連関資料 :: 心理学

資料:2,015件

  • 教育心理 こどもの不適応行動
  • 「子どもの『不適応行動』について述べよ。」 1.はじめに WHO(世界保健機構)は、「健康とは、完全な肉体的、精神的及び社会的福祉の状態であり、単に疾病または病弱の存在しないことではない(1 9 5 1年官報掲載)」と健康を定義している。この概念から、「心の健康」を考える時、最近、深刻化している子どものいじめ、不登校、自殺、非行などの行動は明らかに、精神的・社会的に不健康であるといえる。 2.適応と不適応 3.適応規制(防衛機制) 4.子どもの不適応の成り立ち 5.事例;摂食障害
  • 子ども 不登校 いじめ 問題 不適応行動
  • 550 販売中 2007/11/21
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  • 心理実験レポート 鏡映描写
  • 1)目的 1.知覚運動学習と両側性転移について学ぶ。 2.新たな知覚(目)と運動(手)の協応関係を強制的に作り上げ、新しい技能の習得について観察する。 2)方法 1.装置 鏡映描写装置、星型が印刷された用紙(1人15枚)、ストップウォッチ、鉛筆。 これを用い、実験者・被験者はA条件グループとB条件グループの2つのグループに分かれて測定した。また、それぞれのグループで2人1組をつくり、1の条件と2の条件についての実験を行った。 2.条件 (A)集中練習 A1:利き手14試行(試行間隔0秒)休み3分間 利き手1試行    分散練習 A2:利き手14試行(試行感覚60秒)休み3分間 利き手1試行 (B)両側性転移        B1:利き手2試行 逆手10試行  利き手3試行        B2:逆手2試行  利き手10試行 逆手3試行 3.準備 ①各ペアで装置の準備を行った。 ②行うのは実験条件のAかBかを互いに確認し、2人のどちらが1をし、2をするのかを決めた。 ③ジャンケンをし、1・2のどちらを先に実験するかを決めた。 ④星型の印刷された用紙(15枚)のNo.欄に条件AかB、1か2、そして1~15の試行回数を書き入れた(例:A-1-3)。 ⑤名前欄に自分の名前を書き、検査年月日を記入した。 4.手続き ①実験者は被験者の名前が記入してある星型が印刷された紙15枚を受け取り、第1試行の紙を紙押さえに挟んだ。 ②実験者は、被験者に遮蔽板の上から鏡画像のみが見えるように着席させた。 ③実験者は、被験者に鉛筆を持たせ、たどる方向を確認させた。(第1試行のみ) ④実験者は、被験者に目を閉じるように指示し、被験者の持つ鉛筆の先をスタート地点においた。 ⑤実験者は、「目をあけて、用意、はじめ」の合図と同時に時間測定を開始した。 ⑥被験者に鏡画像を見ながら星型の枠から鉛筆が逸脱しないようにさせ、出来るだけ早く一周させた。 ⑦一周し、スタート地点に戻ると同時に、実験者は時間測定をやめ、星型の印刷してある用紙を受け取り、下のほうに所要時間を書きとめた。このとき、所要時間は被験者に見せないようにした。 ⑧時間を記入したら、次の試行の用紙を紙押さえに挟み、目をつぶらせた被験者の鉛筆をスタート地点に置いた。ふつうは直ちに被験者に目を開けさせてスタートするが、試行間隔が60秒の場合はそのまま60秒待ってからスタートさせた。 (A条件の場合は14試行したあと、3分間の休みをとり、B条件の場合は3試行目から鉛筆を反対の手に持ち替え、13試行目で元に戻すこととした) ⑨15試行が済んだら、実験者と被験者を交替し、①からの手続きを繰り返した。 3)結果 別紙に図と表を添付した。 4)考察 [A条件] 1.学習の効果は、所要時間と逸脱数のどちらによく現れたか。 1-1.A1条件  所要時間 最大77秒(第1試行の平均値)→最低17秒(第15試行の平均値)  逸脱数  最大8回(第1試行の平均値)→最低1回(第14試行の平均値)  表1-1からわかるように、所要時間では60秒の短縮がみられた(最大値から約77.9%の減少)。逸脱数では7回の減少がみられた(最大値から約87.5%の減少)。このことから、A1条件では逸脱数に学習の効果があると考えられる。 1-2.A2条件  所要時間 最大120秒(第1試行の平均値)→最低23秒(第15試行の平均値)  逸脱数  最大9回(第1試行の平均値)→最低1回(第8,11,13,15試行の平均値) 表1-2から分かるように、所要時間では97秒の短縮
  • 鏡映描写 知覚運動 両側性転移 日本女子大学 実験レポート
  • 660 販売中 2007/12/05
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  • 心理実験レポート 発達検査(DenverII)
  • 目的 発達検査の理論的背景や原理、各種発達検査の特色について学ぶことを目的とした。本実験は発達検査のデモンストレーションを材料として、その実施方法や判定方法の基礎を学ぶ。また、使用する発達検査は、「DenverⅡ」―デンバー発達判定法(社団法人日本小児保健協会,2003)とした。  DenverⅡは1967年に出版されたDDST(Denver Developmental Screening Test)を前身としたテストである。DDSTは、症状が明確には顕在化されていないが、発達に問題のある可能性のある子どもを、直感的な疑いから客観的な疑いに発展させ、早期に適切な対応を行うことを目的として作られた。特徴として、日常生活の中で見られる子どものいろいろな行動を4分野に分類し、発達に伴って行いうる行動を同年月齢の子どもと比較して、それぞれの子どもの発達段階を判定することがある。また、これは一般的な発達検査、知能検査などとは基本的に異なり、障害や疾病を診断するものではない。しかし、DDSTは言語発達遅延が見逃されやすいこと、一部の検査項目で観察・判定手法が困難なこと、判定成績から必ずしも将来を予測しないこと、文化・人種などの違いが考慮されていないなどの問題があり、これを考慮して改善させたものがDenverⅡ(デンバー発達判定法)である。  DenverⅡは、125項目からなり(DDSTは105項目であった)、予備判定表を用いた2段階スクリーニングである。スクリーニング検査とは、集団検診などの場で、大勢の中から発達遅滞や歪みが疑われる子どもを見つけ、専門家の精密検査を必要とするか否かを判断するために用いられるもののことを指す。また、DenverⅡでは判定実施中の子どもの様子を評価する項目が追加されている。観察項目は、個人の自立・他者との協調の能力を示す「個人-社会領域」、目と手の協調運動や小さいものの取り扱い、問題解決の能力を示す「微細運動-適応領域」、言語を聞き、理解し、使用する能力を示す「言語領域」、座ったり、歩いたり、読んだり、身体全体の大きい筋肉運動の能力を示す「粗大運動領域」の4つの分野がある。
  • DenverⅡ 発達 幼児 日本女子大学 実験レポート 発達検査 デンバー
  • 660 販売中 2007/12/05
  • 閲覧(7,440)
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