連関資料 :: 教育
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『スポーツ実習を通したライフスキル教育の開発』
- 1. スポーツ場面における心理的、社会的スキル スポーツにおいて優れた成績をあげるためには，身体的側面だけでなく心理面においても高い能力を備えていることが重要である．スポーツ選手が競技場面で共通して必要となる心理的競技能力が徳永らによって具体的に特定されるようになった。その結果、競技意欲、精神の安定・集中、自信、作戦能力、協調性の5つの因子に分けられた（徳永2005）。さらに、小さく分類すると、忍耐力、闘争心、自己実現意欲、勝利意欲、自己コントロール能力、リラクゼーション能力、集中力、自信、決断力、予測力、判断力、協調性の12の内容から構成されている（徳永2005）。 近年、このような能力は心理的スキルと表現されるようになってきた。つまり、集中力や忍耐力といった心理的競技能力は一種の心理的スキル（技術）と考えられている。技術であるため、練習（学習）すれば上達し、優れたスポーツ選手はこれまでの多くの競技や練習を通して心理的スキル（技術）を身につけていると考えるのである（徳永2005）。たとえば、勝利に向かって目標を設定し、練習メニューを組み立てて、体調を管理するスキルや、お互いに情報を交換しあうなどの心理的スキルである。Smithら（1995）はスポーツ特有の心理的スキルとして7つのスキルを挙げ、それらがパフォーマンスの向上やケガへの対処に大きく関係すると指摘している。このようなスキルはスポーツ選手が競技を行う中で身につけることができる競技場面に限定されたスキルである。このようなスキルをスポーツ状況スキルと呼ばれている（上野1998）。徳永ら（1991）は心理的競技能力診断検査を用いて、日本選手権などの全国レベルの大会に参加経験の多い群は参加経験のない軍と比較して競技意欲、精神の安定・集中、自信、作戦能力の各因子で有意に高い値を示すことを報告している。
- レポート 教育学 ライフスキル 心理的スキル 社会的スキル スポーツ
550 販売中 2006/03/08- 閲覧(3,074)
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理科教育の授業のあり方を観点から批判せよ。
- 人間の営みとして重要な「教育」の目的は、人間形成である。つまり、人間として人間らしく生きる人間を育てることである。これを人間教育や全人教育というが、その一端を担うのが理科教育である。どの部分を理科教育が担うかということについては、理科教育の本来の目的を考えれば、すべての部分を担うと言っても良いほどであると考えられる。 理科の目標は、「自然に親しみ、観察・実験などを行い、問題解決の能力と自然を愛する心情を育てるとともに、自然の事物・現象について理解を図り、科学的な見方・考え方を養う」ことであると小学校学習指導要領に示されている。そして、「問題解決の能力と自然を愛する心情を育てる」こと、「自然の事物・現象についての理解を図る」ことの両者を陶治した結果として「科学的な見方 ・考え方を養う」ことを最終の目標としている。 この目標を達成するためには、児童が自然の事物・現象について親しみ、そこから課題を自ら見出し、追求していきたいという気持ちからの見通しを持った実験・観察を通して、問題解決の能力を育てることが重要になってくる。
- レポート 教育学 理科教育 授業 問題解決
- 550 販売中 2006/03/15
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ジェンダー・フリー教育の現状と実現に向けての課題
- 「学校をジェンダー・フリーに」という題名に惹かれてこの本を手に取ったのだが、読み終えた後、まさに目から鱗が落ちるような経験をした。この本は、疑いをもたずに自明なものとしてきた学校の教育環境にちょっと立ち止まって考える必要性を与えてくれた。 この本は、日本の学校現場の状況をできるだけ多く取り入れ、現在の学校システムが「性差別を再生産する装置」であることを人々に気付かせてくれる。そして読者（とりわけ教師）が「ジェンダー・センシティブ」になるよう訴えかけている。具体的には「隠れたカリキュラム」という言葉を用いて、名簿や制服などの細かな問題から、授業やクラス構造、教育方法、教師教育、教育政策など大きな問題まで取り上げ、「男性中心に作られた枠組み」を変革し、ジェンダー・フリーに向けた教育の見直しを提言している。 我々一人ひとりがジェンダーに縛られることなく、自分らしく生きることができる社会、性差別のない社会を作っていくためには、この男性優位の固定観念が未だに根強く残る日本の習慣や制度を見直し、教育の現場からジェンダー・フリーを実践していく必要がある、と私は強く感じた。
- レポート ジェンダー ジェンダーフリー 学校 ジェンダー教育 教育
- 550 販売中 2006/05/11
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上田薫『戦後新教育の挑戦』を読む
- 時代背景 終戦後CIE(Civil Information and Education Section民間情報教育局、GHQの中の局)の指導のもとで教育の再編が進んでいる日本に、学徒出陣で派兵された戦地支那から帰って来た20代後半の上田が、文部省に入省し小学校の学習指導要領の作成に従事する中で、戦後日本に新しく設置された社会科における教育のあり方、それに携わる教師のあり方を模索。 この本に収録されている論文が執筆された時期は、上田が作成に加わった学習指導要領が公布された昭和22年から、昭和26年の改訂案を練っている時期、その後文部省を離れ、各界からの社会科批判に反論している時期、のおよそ6年間に及び、日本の教育界が大きく動いている時期に執筆されたものであると思われる。上田の「新設社会科」へ込めた思いの一端がこの著作から読みとることができる。 教育関係雑誌(ほとんどは教員向けの雑誌か？)に投稿されたものが収録されている。（「教育科学」「社会科教育」「ガイダンス」「613教室」「教材研究」「小三教育技術」「教育技術」「学級経営」「信濃教育」など）そのためなのか、読み手(教師)を意識したかたちで、具体的な社会科学習指導のところまで踏み込んでいる。また、例によって比喩を多用した平易な表現の難解な文章である。 文部省は昭和30年代頃から「経験主義から系統主義へ」と教育政策の路線変更を始めたことはよく言われている。上田はそのような文部省の政策転換に反発して昭和33年に「社会科の初志をつらぬく会」を発足した。上田は「不勉強なのか、生来不敏なのか、わたくしの思想には驚くほど変化がない」(p127「(上田薫社会科教育著作集の)刊行にあたって」昭和53年)と述べているように、上田の戦後日本の社会科教育へ込めた思いは「つらぬく会」によって現在に受け継がれている。
- レポート 教育学 上田薫 教育思想 教育方法 社会科
- 550 販売中 2006/01/11
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