連関資料 :: 教育
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幼児理解と教育相談（２分冊）
- しいと思う姿もあるであろう。これは、保育者の価値観により、そう判断している面が大きい。幼児の望ましい行動ではない行動に、保育者は注意を向けそれを正そうとしがちである。 しかし、そこには幼児なりのの思いを体で発散するようになってしまった。遊び中でも「貸して」と言葉で表す前に、黙ってお友だちのおもちゃを奪ってしまったりするようになったのである。その姿だけを見れば、望ましくない行動と判断しがちである。 また、保育者には望ましい行動を捉えられていることも、実は幼児自身が緊張を強いられているということもありうる。この場合、幼児にとって、日々の園生活が充実したものとなるとは言えないであろう。 ということが
- 幼児 子ども 発達 保育 問題 人間 課題 理解 援助
550 販売中 2008/05/31- 閲覧(2,556)
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教育学特殊講義A（スクーリング）
- 『保育者にとっての援助とは』 保育とは保育者がやりたいことを子どもに無理にさせるのではなく、保育者がこうさせたいという期待を持ち、あくまでも子どもが中心となって活動することが基本である。保育者は、目標とする期待する成長像に近づけるように、うまく子どもを導いていく。それが援助なのだと思う。子どもたちが思い通りに動いてくれないこともあるし、またその逆もしかりで、保育者の援助次第で子どもたちはたくさんのことを吸収して成長していくものである。保育をする上で、援助とはとても重要なものなのであり、この援助に対する奥深さに興味を持ち、第６章について取り上げ、援助の大切さについて述べていきたいと思う。 私が幼
- 子ども 保育 援助 言葉 保育者 理解 目標 活動 成長
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教育方法学（第２設題）
- 『現在の情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在、情報社会さらには知識社会と呼ばれているので、いかに多くの知識・情報を、適切な時期に、適切なものを再度取り出せるか、また、あふれる情報の中で、自分に必要なものを取捨選択し、その情報の真偽を追究できるかが、今後必要な力となるであろう。様々な面で、教師が自らの能力を高め問題解決に立ち向かい、教職専門性について発展しているのかどうかが問題となり、教職においても、子どもたちに情報通信技術によって新しい知識を伝達し、国際的にも通用する専門的知識を創出することが期待されている。つまり、教師の側も現状を把握し、問題意識を持ち、そして切磋琢磨して様々な場面でも対応し、またそれを子どもにも対応させられるような教育をしていかなければならない。 今後の教育の変動の将来を予測すると、従来の知識詰め込み型の教育方針より、「子どもが意欲・興味・関心を持って物事に臨むべきだ」という傾向が、ますます強くなると予想させる。 指導方針も中央指導型から現場指導型に大きく転換しているので、それぞれの場所で、特色ある、個性的で創意工夫にみちた、地域や子どもに合った教育ができる。教育は基本的に「受けさせられるもの」ではないので、子ども主体の教育がなされなければならない。 基礎基本の学力と教育格差のことを鑑みても、「読み、書き、計算」などの学習の基礎は、学校教育ばかりでなく、子どもたちの将来の社会生活の基礎となるものである。今後の学習指導要領で現行のものよりは学習時間・内容等が増えるにせよ、基礎基本を定着させるための時間の確保は、今後も多くは望めないだろうと予測される。しかし、そのような中でも基礎基本の学力は身につけさせなければならないので、特設時間の設定や、興味付けなど、考慮しなければならないことがたくさんある。 もうひとつの、目標と内容に基づく教科等の基礎的な学力は、具体的な目標を明確にし、子どもの将来に有益な教育をしていくべきだ。ブルームの言う、「子どもたちみんなに学ばせるのだ」という意識を忘れてはならない。 ここで、教育格差が発生してしまうのは、基礎基本の定着度合いと、学校や教師の裁量で決まってしまう発展的・実践的学力の内容についても考えられる。これらの学力は、いくらでも伸ばすことがき、その名の通り、実践的な面もある。ティーム・ティーチングなど、様々な方法をその場に応じて使い分け、基礎基本、発展的な学力、実践的学力の三つの学力をバランス良く身に付けさせるのが理想である。しかし、学校現場の現状と、紙資料による教育方法論とはうまく連動しない場合も多々あるかもしれない。