連関資料 :: 教育学
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教育方法学（第１設題）
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ』 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対する姿勢は、教科書や指導要領に沿った内容の下、教師が指導目的・指導方針をしっかり決めてから指導に臨み、紙の試験による評価をするため、授業態度がしっかり授業に参加する、積極的に発言する、課題に出した問題集をしっかりやって提出させるなど、教師側の望む「いい子」、紙の試験がよくできる子が「いい子」という評価になりがちで、本来の子どもの能力や可能性を伸ばす教育にならないのではないかと思う。 たしかに、これからの社会を担っていく子どもたちに既存の知識を伝達できる教育において、知識伝達は必要不可欠なものなので、教師の高い専門性と、指導をもって、子どもの興味・関心を引き出しながら、指導にあたらなければならない。しかし、その伝達行為の過程や、習得度を確認するために評価する側の主観だけや、生徒を「扱いやすい」という観点だけで評価することは、「先生の言われたとおりにやっていればよい」、「先生に気に入られるように行動しよう」という誤った認識をする生徒が生まれてしまい、今後子どもたちが生きていく、めまぐるしい情報社会と、さまざまな人間関係の中では生きていきにくい教育がなされてしまうのではなかろうか。 授業設計ならびに評価についての留意点は、先述のように、教師の好みのような主観的な評価を絶対にしないようにし、公平に判断できる基準を授業設計のうちから用意をし、授業展開に臨むべきである。 古来より、さまざまな教育方法について議論され、実施される中、近年は、情報通信技術を取り入れた教育は必須だと思う。 子どもたちの私生活、ひいては教育者の行動の中でも、情報通信技術は切り離せないものとなっている。それにもかかわらず、教育の現場で、紙面だけを取り扱い、情報通信機器を「悪」のような意識で接していては、時代錯誤ととらえられてもしかたがない。といっても過言ではないと考えている。 現状では、インターネットを利用した調べ学習も かなり詳しいレベルまで調べることができる。文書を作成するにあたっても、推敲まで容易にできるので、一人一台単位で情報通信機器を使用させ、高度な情報を手に入れ、情報機器を自分で扱えるように学校側も尽力すべきである。 しかしこの件においては懸念すべき点が多々あるのも否めない。インターネットを接続するとなれば、有料サイトや、教育において無益なものも子どもの操作で簡単に閲覧・使用できることにもなる。また、それ以前の問題で、情報機器自体が精密機器で、高価なものであるので、破損したり、使用方法を誤たりすると、子どもの手におえないような作業をしなくてはならなくなることにもなる。このようなことから、有害なサイトに接続できないようにしたり、できるだけ単一作業だけにしたりするといった方法が考えられるが、私の考えとしては、あえて一般的に使う機器のそのままの機能で良いと思う。それらの機器を通して試行錯誤しながら方法を学び、さまざまな情報を閲覧する中で倫理観を見につけられるのも、立派な評価の対象となりうるのではないだろうか。 そういった子どもの試行錯誤の中で、教師のあるべき姿は、子どもの行為を見守り、子どもが意見を求めたり助けが必要となったりしたときは、手を差しのべるようにするべきだ。 適切な場所で適切な援助をするには、相当量の情報通信機器などについての知識が必要である
- 教育方法学 佛教大学 レポート
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教育方法学（第２設題）
- 『現在の情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在、情報社会さらには知識社会と呼ばれているので、いかに多くの知識・情報を、適切な時期に、適切なものを再度取り出せるか、また、あふれる情報の中で、自分に必要なものを取捨選択し、その情報の真偽を追究できるかが、今後必要な力となるであろう。様々な面で、教師が自らの能力を高め問題解決に立ち向かい、教職専門性について発展しているのかどうかが問題となり、教職においても、子どもたちに情報通信技術によって新しい知識を伝達し、国際的にも通用する専門的知識を創出することが期待されている。つまり、教師の側も現状を把握し、問題意識を持ち、そして切磋琢磨して様々な場面でも対応し、またそれを子どもにも対応させられるような教育をしていかなければならない。 今後の教育の変動の将来を予測すると、従来の知識詰め込み型の教育方針より、「子どもが意欲・興味・関心を持って物事に臨むべきだ」という傾向が、ますます強くなると予想させる。 