連関資料 :: 教育学
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教育方法学 第一設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ』 現在の教育課程では(1)基礎的な学力Ａ、(2)基礎的な学力Ｂ、(3)発展的な学力、(4)実践的な学力、の４つの学力をバランス良く育てることが大切である。そして、前者の３つが「教科学習で主にめざす学力」であり、最後のものが「総合的学習で主にめざす学力」である。さらに、前者の２つは、従来の知識伝達を重視して伝統的な学力を育てようとする「課題習得型学習」であり、後者の２つは、主体的な学習を基本として新しい学力を育てようとする「課題発見型学習」である。 カリキュラム編成にあたっては、この二つをバランスよく適切に位置づけることが求められている。 この両者には、教育をするにあたって最も重要である、「学習指導法」と「評価」において大きな違いがあるのでこれについて述べていく。 まず、学習指導法だが、「課題習得型学習」の場合、一人ひとりの子どもに基礎的な学力を培うためには、子どもの学年段階、教科の特徴、単元内容、教職員の人数などを考慮しながら、多様な学習指導法を導入する必要がある。そこで、いくつかの具体的な指導法を挙げてみる。 (1) ティーム・ティーチング（Ｔ・Ｔ） 複数教師によるＴ・Ｔには、「クラス内でのＴ・Ｔ」「同一学年内でのＴ・Ｔ」「異なる教科間でのＴ・Ｔ」など、多様な形態がある。一般的なものは、一人の教師が一斉指導をしているときに、もう一人の教師が机間巡視をしながら、「つまずきやすい子ども」に対して個別指導をするという「クラス内でのＴ・Ｔ」である。しかし、これからは、「クラス内でのＴ・Ｔ」であっても、子どもの習熟度や興味・関心の違いに応じてグループ分けを行い、それぞれの教師が受け持つグループを分けて指導する形態をもっと取り入れる必要がある。 (2) 少人数授業 最大で40人いる学級を解体して、いくつかの教科の授業では１つの学習集団を20人以下の少人数にして、個に応じた指導を充実させようとするものである。 (3) 習熟度別学習 個々の子どもの「学習習熟度」の違いに応じてクラス分けを行い、適切な指導を行うというものである。次に留意点を箇条書きしてみる。 ①各コースの学習内容・方法・人数を、個に応じた指導がこれまで以上に充実するように、より適切なものにする必要がある。特に、遅れがちな子どもの集団の人数を他の集団よりも少なくする必要がある。②子どもが適切なコースを選べるように、子ども自身の自己評価能力を高めるとともに、教師の指導・助言のあり方を検討する必要がある。③習熟度別学習の意義と方法について、子どもと保護者に適切に説明する必要がある。④どの時期から、あるいはどの単元から習熟度別学習を取り入れるのか十分に検討する必要がある。⑤単元末試験や定期考査の問題を各コースとも同じにするのか、一部違えるのかを十分に検討する必要がある。 (4) 交換授業 教科担任制とはいかないが、教師間で得意な教科と不得意な教科を交換して指導するというものである。子どもにとっても、複数の教師の指導を受けることによって、授業に新鮮味を感じることが出来る。また、教師にとっても、他クラスの子どもの様子を知るよい機会となる。 (5) 小学校での「教科担任制」 中学校の教科担任制との連携、教師の得意・不得意教科の調整等を考慮し、「学級担任制」を根本から変革しようとするものである。導入に当たって留意点を挙げ
- 佛教大学 レポート 教育方法学
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教育方法学 第二設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決する上で教育方法はどのようにあるべきか』 平成10年の学習指導要領改訂によって『ゆとり教育』の名のもとに導入された完全学校週５日制や大幅な年間授業時数の削減によって、日本における学校教育は基礎基本の学力の低下を招いてしまった。確かに「ゆとり」の時間は増えたが、ではその増えた「ゆとり」の時間を子ども達はどのように過ごしているのだろうか。いくつかのデータによれば、家でテレビを観ながらボーッと過ごす時間や、ＴＶゲームなどをして深夜まで起きている子どもが増加していることが指摘されている。