このように、「理想追求だけだ」と発展の門扉を実践する前から閉ざしてしまうのではなく、周りに成功事例があれば自分の場合に置き換えて実践を試みたり、何か方法を思いついた場合、他の先生と協力しあったりして、コミュニケーションを図り、他と連携を取っていくことも教育格差を無くしていくことにつながると思う。 教育格差と経済格差の点から見ても、今後ますます経済格差が広がり、経済的に余裕のある家庭において、今以上に子どもへの期待が高まり、教育に対する期待感は膨らむばかりである。最終学歴のことなどまで視野に入れ、私立学校に進学させることを考える選択肢も増えている。 学校の選択肢を論に加えないとしても、裕福な家庭の
- 教育方法学 佛教大学 レポート
- 550 販売中 2008/06/04
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教育方法学 第二設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決する上で教育方法はどのようにあるべきか』 平成10年の学習指導要領改訂によって『ゆとり教育』の名のもとに導入された完全学校週５日制や大幅な年間授業時数の削減によって、日本における学校教育は基礎基本の学力の低下を招いてしまった。確かに「ゆとり」の時間は増えたが、ではその増えた「ゆとり」の時間を子ども達はどのように過ごしているのだろうか。いくつかのデータによれば、家でテレビを観ながらボーッと過ごす時間や、ＴＶゲームなどをして深夜まで起きている子どもが増加していることが指摘されている。その一方で、休業日となった土曜日にも昼と夜の二食分の弁当を持って、最終電車まで塾に通っている子どもたちがいるという。『ゆとり教育』によって引き起こされた基礎基本の学力の低下に危機感を覚えた親達が、その対応策として学校外教育を選んだからである。その結果、学力の二極化が起こってしまった。近年、子どもたちのテストの得点分布図は、平均点を中心としたなだらかな山形を描く「正規分布」ではなく、高得点と低得点とに二極化する「二こぶラクダ化」するようになっているといわれている。テストの得点分布をグラフにすると、例えば８０点台中心の子どもと、３０点台中心の子どもとの格差が広がり、こぶが二つできるのである。塾に行くなど勉強に力を入れる層は学力が伸び、親が勉強に気を使う余裕が無く、経済的に苦しい家庭の子はやる気や自信をなくして勉強を放棄してしまうというのである。二極分化は格差拡大と深く関わっています。 中学、高校、大学受験での「勝敗」を決定づけるのは、そこに至るまでの教育であり、それはまた、家庭の教育力、突き詰めれば経済力によると言える。つまり、親の経済格差が直接教育格差に繋がっているのです。一部の富裕層が多くのお金とエネルギーを子どもの教育につぎ込む一方、日常的な学用品の調達にも事欠くような貧困層の子どもたちは、十分な教育環境が整っていないと言える。その結果、経済的に豊かな家庭の子どもは塾や予備校で学力を上げ、有名大学に通い、さらにそれを生かして大企業に就職し、また自らの子どもにも同じように教育にお金をかける、といったサイクルが出来る。対照的に、経済力の低い家庭の子どもは、中卒・高卒、或いは平凡な大学にしか通うことが出来ず、将来、所得の低い企業にしか就職できない場合が多い。結果、自分の子どもの教育にもお金をかけることが大変難しくなってしまう。つまり「経済格差」が「教育格差」を産み、また、「教育格差」が「経済格差」を産むというサイクルが出来上がるのである。このサイクルにおいて悪い方に入ってしまうと、そこから抜け出すことは難しいのではないだろうか。 このように「基礎基本の学力」、「経済格差」、「教育格差」は密接な関係にあると考えられる。では、経済格差によってどのような問題が起こるのかを具体的に考えてみる。 文部科学省「子どもの学習費調査」によると、小学校以外を私立学校に通った場合の幼稚園から高等学校までの学習費総額は、全て公立であった場合より約４５０万円も高くなっている。さらに、私立中学を受験する小学生は進学塾に通い、多額の通塾費用を負担している。小学校４年生から大手進学塾に通い始めて３年間で負担する塾の費用は、２００万円とも２５０万円とも言われており、私立中学を受験する場合、たとえ公立小学校に通っていても、小学校４
- 教育方法 第二設題 情報社会 知識社会 佛大 佛教大学 レポート 通信
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教育方法学 第２設