指導方針も中央指導型から現場指導型に大きく転換しているので、それぞれの場所で、特色ある、個性的で創意工夫にみちた、地域や子どもに合った教育ができる。教育は基本的に「受けさせられるもの」ではないので、子ども主体の教育がなされなければならない。 基礎基本の学力と教育格差のことを鑑みても、「読み、書き、計算」などの学習の基礎は、学校教育ばかりでなく、子どもたちの将来の社会生活の基礎となるものである。今後の学習指導要領で現行のものよりは学習時間・内容等が増えるにせよ、基礎基本を定着させるための時間の確保は、今後も多くは望めないだろうと予測される。しかし、そのような中でも基礎基本の学力は身につけさせなければならないので、特設時間の設定や、興味付けなど、考慮しなければならないことがたくさんある。 もうひとつの、目標と内容に基づく教科等の基礎的な学力は、具体的な目標を明確にし、子どもの将来に有益な教育をしていくべきだ。ブルームの言う、「子どもたちみんなに学ばせるのだ」という意識を忘れてはならない。 ここで、教育格差が発生してしまうのは、基礎基本の定着度合いと、学校や教師の裁量で決まってしまう発展的・実践的学力の内容についても考えられる。これらの学力は、いくらでも伸ばすことがき、その名の通り、実践的な面もある。ティーム・ティーチングなど、様々な方法をその場に応じて使い分け、基礎基本、発展的な学力、実践的学力の三つの学力をバランス良く身に付けさせるのが理想である。しかし、学校現場の現状と、紙資料による教育方法論とはうまく連動しない場合も多々あるかもしれない。このように、「理想追求だけだ」と発展の門扉を実践する前から閉ざしてしまうのではなく、周りに成功事例があれば自分の場合に置き換えて実践を試みたり、何か方法を思いついた場合、他の先生と協力しあったりして、コミュニケーションを図り、他と連携を取っていくことも教育格差を無くしていくことにつながると思う。 教育格差と経済格差の点から見ても、今後ますます経済格差が広がり、経済的に余裕のある家庭において、今以上に子どもへの期待が高まり、教育に対する期待感は膨らむばかりである。最終学歴のことなどまで視野に入れ、私立学校に進学させることを考える選択肢も増えている。 学校の選択肢を論に加えないとしても、裕福な家庭の
- 教育方法学 佛教大学 レポート
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教育心理学第１設題
- 象徴機能の発生について説明せよ（説明には子供の 行動についての具体的研究例を提示する）。 また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。 「象徴機能」について 記号的意味作用において、あるものを、それとは異なるもので代表させる働きを「象徴機能」、もしくは「代表化機能」という。前者は指示対象、後者は象徴、または象徴体と呼ばれる。両者が異なるものでありながら指示関係をもつのは、「象徴体」と「指示対象」のそれぞれについての表象が心内において形成され、結びつけられるからである。従って信号や標識（指標）による記号的意味作用は乳児初期から成立するが、「象徴機能」の発現、表象の形成と同じ、生後1年半頃を待たねばならない。
- 教育心理学 象徴機能の発生
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教育方法学第２設題
- 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、 その社会にあっては知識を扱う教育は極めて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 パーソナルコンピュータやインターネットの爆発的な普及により、現在はTV・ラジオ・新聞が三大情報源であった昔と比べて段違いに情報が溢れかえっており、今や子供（だけではないが）には情報の吸収だけでなく、情報を「取捨選択する能力」を身につけさせるよう叫ばれるまでになっている、といった状況である。
- 教育方法学 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが 格差問題 知識社会 教育格差 経済格差
- 660 販売中 2008/06/06
