実態を考慮すること ④児童・生徒の心身の発達段階や特性などを十分考慮すること このような原則で編成している教育課程だが、今日に至るまでには様々な社会の変化に対応して、変化してきている。日本では、これまでに３回の教育改革が行われた。 最初の教育改革は明治時代の学制発布である。これは国民に教育を受ける機会を保証することが大きな柱となっていた。２回目の教育改革は、戦後の義務教育制及び民主教育の発足に伴う改革である。これにより、子どもたちの進学率が大きく上昇し、教育が大衆化された。そして「大衆教育社会」の到来と同時に、受験戦争が過熱することとなった。３回目の教育改革は中央教育審議会や臨時教育審議会を中心として提唱された現行の教育改革である。学校でのいじめ、不登校、学級崩壊など、いわゆる教育の荒廃の原因が、受験戦争によって過熱化した学歴社会であると、新しい学力観に基づく「ゆとり教育」への変換が始まった。 教育基本法及び学校教育法の公布と並行して、昭和22年3月に最初の学習指導要領が制定された。これは教育課程上、「それぞれの学校で、その地域社会の社会生活に即して教育の目標を吟味し、その地域の児童青年の生活を考へて、これを定めるべきものである」と述べられ、現場の裁量にゆだねられていた。着目すべきは、修身・歴史・地理の変わりに「社会科」が新設、及び「家庭」と「自由研究」が新設されたことである。国のための教育から個人のための教育へと変革を目指した。 昭和26年に文部省は学習指導要領の全面改訂を行った。小学校では以前の9教科に変わり、「主として学習の技能を発達させるに必要な教科」（国語・算数）、「主として社会や自然についての問題解決の経験を発展させる教科」（社会科・理科）、「主として創造的要素を発達させる教科」（音楽・図画工作・家庭）、「主として健康の保持増進を助ける教科」（体育）の4つの領域へと再編された。4領域ごとに合科的な授業を行うことが意図され、きわめて柔軟なカリキュラムであった。しかしながら、この経験学習的なカリキュラムはやがて批判にさらされた。なぜならば、これにより児童生徒の基礎学力が低下し、非行、規律の低下が問題となったからである。 この対応策として、教育課程において系統学習的要素が取り入れられる試みがなされた。その試みは三層四領域という。そのため、昭和33年3月に教育課程審議会は答申を出し、道徳教育・基礎学力・科学技術教育に重点をおくように方針を示し、10月に学習指導要領の改訂が行われた。これにより教育課程は、各教科、道徳、特別教育活動、学校行事などの4領域に構成された。また、学習指導要領の法的拘束力が強化されたことも着目しなければならない。さらに着目すべきは、「道徳」の設置である。そして、国語、算数、理科の授業時間が増加し、基礎学力の向上が目指されている。 1960年代
- 小学校 学校 社会 戦争 発達 学習指導要領 道徳 体育 健康 学習
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環境教育（１分冊）
- 私たちの生活は、物質的に恵まれ、便利で快適な生活をしている。しかし、この便利で快適な生活のために、社会を支え続けてきた自然のしくみを破壊してきたことに行き着く。今の私たちの社会は、自然のしくみを大規模することで過剰に自然の資源を得て、大量生産、大量消費を行い、二酸化炭素や窒素化合物、環境ホルモンなどのごみを大量廃棄して、さらに自然のしくみを大きく破壊することで成り立っている。人間・社会の飛躍的な発展によって、生態系における各種生物の地位や役割を乱してしまったり、循環されない物質の生産をすることで発生した諸問題を、今までの歴史の中で認識し、その解決のためにはどのようにしていったらよいのかを考えていくことが重要である。自然を破壊してきた人間・社会の活動と果たして役割を考え、今度の人間の役割を考えていくことが重要なのである。 ＜実践可能な環境調査について＞ 私たちの生活が便利になるにしたがって工業化が進み、公害問題が発生していることを考えていく。このような消費生活を送っていくあたり、生活とごみの問題は切り離せない問題になっている。そこで、ごみという身近な環境問題について調べていくこととする。 公害とは？ 小学校社会科等で、公害について学習する機会がある。 そこから、公害があると環境が破壊されていることに気づき、公害の発生が人間の健康被害をもたらすという点だけでなく、日本の高度経済成長によってもたらされた公害の歴史についても触れていく。 身近なごみと公害って関係あるの？（身近なごみ調査） 自分たちの生活圏内で、ごみに関する問題点や公害につながっていくと思われるごみの実態について、周りの大人に聞いたり、自分たちで近所を歩いて見つけたことや疑問に思ったことを発表していく。「近所で、ごみを燃やしている人がいるけど、それってどうなのかな？」「自動車を山にすてられているのを見たよ」「ごみを分別しないで捨てている人がいたよ」等、子どもたちが普段の生活で感じたごみに関する疑問から、公害につながっていく“流れ”を考えていく。ごみを燃やすと煙が出て、この煙が大気汚染の原因にもなること、不法投棄が自然を破壊していること、ごみの分別をしないがために、資源の再利用ができず、そこから新たな森林破壊につながることやごみの減量化ができず余計な人件費・処理費がかかることなど、ちょっとしたことでも大きな問題につながっていくことを知っていく。 ごみ処理の実態を探る（ごみ処理場での調査） ごみ処理場を見学し、ごみ処理の実態に触れていく。市で出たごみはどのように処理されていくのだろうか、資源の再利用は実際にどの程度はかられているのか、ここで、ごみ処理場では住人の公害を心配する反対意見などもあり山奥に設置されていること、ごみをしっかり処理するために高温で焼ききるように工夫していること、資源の再利用化のために分別する人件費をかけ、人員を多くして分別作業を徹底していることなどを施設の人に聞いたり、実際に見学することで学習していく。 ここで、ごみ全体の中で家庭ごみは１割ほどであるのに対して、９割が産業廃棄物・事業系廃棄物であることをおさえていく。 産業廃棄物とは？ 産業廃棄物の実態を探っていく。都心部は工場や会社が多いことから産業廃棄物がどうしても増えてしまうこと、産業廃棄物は都会から地方へ流れ出ていることなどを調べていく。空いている地域があるからというだけで、ごみとは無関係なところに捨てていることもある。 産業廃棄物の問題とは？ 産業廃棄物問題を考えるときに、産業廃棄物の不法投棄が山や海を汚
- 環境 歴史 日本 子ども 環境問題 社会 問題 自然 化学 人間
- 550 販売中 2008/03/18
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キャリア教育の今後の課題
- 2005年、フリーター200万人ニート60万人ともいわれ、若年者の働く意欲の低下が大きな社会問題となっている。仕事に対するこれまでの価値観が崩れ、多様な価値観、働き方の中で職業を決めかねている若者が多く見受けられる。その中で、働くことの意義、面白さを体系的、効果的に理解し、社会で求められるスキル等の育成につなげる「キャリア教育」と呼ばれる取り組みが注目されている。キャリア教育とは2004年に総合的調査研究協力者会議において「児童生徒一人一人の勤労観，職業観を育てる教育」と定義づけられたごく最近の言葉である。試行錯誤しながらの手探りの状態ではあるが、これからますます重要になっていくだろう。 キャ
- キャリア教育 教育課題 教育 レポート
- 550 販売中 2008/03/28
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