連関資料 :: 教育について
資料:11,539件
-
そんなに偉いのか学校教育は
- 「これからの教師,付録：教師に関する名言集」を読んで,私が最も共感した人の言葉は,松下幸之助の「学校で経営学を習っても,必ずしも経営ができるわけではない。」である。これは、机上だけで習うのではなく実践的なことも習う必要がある、という事を言っているのである。 松下幸之助は明治28年に和歌山県で8人兄弟の末っ子として生まれた。父の言い付けにより小学5年で学校をやめ、大阪へ行き、火鉢屋で働き始めた。しばらくして仕事を変え、次に自転車屋で修行見習いとして6年間働いた。そしてこの時大阪で電車の敷設工事が始まっており、このまま自転車屋で働くよりも電気事業をおこす方が将来は有望だと考え、電灯会社へ転職。24歳で会社を辞め、今度は自分でソケットの研究を始めた。これが当たり、松下電器として経営ができるほどにまで成長していった。戦中、戦後と時代は過ぎ、幸之助自身はしだいに経営に重点を移していった。そしてオランダのフィリップス社、ビクター社などと次々と提携を結び、松下電器は大きく成長していった。 このような中で幸之助は日本の再建を考え、産業界の立場から世界の平和に貢献したいという、そんな経営理念を持って常に時代の先を見据えて生きた人である。 さて、そんな松下幸之助が残した「学校で経営学を習っても、必ずしも経営ができるわけではない。」という言葉に私が共感したのはなぜだろうか。 私は常々「そんなに偉いのか、学校教育は」と考えている。最近子どもの心の荒廃が言われており、マスコミ等によって教育機関の反省と改革が声高に叫ばれていて、学校の教師たちも自分を「教育のプロである」などと豪語して懸命に子どもたちに健全な教育を施すべく日々努力にいそしんでいる。しかし、ここで一歩立ち止まって考えて欲しい。
- レポート 教育学 松下幸之助 学校教育 教師
550 販売中 2006/01/13- 閲覧(1,551)
-
教育社会学共有
- 『学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。』 最後に私論展開をしています。 ちなみにその立場は学歴社会は完全に黒なのではなく、是正と運用の仕方しだいというものです。 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉である。わかりやすく砕いて言うのであれば「どのような学歴を所有しているかによって、就職先や出世、賃金、世間の見る目などに格差が生じる社会」と言えよう。 日本では学歴社会をあまりいいイメージをもって語られることはない。その人間が内面に持つ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強が出来るかどうか」だけ でその人間を評価する理不尽かつ非人間的な社会として認識されているからである。本論文では、まず学歴社会の形成過程を説明し、なぜ学歴が求められるかを論じる。そしてその後、高学歴社会がもたらすものについて考察し、最後に私論を展開する。 【学歴社会の形成・企業のニーズとしての学歴】 学歴社会成立の第一歩は明治時代のスタートとともに見ることができる。旧来の士農工商の封建制度の下において、士族であらば藩学で、町人や農民であらば寺子屋でといった形で、実用性を重視するために教育は親の身
- 教育社会学 A判定 学歴社会とは何かを明らかにし 佛教大学
- 550 販売中 2008/11/01
- 閲覧(1,244)
-
教育心理学１
- 『子どもの「個人差」について述べよ』 現在、日本は少子高齢社会となり、子どもの存在は、国の財産である。将来を担う子どもにとって、それぞれの成長段階に最適な養育をすることが最善である。そのため、多様な選択肢、個人に最も適している方法を選ぶシステムが優れているものと考えられている。 「個人差」とは、知能・学力・性格・適性などの特性についての個人間の差異を指している。例えば、ある集団に知能・学力・性格・適性などのテストを行って、その集団内の個人の得点にばらつきがあれば、それを指して個人差という。このように個人差は、決められた測定尺度によって定められる概念である。 個人差が生じる要因は「遺伝｣によるものなのか、「環境」によるものなのか、長い間議論がなされ研究が進められているが、人間の行動に見られる個性の起源は想像以上の早期にあり、誕生して間もない頃にまで遡る。しかし、その後どのような環境で育まれるかによって、大きく影響されることも事実であり、両方の要因が作用していると言うのが、近年明らかにされている見解である。 また、母体内での環境要因も大きく影響しているとされ、胎児の頃よりクラシック音楽
- 環境 子ども 社会 発達 家族 差別 個人 障害 学習 人間
- 550 販売中 2009/01/28
- 閲覧(1,388)
-
【教育時事】重要語句
- ■第1章 教育改革 教育の行き詰まりがあらわになってきた現状に対応して、文部省は新たな教育改革に乗り出す方針に踏み切り、与謝野文相(当時)が1995(平成7)年4月、第15期中央教育審議会(中教審)に対し、｢21世紀を展望したわが国の教育の在り方について｣を諮問した。 第15期中教審は96年7月に第1次答申を提出し、新教育理念に｢生きる力｣と｢ゆとり｣を掲げ、初等中等教育を中心に新しい教育の基本方針を示した。これを受けて、教育課程審議会(教課審)、教育職員養成審議会(教養審)、保健体育審議会(保体審)が相次いで始動し、それぞれ97年中に｢中間まとめ｣や答申を出した。また、第16期中教審は昨年6月、中高一貫教育や飛び入学を盛り込んだ第2次答申を提出し、続いて98年3月、｢心の教育｣や地方教育行政システムの改革に関する中間報告をまとめた。こうして、教育改革の全体 像が次第に明確になってきた。 「６つの改革」 政府は社会システムの全面転換を目指し、行政改革、経済構造改革、金融システム改革、社会保障構造改革、財政構造改革を順次スタートさせたが、橋本龍太郎首相は97年1月、これに教育改革を
- 学校 経済 子ども 社会 生きる力 地域 改革 問題 課題 家庭 時事
- 550 販売中 2009/08/12
- 閲覧(1,785)
-
【教育中間報告】まとめ
- 教課審｢中間まとめ｣のよみかた ｢中間まとめ｣発表までの経緯 本稿の標題にいうところの｢教課審『中間まとめ』｣とは、正確には、｢教育課程審議会『中間まとめ』=教育課程の基準の改善の基本方向について=｣のことを指している。 以下、これを｢中間まとめ｣と略称することにし、｢中間まとめ｣が発表されるに至った経緯と背景、特に注目すべき主な改善点、今後の展望と課題といったことについて、考察する。 さて、次期の学習指導要領の改訂の基本方向を審議するために、文部大臣の諮問機関である教育課程審議会が発足をみたのは、平成8年8月のことであった。審議会は、三浦朱門会長、西沢潤一副会長を含めて25人の委員から構成されているが、この中に、既に早く平成7年4月に発足をみていた第15期中央教育審議会の委員･専門委員が6人入っており、後にも述べるように、今回の改訂の作業が中教蕃と教課蕃のいわば連携プレイとして進められていることを現しているものとして注目される。 平成8年8月27日の教課審の初総会において、奥田文相は｢幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校及び養護学
- 環境 学校 情報 社会 生きる力 国際 教育課程 問題 幼児 行政 教育中間まとめ
- 550 販売中 2009/08/12
- 閲覧(1,945)