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教育方法学 第一設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。』 今までの学校における教育は、一方的な知識の教え込みという傾向が強く、教師の立場も専門職として認められた職業であり、聖職者として見られていた。しかし、今では労働者としてのモデルではなく、職能発達の視点からも教師を見るようになり、授業についても子供が自ら考え、解決するといった主体性のあるものでなければならない。教えるという立場でなく、共に考えて学ぶ、見守るという立場に変化している。従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価についてと主体的学習を基本とする授業の設計と評価の特徴について考え、比較していきたい。 教育技術においてもっとも重要なのが設計段階である。漠然としたアイデアはあるものの、実現させたい授業はまだ形になっておらず、いろいろと思い悩みながら次第に形をなしてくるのだ。これが設計段階である。これまでの教育方法学の設計段階は、教育理念から教育方法を導くことが重視されていて、授業の構造や学習者の実態がはっきりしないという弱点があった。また、校内研修など教師間で伝達される教育技術は暗黙知に頼っているところが多く、成果を公開研修会や研修紀要などによって発表しているものの、広く流通するための記述方法としても限界がある。つまり、従来の知識伝達を重視した授業は暗黙知が重視されているということである。教育技術が生まれてくるひとつの源が暗黙知だが、これは表現することの困難なわれわれの内部にある知識である。知識の特性として、経験や五感から直接的・主観的・個人的であり、特定の人間・場所、対象に特定・限定されることが多く、特定に経験をともなう共同作業により共有、発展増殖が可能であることがあげられる。教育技術には従来から暗黙知が重視されて、今までの研究の成果を参考にするか、先輩から実例に学ぶことが普通である。授業研究では設計段階で、ある分析からアプローチする方法が日本では古くから行われており、校内研修の授業研究ではほとんどがこの方法によって行われていた。しかし、この方法は実際の授業を記録することが求められるので、最初はかなりの時間を要するが、なれてくれば記録と分析とを簡略化しても必要な情報は十分に読み取れるようになる。さらに授業中や日常生活のときでも、思っていたものを命題や図式でメモしておくと授業設計のときに参考になる。 暗黙知の弱点を克服するためには、教育技術を明示知として表現することが必要である。そのためには暗黙知と明示知との関連をはっきりさせて、教育技術について の情報流通をよく把握し、学習活動の特質をよく理解することによって表現できる教育技術の知識化が大切である。これまでの蓄積されてきた暗黙知を明示知することによって情報通信技術を利用して流通することによりそれを形式知や形態知などの形式を利用して記述できるようになれば、他に伝達することができ、自分の経験として将来にも利用できる。このような情報通信技術の発達により教育問題は目まぐるしく変動し、複雑を増して学習者もますます多様になる。そのことによって主体的な学習が求められ、そのための授業設計が必要なのである。知識創造できるような構造としての教育技術構想するために、どのように学習者に、どのような教育目標を達成するのか、どのような教科内容を、どのような授業方法で、どのように展開されているかという命題が有効的に機能することが期待され
- 教育方法学 佛教 第一設題 レポート 佛教大学 通信
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教育方法学 第二設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決する上で教育方法はどのようにあるべきか』 平成10年の学習指導要領改訂によって『ゆとり教育』の名のもとに導入された完全学校週５日制や大幅な年間授業時数の削減によって、日本における学校教育は基礎基本の学力の低下を招いてしまった。確かに「ゆとり」の時間は増えたが、ではその増えた「ゆとり」の時間を子ども達はどのように過ごしているのだろうか。いくつかのデータによれば、家でテレビを観ながらボーッと過ごす時間や、ＴＶゲームなどをして深夜まで起きている子どもが増加していることが指摘されている。その一方で、休業日となった土曜日にも昼と夜の二食分の弁当を持って、最終電車まで塾に通っている子どもたちがいるという。『ゆとり教育』によって引き起こされた基礎基本の学力の低下に危機感を覚えた親達が、その対応策として学校外教育を選んだからである。その結果、学力の二極化が起こってしまった。近年、子どもたちのテストの得点分布図は、平均点を中心としたなだらかな山形を描く「正規分布」ではなく、高得点と低得点とに二極化する「二こぶラクダ化」するようになっているといわれている。テストの得点分布をグラフにすると、例えば８０点台中心の子どもと、３０点台中心の子どもとの格差が広がり、こぶが二つできるのである。塾に行くなど勉強に力を入れる層は学力が伸び、親が勉強に気を使う余裕が無く、経済的に苦しい家庭の子はやる気や自信をなくして勉強を放棄してしまうというのである。二極分化は格差拡大と深く関わっています。 中学、高校、大学受験での「勝敗」を決定づけるのは、そこに至るまでの教育であり、それはまた、家庭の教育力、突き詰めれば経済力によると言える。つまり、親の経済格差が直接教育格差に繋がっているのです。