その一方で、休業日となった土曜日にも昼と夜の二食分の弁当を持って、最終電車まで塾に通っている子どもたちがいるという。『ゆとり教育』によって引き起こされた基礎基本の学力の低下に危機感を覚えた親達が、その対応策として学校外教育を選んだからである。その結果、学力の二極化が起こってしまった。近年、子どもたちのテストの得点分布図は、平均点を中心としたなだらかな山形を描く「正規分布」ではなく、高得点と低得点とに二極化する「二こぶラクダ化」するようになっているといわれている。テストの得点分布をグラフにすると、例えば８０点台中心の子どもと、３０点台中心の子どもとの格差が広がり、こぶが二つできるのである。塾に行くなど勉強に力を入れる層は学力が伸び、親が勉強に気を使う余裕が無く、経済的に苦しい家庭の子はやる気や自信をなくして勉強を放棄してしまうというのである。二極分化は格差拡大と深く関わっています。 中学、高校、大学受験での「勝敗」を決定づけるのは、そこに至るまでの教育であり、それはまた、家庭の教育力、突き詰めれば経済力によると言える。つまり、親の経済格差が直接教育格差に繋がっているのです。一部の富裕層が多くのお金とエネルギーを子どもの教育につぎ込む一方、日常的な学用品の調達にも事欠くような貧困層の子どもたちは、十分な教育環境が整っていないと言える。その結果、経済的に豊かな家庭の子どもは塾や予備校で学力を上げ、有名大学に通い、さらにそれを生かして大企業に就職し、また自らの子どもにも同じように教育にお金をかける、といったサイクルが出来る。対照的に、経済力の低い家庭の子どもは、中卒・高卒、或いは平凡な大学にしか通うことが出来ず、将来、所得の低い企業にしか就職できない場合が多い。結果、自分の子どもの教育にもお金をかけることが大変難しくなってしまう。つまり「経済格差」が「教育格差」を産み、また、「教育格差」が「経済格差」を産むというサイクルが出来上がるのである。このサイクルにおいて悪い方に入ってしまうと、そこから抜け出すことは難しいのではないだろうか。 このように「基礎基本の学力」、「経済格差」、「教育格差」は密接な関係にあると考えられる。では、経済格差によってどのような問題が起こるのかを具体的に考えてみる。 文部科学省「子どもの学習費調査」によると、小学校以外を私立学校に通った場合の幼稚園から高等学校までの学習費総額は、全て公立であった場合より約４５０万円も高くなっている。さらに、私立中学を受験する小学生は進学塾に通い、多額の通塾費用を負担している。小学校４年生から大手進学塾に通い始めて３年間で負担する塾の費用は、２００万円とも２５０万円とも言われており、私立中学を受験する場合、たとえ公立小学校に通っていても、小学校４
- 佛教大学 レポート 教育方法学 教育格差 経済格差
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教育社会学 第一設題
- 『学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ』 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられる。これまで日本では、学歴社会をあまりいいイメージをもって語られることはなかった。その人間が内面に持つ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強が出来るかどうか」だけでその人間を評価する理不尽かつ非人間的な社会として語られることが多かった。しかし、今もなお学歴社会が続いているのにはもちろん理由がある。 現在の日本の学校教育制度は『段階型』と呼ばれている。これは、最終的な進路決定をできるだけ先延ばしにする、あるいは最終的な決定を回避するという教育システムである。仮に、社会的評価の芳しくない学校に進学したとしてもそこで頑張り、学力を向上させれば「リベンジ」可能であるという特徴があり、逆に社会的評価の高い学校に進学したとしても、それはその子どもがエリートコースを歩むことが保証されたということを意味しないのである。実は、学校システムの点から見て、学歴社会化しやすい、受験戦争が長期化、過熱化しやすい社会というのは、この段階型の社会なのである。全てのメンバーの前にさまざまな可能性が残されており、決定的な進路振り分けが行なわれないため、よりよいものを掴み取ろうと競争が激化するのである。