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現代の社会は「情報社会」ともいわれ、さまざまな情報にアクセスする機会や、教育を受ける機会は、これまでのどの社会とを比べても格段と広がっている。もはや学校だけが教育の場ではない、という認識は、すでにわたしたちの間で常識となっている。人々の学習をさまざまな方法で支援するシステムを整えてきている。一方では、学校教育はこれまでの仕組み大きく変えられようとしている。今までは、全国一律の基準を定め、どの地域の学校でも、同じような内容・レベルの教育を実施させてきた従来の仕組みを変え、それぞれの地域と学校の意欲を引き出し、特色ある、個性的で創意工夫に満ちた教育活動を実施させていく仕組みへと変わってきている。 知識社会では高度な専門知識を身につけた人が活躍し、知識管理をすることが重要となるなどが知識社会の「常識」として、しばしば語られている。しかし今日、変化が日々おこるような時代であるので、これらの常識はすぐに古くなる。そこで必要なのは、常に「その先」を読むことである。変化する時代に対応し、順応すること、「新たな常識」を身につけることが重要なのである。 そして知識社会では、単なる「専門的な知識」が価値を失っていく。その理由は、「専門的な知識」がすぐに陳腐化してしまう為、そして、情報社会において「専門的な知識」を誰でも容易に手に入れることができるようになっていくからである。知識社会において本当に価値をもつのは、「専門的な知識」ではなく「知恵」である。それは「分析力」「直感力」「発想力」というような「何々力」と呼ばれる能力や知恵のことである。 その特徴は第１に「自立」、もう１つが「個性」だ。そして「豊かな経験」よりも「深い体験」が価値をもつようになる。豊かな経験を深い体験にするためには、経験から学び得る知恵を徹底的に取ることだ。 それにより平成10年に学習指導要領は改訂され、この改訂において主に2つのことが変わった。一つ目は、年間授業時数の縮小と教育内容の削減である。完全学校週5日制が実施され、それに伴い年間授業時数が大幅に削減されたのである。二つ目は、「総合的な学習の時間」の新設である。この総合的な学習の時間は従来の教科の枠を超えて、「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけるための時間として設定されたのである。また、教育は、生涯教育ばかりではなく、学校教育もふくめて、単に「受けさせるもの」ではなく、人々がそれぞれのニーズに合わせて、「選んで受けるもの」になりつつある。それにともない、教育のあり方は、一般の製品の品質や価格がそうであるように、供給者の側にも、間接的ながら、決定権があたえられてきている。 教育方法学の課題には、不可能に挑戦するという面が必ずある。単に、今ある可能性を現実のものにしていくことだけでなく、常識的には「不可能」と思われていることのがわにも課題を求め、挑戦していくところに課題がある。ひいては教師の仕事の気概があるといってもよい。仮に不可能に見えることであっても、だからといって、それを乗りこえることは教育方法学の課題にはならない、といってすませるわけにはいかない。むしろ、教育方法学の課題がこれまで現実的に可能なことの範囲内でしか設定されてこなかったことに、問題があるのではないか。
- 教育方法学 第2設 レポート 佛教大学 合格 格差
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教育実習研究（小） 設題１
- 「子どもたちの可能性を伸ばす授業をするにはどうすればいいか。」 可能性を伸ばすためには、どのような授業をすればいいであろうか。 先ず、学習指導の目標は何かを考えていきたい。この事を考えるにあたって、平成14年度より有効となった『学習指導要領』の｢第一章 総則｣を参考としてみてみると、「児童の人間として調和のとれた育成を目指し」とか「児童に生きる力をはぐくむことを目指し」とか「自ら学び自ら考える力の育成」といった記載を見受けることができる。私自身も、この記載内容が、学習指導の目標のように感じている。その中でも｢児童の人間としての調和｣とは社会的協調性のことのように感じられるわけであるが、これも大
- 教育実習研究（小） 第一設題 佛教大学 通信教育
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教育社会学第一設題