一部の富裕層が多くのお金とエネルギーを子どもの教育につぎ込む一方、日常的な学用品の調達にも事欠くような貧困層の子どもたちは、十分な教育環境が整っていないと言える。その結果、経済的に豊かな家庭の子どもは塾や予備校で学力を上げ、有名大学に通い、さらにそれを生かして大企業に就職し、また自らの子どもにも同じように教育にお金をかける、といったサイクルが出来る。対照的に、経済力の低い家庭の子どもは、中卒・高卒、或いは平凡な大学にしか通うことが出来ず、将来、所得の低い企業にしか就職できない場合が多い。結果、自分の子どもの教育にもお金をかけることが大変難しくなってしまう。つまり「経済格差」が「教育格差」を産み、また、「教育格差」が「経済格差」を産むというサイクルが出来上がるのである。このサイクルにおいて悪い方に入ってしまうと、そこから抜け出すことは難しいのではないだろうか。 このように「基礎基本の学力」、「経済格差」、「教育格差」は密接な関係にあると考えられる。では、経済格差によってどのような問題が起こるのかを具体的に考えてみる。 文部科学省「子どもの学習費調査」によると、小学校以外を私立学校に通った場合の幼稚園から高等学校までの学習費総額は、全て公立であった場合より約４５０万円も高くなっている。さらに、私立中学を受験する小学生は進学塾に通い、多額の通塾費用を負担している。小学校４年生から大手進学塾に通い始めて３年間で負担する塾の費用は、２００万円とも２５０万円とも言われており、私立中学を受験する場合、たとえ公立小学校に通っていても、小学校４
- 教育方法 第二設題 情報社会 知識社会 佛大 佛教大学 レポート 通信
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教育方法学 第２設
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現代の社会は「情報社会」ともいわれ、さまざまな情報にアクセスする機会や、教育を受ける機会は、これまでのどの社会とを比べても格段と広がっている。もはや学校だけが教育の場ではない、という認識は、すでにわたしたちの間で常識となっている。人々の学習をさまざまな方法で支援するシステムを整えてきている。一方では、学校教育はこれまでの仕組み大きく変えられようとしている。今までは、全国一律の基準を定め、どの地域の学校でも、同じような内容・レベルの教育を実施させてきた従来の仕組みを変え、それぞれの地域と学校の意欲を引き出し、特色ある、個性的で創意工夫に満ちた教育活動を実施させていく仕組みへと変わってきている。 知識社会では高度な専門知識を身につけた人が活躍し、知識管理をすることが重要となるなどが知識社会の「常識」として、しばしば語られている。しかし今日、変化が日々おこるような時代であるので、これらの常識はすぐに古くなる。そこで必要なのは、常に「その先」を読むことである。変化する時代に対応し、順応すること、「新たな常識」を身につけることが重要なのである。 そして知識社会では、単なる「専門的な知識」が価値を失っていく。その理由は、「専門的な知識」がすぐに陳腐化してしまう為、そして、情報社会において「専門的な知識」を誰でも容易に手に入れることができるようになっていくからである。知識社会において本当に価値をもつのは、「専門的な知識」ではなく「知恵」である。それは「分析力」「直感力」「発想力」というような「何々力」と呼ばれる能力や知恵のことである。 その特徴は第１に「自立」、もう１つが「個性」だ。そして「豊かな経験」よりも「深い体験」が価値をもつようになる。豊かな経験を深い体験にするためには、経験から学び得る知恵を徹底的に取ることだ。 それにより平成10年に学習指導要領は改訂され、この改訂において主に2つのことが変わった。一つ目は、年間授業時数の縮小と教育内容の削減である。完全学校週5日制が実施され、それに伴い年間授業時数が大幅に削減されたのである。二つ目は、「総合的な学習の時間」の新設である。この総合的な学習の時間は従来の教科の枠を超えて、「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけるための時間として設定されたのである。また、教育は、生涯教育ばかりではなく、学校教育もふくめて、単に「受けさせるもの」ではなく、人々がそれぞれのニーズに合わせて、「選んで受けるもの」になりつつある。それにともない、教育のあり方は、一般の製品の品質や価格がそうであるように、供給者の側にも、間接的ながら、決定権があたえられてきている。 教育方法学の課題には、不可能に挑戦するという面が必ずある。単に、今ある可能性を現実のものにしていくことだけでなく、常識的には「不可能」と思われていることのがわにも課題を求め、挑戦していくところに課題がある。ひいては教師の仕事の気概があるといってもよい。仮に不可能に見えることであっても、だからといって、それを乗りこえることは教育方法学の課題にはならない、といってすませるわけにはいかない。むしろ、教育方法学の課題がこれまで現実的に可能なことの範囲内でしか設定されてこなかったことに、問題があるのではないか。
