連関資料 :: 教育
資料:11,599件
-
教育社会学第一設題
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられている。学歴は配分の基準として考えられるのであり、論理的には「低学歴社会だが学歴社会」という社会もありうるし、「高学歴社会だが非学歴社会」という社会もありうる。つまり学歴社会と高学歴社会とでは、その意味するところがまったく異なるのである。 重要なことは、学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではない、ということである。現在、先進国、発点途上国を問わず、教育の充実は各国家、社会の最重要課題の一つにあげられている。教育を重視する社会が「学歴社会」であるのなら、「学歴社会」でない社会などこの世には存在しないことになってしまう。ただ単に、教育を重視するという意味以上のものが、学歴社会の中の教育にはあるのである。 一方、学歴社会とはよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。 学歴社会は、なにも日本だけでの特徴ではありません。欧米の先進国諸国や、最近ではお隣の中国や韓国の方が、学歴獲得競争の激化した社会です。企業が採用する大学を指定していて、そうでない大学生は就職試験を受けることさえもできないという状況まであるようです。 日本の学歴社会は、学歴を獲得したあとの不平等が問われることがあっても、それ以前の不平等を問題視する議論はこれまであまりされてきませんでした。言い換えれば、18歳までの不平等には目をつぶってきたのです。高い学歴を取得するまでに、みんなが同じ条件で競争していることが表面上は自明視されており、したがって、成功した人はそれまでの努力が報われたと解釈するのが日本型学歴社会の特徴であったのです。つまり、高度な職業に就こうとすれば高度な学歴を所持していなければだめだという、機能主義にもとづく考え方があります。「技術機能主義理論」と言いますが、こうした社会のあり方は、日本型の学歴社会にとってはとても都合のいい考え方でした。ランドールコリンズはこれに反論します。すなわち、取得された学歴と個人のもつ本当の実力は乖離しており、生まれながらにもっているさまざまな不平等が学歴取得以前にすでに存在していることが技術機能主義では隠されてしまいやすいというのです。このような社会を容認してしまうと、高度な職につけなかったのは日本人の努力不足のせいであって、そこには何も言い訳をできなくしてしまうのです。今の日本社会は、一部の人間にとって都合のいいシステムになっているといわざるをえません。現実をみれば、職業の世襲が始まっているのです。 一方、高校教育進学率をみると、2004年では約70%(大学・短大・専門学生も加えた場合)にもなっているのです。アメリカの社会学者マーチン・トロウは、その大学進学率が15%までを「エリート段階」、50%までを「マス段階」、それをこえると「ユニバーサル段階」と定義しました。トロウ・モデルによると、ユニバーサル化の段階をも大幅に超えています。まさに学歴のインフレ状態が起こっているのです。 しかし、近代化するにつれて、教育が学歴エリー地を峻別する社会から大衆教育社会へと移行することは、時代の必然でもありました。大学や学歴が、エリートの所有物から大衆のものへと変化したのです。ここに矛盾が生じます。学歴貴族性を解体しようとする社会的な風潮がある一方で、
- 佛教大学 レポート 教育 教育社会学 学歴社会
550 販売中 2008/05/01- 閲覧(2,741)
-
S0527 学校教育課程論
- 550 販売中 2010/05/10
- 閲覧(1,569)
-
Z1104 教育社会学1
- Z1104 教育社会学1 A判定
- 550 販売中 2010/08/18
- 閲覧(1,070)
-
企業内教育でビジネス(リーダは育つか)
- ■要旨 現在、日本はリーダーが不在であると言われて久しい。企業もこれからの社会で勝ち残っていくために次世代の経営者を育成していくことの必要に迫られている。この大きな経営課題に対して、企業内でそのような人材を育成するためにどのような試みがなされているのかということに興味・関心を抱いていたところ、本講義にて「企業内大学」という存在を知った。本レポートでは、日本企業において「企業内大学」を試みている企業紹介と、「企業内大学」を活かした日本の次世代リーダーの育成策について自己の見解を述べるものである。 ソニーでは、全世界で100 の重要と思われる役職を定め、その役職ごとに外国人を含む次の幹部候補を4〜 5 人ずつリストアップする。重要と思われる役職とは、各カンパニーや、主要グループ子会社、海外子会社のトップクラスが中心であり、その役職にある人物や人事部のスタッフが、30 代、40 代を中心に候補者をリストアップし、そのプロフィル を経営トップに集約している。 候補者全員のリストを把握しているのは、代表権を持つ出井会長、安藤国威・社長兼最高執行責任者（COO）、徳中暉久・代表執行役 副社長 兼 グループ（CSO） の3 人と、人事部門の役員や部長クラス数人だけであり、このメンバーによって「エグゼクティブ・ヒューマン・リソース・コミッティー」を構成している。
- レポート 企業内教育 ビジネスリーダ 企業内 大学 研修
- 2,200 販売中 2005/07/29
- 閲覧(1,936)