- 「社会の構造変動として、情報化・国際化・高齢化・高学歴化が進行すると、教育はそれぞれどのように変化するのかについて論ぜよ。」 今、私たちが生活している社会は、高度の物質的文化が発達し、経済的に恵まれた「豊かな社会」であるといわれている。しかし、その現代社会は同時に様々な、かつ多くの問題をも抱えている。私たちの生活している現代社会の特質を４点から考察し、そして教育はどのように変化していくのかについて論じたい。 情報化社会と教育 現代社会は情報の洪水であると呼ばれ、マス・メディアの発達により多くの有害な情報が氾濫している。情報メディアへの過度ののめり込みは、屋内への閉じこもりに現れるような人間関係の希薄化、直接体験の不足、心身の健康への影響などの問題が指摘されている。その結果、人間関係をつくる力、思いやる心などが子どもたちに十分育まれないことや、生や死に関する現実感覚が薄れるのではないかといったことなどが懸念されている。 しかしながら、高度情報通信社会では、子どもであっても、大人と同様に多様な情報に簡単に触れたり発信したりすることができ、このことをよい方向に生かせば、子どもたちへの働きかけの可能性が広がり、知性や感性を触発し、日常生活の幅を広げ、それを豊かにすることができる。 また、情報化社会では、情報通信の高度化に対応できない、いわゆる「情報弱者」は、生活していく上で不利な状況に置かれることになるといわれている。そのためマルチメディアを活用する機会の充実は、誤った情報や不要な情報に惑わされることなく、真に必要な情報を取捨選択し、自らの情報を適切に発信し得る能力、つまり情報リテラシーを育成していく上で意義深いことである。 情報化に対する教育は、日進月歩の技術発展の中で生涯にわたって人々の情報に関する基礎的資質を育成し同様に一般的な教養も豊かにしていかなければならないものである。 国際化社会と教育 国際化の進展は、交通手段の発達や情報化の進展などを背景に、人・物・情報などが国の枠を越えて飛び交っているため、経済や文化等のさまざまな面でボーダレス化を進行させている。このボーダレス化の進行はまた、国の枠内での生き方から世界の人々と協調して共に生きる生き方への必要性をますます高めている。 従来の日本の学校教育では、多数の国民をその内部に取り込み、巧妙に序列化する一方で、基準に合わない一部の人々を外部に排除してきた。すなわち、学歴に基づく身分的秩序を維持・存続させていくために、少数の者を学校の規範にそぐわない者として脱落させていったのである。しかし、世界のグローバル化と日本社会の国際化という現代の変化に対応して、共生をすすめる国際理解教育が重要になってきた。国際理解教育とは、自己と他者の人権を尊重しながら、異なる文化を認め、世界の人々と共に生きていこうとする人間を育てる教育である。 これからの国際理解教育で必要とされる資質は第一に、地球的視野（相互依存性の認識）を持つこと。第二に、異文化に対する理解・寛容。第三に、人権の尊重。第四に、異文化者との間のコミュニケーション能力である。 以上四つの資質はいずれも、すべての人間がこの地球上で共に生きていこうとする、いわば「共生」をめざす教育に求められる資質である。それらはそれぞれ単独で育成されるのではなく、相互に関連しあい影響しあいながら伸長していくものである。 「共に生きる」とは、世界のすべての人々が自己の生を充実させうる社会の実現を阻害している諸問題に目を向け、その解決のために積極的に社会参加していくこ
- 教育社会学 第一設題 佛教大学 通信教育
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算数科教育法 設題１
- 「算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教科書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ。」 「黒表紙教科書」の算数教育は、明治時代中期の教育であり、教育の国家統制が強まる中、教育内容も一元化されていくようになり、日本独自の教育内容を構築する事の意義を認めつつも、イギリス・ドイツの教育内容を設定であり、数え主義は数と計算を中心に構築され、幾何はユーグリッド原論をもとにした内容で中学でのみ扱われ、小学校では計量の計算問題の一部として取り上げるだけであった。それに加え、数え主義や幾何は教育制度確立の推進力であったが、子供の認識を発達させるもので
- 算数科教育法 第一設題 佛教大学 通信教育
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道徳教育の研究 第１設題