また、企業は当然有能な人材を必要としている。『高学歴＝優れた人物』とまではいかないまでも、官僚の多くが高学歴であるという事実から、「高学歴のほうが優れた人物が多い」という予想は容易に出来る。このことから、企業が高学歴の人物を優先することは当然なのかもしれない。 では、学生から見ると、学歴社会とはどうなのだろうか。希望する職に就くためには、どのくらいの学校に行けば良いかが分かりやすく、分不相応な夢をあきらめられるという利点がある。例えば、医者になりたくても医学部に入るだけの学力がなかったり、弁護士になりたくても司法試験に受かるだけの学力がなければ諦めて他の職に就こうとする。また、個人の努力や能力で入手できる『学歴』という、ある意味資格のようなものによって評価されるということは、実は明確なのではないだろうか。しかし、親の経済格差や居住地域等により引き起こされる教育格差によって就業機会の不平等がおこることがある。このような、個人ではどうしようもできない問題があるため、健全な学歴社会というのは幻想に過ぎないのではないのだろうか。 そして現在、学歴社会の崩壊が盛んに叫ばれ、現実に一流大学を卒業し、一流企業に就職した人間がリストラや倒産で職を失う事態が頻繁に生じている。また、一流大学を出た人物が汚職、セクハラなどで職を追われるケースも多々見られる。学歴社会で高位についた人間が、実は内面的には「立派な人間」ではないのだ、ということも真実味をもっているように思える。 では、学歴社会がもっと発展・進行し、さらなる高学歴化が進むとどうなるのか考えてみる。 これからの 時代に求められる力として、「確かな学力」、「健康・体力」、「豊かな人間性」の３要素からなる『生きる力』を育むことが非常に重要視されている。しかし、高学歴化が進むとこれが変わってしまうのではないだろうか。何故なら、学歴社会が進んだ時代に求められる力とは、『学歴』でしかないからである。その学歴を“入手”するためには「健康・体力」、「豊かな人間性」といった力は、はっきり言って不必要なものとなってくる。そして、「
- 佛教大学 レポート 教育社会学 学歴社会
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教育社会学 第二設題
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつかについて述べよ』 現在の子どもの学力について、多くの人が「低下」していると答えるだろう。経済協力開発機構(OECD)が、2003年に世界各国の１５歳の生徒を対象に行った学習到達度調査(PISA)で、日本の順位が下がったことから、マスコミで盛んに「ゆとり教育で学力が低下した」と報道されることになった。このように、学力低下の原因としてしばしば『ゆとり教育』が挙げられるが、一概にそうであると決め付けることもできない。もちろん、ゆとり教育によって空いた時間は、多くの子どもがテレビを観たり、テレビゲームをしたり遊びの時間として費やされる傾向にあるため、原因の一つであることは間違いない。しかし、OECDによる学習到達度調査(PISA)において、全ての項目で日本を上回ったフィンランドでは、授業時間は日本より少なく、週休二日制である。また、日本の『総合的な学習』に当たる時間も日本より多い。このことから、『ゆとり教育』が学力低下を引き起こしているとは完全には言いにくい。 学力低下の他の理由として「教育の質の低下」が考えられる。小学校の理科では、制限・禁止事項があったり、算数・数学では削減されるもの、教える時期が遅らされるものがかなりあるという。さらに、中学校英語で必修とされる英単語や、小学校で教えるべき漢字の激減など各教科とも学習内容が大幅に削減されている。これに付随して、教師の質の低下も叫ばれている。 また、日常生活における誘惑の増加も考えられる。つまり、テレビ、漫画、ゲームなどに熱中するあまり、勉強が疎かになってしまうということである。それを正す家庭環境にも問題があり、親が子どもに対する躾＝教育をしっかりとしていない結果が学力低下に結びついているのではないだろうか。 さらに、大学の乱立も学力低下の原因の一つではないだろうか。この20年間で大学の数は2倍弱に膨れ上がっているという。しかし、質の高い大学が増えたのではなく、質の低い大学が急増したため、結果的に大学生の学力低下を招いたとも言えるのである。