- 教育方法学 第2設 レポート 佛教大学 合格 格差
- 550 販売中 2008/07/03
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教育社会学第一設題
- 「社会の構造変動として、情報化・国際化・高齢化・高学歴化が進行すると、教育はそれぞれどのように変化するのかについて論ぜよ。」 今、私たちが生活している社会は、高度の物質的文化が発達し、経済的に恵まれた「豊かな社会」であるといわれている。しかし、その現代社会は同時に様々な、かつ多くの問題をも抱えている。私たちの生活している現代社会の特質を４点から考察し、そして教育はどのように変化していくのかについて論じたい。 情報化社会と教育 現代社会は情報の洪水であると呼ばれ、マス・メディアの発達により多くの有害な情報が氾濫している。情報メディアへの過度ののめり込みは、屋内への閉じこもりに現れるような人間関係の希薄化、直接体験の不足、心身の健康への影響などの問題が指摘されている。その結果、人間関係をつくる力、思いやる心などが子どもたちに十分育まれないことや、生や死に関する現実感覚が薄れるのではないかといったことなどが懸念されている。 しかしながら、高度情報通信社会では、子どもであっても、大人と同様に多様な情報に簡単に触れたり発信したりすることができ、このことをよい方向に生かせば、子どもたちへの働きかけの可能性が広がり、知性や感性を触発し、日常生活の幅を広げ、それを豊かにすることができる。 また、情報化社会では、情報通信の高度化に対応できない、いわゆる「情報弱者」は、生活していく上で不利な状況に置かれることになるといわれている。そのためマルチメディアを活用する機会の充実は、誤った情報や不要な情報に惑わされることなく、真に必要な情報を取捨選択し、自らの情報を適切に発信し得る能力、つまり情報リテラシーを育成していく上で意義深いことである。 情報化に対する教育は、日進月歩の技術発展の中で生涯にわたって人々の情報に関する基礎的資質を育成し同様に一般的な教養も豊かにしていかなければならないものである。 国際化社会と教育 国際化の進展は、交通手段の発達や情報化の進展などを背景に、人・物・情報などが国の枠を越えて飛び交っているため、経済や文化等のさまざまな面でボーダレス化を進行させている。このボーダレス化の進行はまた、国の枠内での生き方から世界の人々と協調して共に生きる生き方への必要性をますます高めている。 従来の日本の学校教育では、多数の国民をその内部に取り込み、巧妙に序列化する一方で、基準に合わない一部の人々を外部に排除してきた。すなわち、学歴に基づく身分的秩序を維持・存続させていくために、少数の者を学校の規範にそぐわない者として脱落させていったのである。しかし、世界のグローバル化と日本社会の国際化という現代の変化に対応して、共生をすすめる国際理解教育が重要になってきた。国際理解教育とは、自己と他者の人権を尊重しながら、異なる文化を認め、世界の人々と共に生きていこうとする人間を育てる教育である。 これからの国際理解教育で必要とされる資質は第一に、地球的視野（相互依存性の認識）を持つこと。第二に、異文化に対する理解・寛容。第三に、人権の尊重。第四に、異文化者との間のコミュニケーション能力である。 以上四つの資質はいずれも、すべての人間がこの地球上で共に生きていこうとする、いわば「共生」をめざす教育に求められる資質である。それらはそれぞれ単独で育成されるのではなく、相互に関連しあい影響しあいながら伸長していくものである。 「共に生きる」とは、世界のすべての人々が自己の生を充実させうる社会の実現を阻害している諸問題に目を向け、その解決のために積極的に社会参加していくこ
- 教育社会学 第一設題 佛教大学 通信教育
- 550 販売中 2008/07/06
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教育方法学 第１設題
- 「授業の設計と評価において、その前提となるのはカリキュラムである。わが国では学習指導要領が重要な役割を果たしているが、一方では地域の実態や子どもの状況に応じたカリキュラムが求められている。そのときの教育方法と技術はどのようにあるべきかを述べよ。」 学校の授業の中で、設計というものは学習指導案として、学習指導要領を元に教師が作り、それにそって生徒を指導する。 その指導は、研究授業で教員が評価したり、授業中での生徒の反応がよかったりといったことで評価されるため、教師の立場からの評価、生徒の立場からの評価は違うことが多い。 教師は、授業の中でたくさん教えたり、分かりやすく教えたりということで評価される。 また、生徒は分かりやすかったり、面白かったりといったことで授業の評価をする。 教師の中でも大きく分けると、客観主義と構成主義という主義主張がある。 そして、それによって授業の構成も大きく変わってくる。 客観主義は知識をたくさん教えるタイプで、個人の経験や生活を取り除くことにより、意志・意識を作るのである。 この主義は教育の中で長い間主流とされてきたのは、受験がその大きな原因である。 知識