- 「道徳教育の歴史的変遷について述べよ。」 まず、道徳とは何か。道徳とは、道徳的価値を問うものである。道徳的価値とは、善なるものであり、善を喜びとし、善を行い、善を憎み、悪をさけるのが道徳の基本である。また、道徳とはとういう問いかけは、任下に害については言わないものであり、人間らしい良さの意味である。道徳性とはつまるところ、人間性にほかならないのである。道徳教育は、人間らしい人間、まともな人間を育てようという試みなのである。それではここで、これまで道徳教育は、どのような変遷を経て、先に述べたような意味をもつようになったのかを見ていきたい。 道徳教育の歴史は江戸時代の封建制度で用いられた儒教にさかのぼることができる。儒教の基本理念である義は武家社会では主人に対する絶対的服従、そして、庶民の武士階級への服従として非常に有効であった。 明治時代の幕開けとともに「五箇条のご誓文」が出され、王政復古と神道・国学の復活がなされた。明治5年の「学制」においては、初めて「学校」の定義づけがなされた。また、道徳教育は「修身」と呼ばれるようになった。しかし、内容は江戸時代からの儒教的徳目を中心に掲げるものであり、また、その教授法は欧米書の翻訳物を使用し、教師による口授形式がとられていた。授業はその文意を説明する程度にとどまり、踏み込んだ道徳教育とは言いがたいものであった。その後、明治12年に学制は廃止され、自由主義的な特徴をもった「教育令」が出された。教育令では修身は１つの教科として、より強化され、翌年には、翻訳修身教科書の使用が禁止され、それに変わり、15年に宮内省版「幼学綱要」、16年には文部省から「小学校教員心得」が頒布されるなど、強化としての確立がなされた。しかし、依然徳目主義が強く、孝行・忠節・和順・友愛などの20徳目が中心であった。教師は、徳目ごとに経典から例話を引用し教授した。その後も修身書は改訂を経ていったが、明治19年には「小学校教則」によって再び口授形式がとられた。修身書が改訂を繰り返し、後には廃止された経緯には教授内容に偏りが出てきたことや、そのことによって教育現場に生まれた混乱が原因として挙げられる。 そのような混乱の中、明治23年「教育に関する勅語」が発布された。ここでは、以前にもまして国民教育・国家主義の傾向が強められた。とりわけ、天皇は絶対的であり、その存在のもとに教育があると位置付けられた。また、一時的に廃止されていた教科書が復活し、37年には全国すべての小学校は国定の修身教科書を使用することとなった。 民間でも児童をもっと中心に据えた教育を望む運動がはじまった。生活綴り方運動がその1つである。子どもたちに綴り方をさせることによって実生活に目を向けさせ、その中で個性や人格を伸ばすことが目的とされた。しかし、この運動も政府の絶対服従的教育政策と衝突し、後に弾圧されていく。 このように大正デモクラシーのもとで徐々に儒教的徳目主義は人物生活重視に代わり、修身そのものが生活・社会的な総合カリキュラムに近づきつつあった。そして、日本は昭和期に入り社会的に大混乱期を迎えた。国家はこれまで以上に軍国主義を強め、教育そのものが国民強化の手段として用いられた。敗戦後は連合軍司令部により一時的に修身の授業が中止され、昭和22年に教育基本法成立後、昭和25年に道徳教育は再開された。 それでは次いで、欧米ではどのような道徳教育の変遷をたどってきたかについて触れてみる。 西洋における道徳教育思想の起源は、紀元前5世紀頃である。まず、古代の道徳教育思
- 道徳教育の研究 第１設題 佛教大学 通信教育
- 550 販売中 2008/07/06
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教育方法学 第１設題
- 「授業の設計と評価において、その前提となるのはカリキュラムである。わが国では学習指導要領が重要な役割を果たしているが、一方では地域の実態や子どもの状況に応じたカリキュラムが求められている。そのときの教育方法と技術はどのようにあるべきかを述べよ。」 学校の授業の中で、設計というものは学習指導案として、学習指導要領を元に教師が作り、それにそって生徒を指導する。 その指導は、研究授業で教員が評価したり、授業中での生徒の反応がよかったりといったことで評価されるため、教師の立場からの評価、生徒の立場からの評価は違うことが多い。 教師は、授業の中でたくさん教えたり、分かりやすく教えたりということで評価される。 また、生徒は分かりやすかったり、面白かったりといったことで授業の評価をする。 教師の中でも大きく分けると、客観主義と構成主義という主義主張がある。 そして、それによって授業の構成も大きく変わってくる。 客観主義は知識をたくさん教えるタイプで、個人の経験や生活を取り除くことにより、意志・意識を作るのである。 この主義は教育の中で長い間主流とされてきたのは、受験がその大きな原因である。 知識
- 教育方法学 第１設題 佛教大学 通信教育
- 550 販売中 2008/07/06
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