一部の大学においては、学力低下以前の問題が起きている。それは、学生に学習する習慣が無いのである。かつての大学であれば、少なくとも学校教育で展開される日々の学習に適応する生徒が進学していたはずである。しかし、現在は、大学進学は易化し、少なからぬ大学ではほぼフリーパスに近い状態であり、学習習慣を身につけていない大学生が大量に発生することになる。表面的な現象としての学力低下よりも、この学ぶことへの価値付けの低下のほうが問題であるのかもしれない。 このような学力低下が単に教育の世界での問題に留まらず、基幹労働力の質の低下、技術開発のポテンシャルの低下などを引き起こし、中期的に国家・社会の国際競争力、経済的地位に影をおとすことになりかねないのである。ただ、問題はそれだけではない。そこで、学力低下が社会にどのような影響を及ぼすのかを次に述べる。 最近、『キレる』子どもの話題がニュースなどでよく取り上げられるが、これも学力低下が関係しているのではないだろうか。もちろん、学力低下が直ちに情緒の不安定に結びつくわけではないが、知力と体力・情緒が互いに関連しあうことが人間にとって大事な能力であることは言うまでもない。しかし、ゆとり教育によってこのような教科の学習機会を失ってしまうと、身につくべき能力が発達しないまま成長することになる。その結果、情緒の不安定に繋がるということである。 また、学歴
- 佛教大学 レポート 教育社会学 学力低下
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教育学概論Ⅰ（１分冊）
- はじめに、教育という意味について考えていく。 教育とは、辞書によると一般的には社会で生活するための知識や技能が身につくように教え育てることである。広い意味で解釈すると、私たちの身の回りすべてのものが、すでにある一定の教育の意味を持ち、私たちと何らかの教育的な関係を持っている。自然環境、文化遺産なども、私たちは無意識ではあるが、私たちにとって教育的効果をもつものである。 しかし、自然環境や文化遺産などは、私たちに教育的効果をもたらしてくれるものであっても、実際に人間に意識的に教育意図を持ってかかわり合うわけではない。非個人的存在であるが故に、教育するものと教育される側の相互作用が生じることはない。教育という作用は教育するもの、教育されるものを導くにせよ、教育されるものが何かを抽き出されるにせよ、その主体にも客体にも人間存在をおいて考えなくてはならないだろう。そのため、ここでは、教育する人間、教育される人間との優位的・人格的・主体的な関係での中の教育関係を考えるものとする。 教育という言葉を考えていくくにあたり、「教」と「育」という語句の関係も考えていくものとする。「教」とはもとも
- 環境 子ども 社会 文化 人間 平等 言葉 自然 自由
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教育学概論Ⅰ（２分冊）
- はじめに、教育思想史を学習するにあたって、なぜ教育思想史といわれる過去のことを学ぶのだろうということにせまっていく。 なぜ、過去のことを学習するか。それは、過去が現代と断絶されたものではない、むしろ現代との交流の中で深い意味をとらえるものであり、発展していく生命の一部としていかしていかなければならないものであるからである。言い換えると、過去は想像力の大いなる資源であり、現在の生活の土台として生かされることが重要なものなのである。 歴史とは、それぞれの時代と社会が問題に直面した時、それを解決しようと、解決のめあてを求めてそれぞれの時代の生き方を集約して示したものといってよい。そこには、未来への切実な願い、そして、現実に対する変革の情意に支えられて新しい人間と社会形成に取り組んできた歴史であるということができるのである。 だからといって、教育思想の歴史を学ぶことは、ただ教育思想史を学んで、自分の認識思考はまるで対象を模写するかのように受動的に働くだけで、過去の記録をそのまま受動的に吸収すればいいということではない。本来は、過去に遡って、過去との出会いを通して、今日の問題をよりよく解
- 歴史 社会 子ども 文化 思想 問題 人間 学習 教育思想
- 550 販売中 2008/03/18
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