- 教育方法学 第１設題 佛教大学 通信教育
- 550 販売中 2008/07/06
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佛大：教育方法学２
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決する上で教育方法はどのようにあるべきか』 現在の社会は情報社会、さらには知識社会と呼ばれている。いかに多くの知識・情報を、適切な時期に、適切なものを再度取り出せるか、また、あふれる情報の中で、自分に必要なものを取捨選択し、その情報の真偽を追究できるかが、今後必要な力となるであろう。様々な面で、教師が自らの能力を高め問題解決に立ち向かい、教職専門性について発展しているのかどうかが問題となり、教職においても、子どもたちに情報通信技術によって新しい知識を伝達し、国際的にも通用する専門的知識を創出することが期待されている。つまり、教師の側も現状を把握し、問題意識を持ち、そして切磋琢磨して様々な場面でも対応し、またそれを子どもにも対応させられるような教育をしていかなければならない。 そのような社会で今現在の教育は様々な問題を抱えており、今後も問題が生み出されるであろう。その問題とは、校内暴力、いじめ、学級崩壊、学力低
- 550 販売中 2008/07/28
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教育方法学第１設題
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点ごとにまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 従来の学校の教師には、児童・生徒の発達過程に関する心理学的知識や、教科・教材についての専門的知識や、学校の運営に関する指導・管理能力が主に要求されてきた。しかしながら、現代においてますますその必要性が認められている資質がある。それは、これからの社会のあり方と、社会の中での人間個人の生き方についての適切な認識に関するものである。そうした社会認識及び人間認識を踏まえた上で、今後の「教職教養」が見直されていく必要があると言えるだろう。 また、学校で展開される授業の目的である学力の性格によって、その授業の設計と評価のされかたが異なるのは言うまでもない。そこで、本稿では、従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価と、主体的な学習を基本とする授業についての設計と評価の特徴について、いくつかの視点から比較・検討していくことにする。 新教育課程では、４つの学力をバランスよく育てるようカリキュラムを組むことが目指されている
- 佛教 大学 通信教育 レポート 教育 方法学
- 550 販売中 2008/08/20
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教育社会学＜第１設題＞
- 学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するかについて学力の視点から述べよ。 学歴社会とよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。具体的には高校卒業後の高等教育機関への進学率が50％を超える社会であるとされる。日本は、アメリカ合衆国、カナダ等とならぶ、数少ない高学歴社会の一つである。 一方、学歴社会とは、当該社会の社会的・職業的地位を決める主たる基準の一つが学歴であるような社会である。社会的地位とは職業的地位と重なる側面もあるが、もっと広い意味であり、具体的には文化的地位なども含む。学歴は配分の基準として考えられるのであり、論理的には「低学歴社会だが学歴社会」という社会もありうるし、「高学歴社会だが非学歴社会」という社会もありうる。つまり学歴社会と高学歴社会とでは、その意味するところが全く異なるのである。重要なことは、学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではないということである。現在、先進国、発展途上国を問わず、教育の充実は各国家、社会の最重要課題の一つにあげられている。従って、教育を重視
- 佛教大学 通信 教育社会学 学歴社会 高学歴化 学力の視点 レポート
- 550 販売中 2008/11/21
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