連関資料 :: 教育
資料:11,675件
-
恋愛小説から考える教育論
- 「教育は恋愛と同じ」という考え方がある。少しずつお互いが歩み寄って育てていくもので、片方だけが大きいとアンバランスになってしまう。例えば教師の過剰期待が生徒にとってストレスになってしまったり、生徒はやる気があるのに教師が無気力であれば次第に生徒もやる気がなくなってしまったりと。 反対に教師が伸びる、と信じて教育を行った場合、生徒が期待以上に伸びるという「ピグマリオン効果」がローゼンタールによって証明された。 ところでこの「ピグマリオン効果」の語源はギリシャ神話だそうだ。
- レポート 教育学 教育 恋愛 ピグマリオン効果
550 販売中 2006/05/18- 閲覧(1,589)
-
これからの社会福祉と福祉教育について
- 現在、社会及び個人に影響を与える多くの情報提供物で、「福祉」という言葉が多く存在するようになっている。これは、福祉というものの重要性を示唆すると共に、どういう形であれ、福祉を提示していないと社会から干される、という強迫観念に近いものがあるように感じられる。それほどに昔とは違い、福祉が重要な役割を持つようになってきたのである。 さて、現在、福祉は国民からは具体的にはどういったものなのかよく分からないもので、あまり自分には関係のないものと見ている節がある。実際、福祉と聞くと老人ホームぐらいしか名前が出てこないといったシーンはよく見かける。
- レポート 福祉学 福祉 高齢 障害者 ニーズ 老人
- 550 販売中 2006/06/13
- 閲覧(2,093)
-
教育についての自由論文と単元開発
- １）自由論文「総合学習の是非」 ゆとり教育の一環として、学校では様々な総合学習の取り組みが行われている。その代表的な例が課外活動だ。小学生が自然に触れるために、実際に農地へ赴いて農業を体験したり、中高生が経済の仕組みを理解するために商店経営を体験したりすることは、机上の勉強よりも実践的であると奨励されている。しかし、報道によれば、文部科学省はこの総合学習が他の授業時間を奪ってしまっており、学力低下につながっているので、削減するかどうか検討を始めているようだ。一方、総合学習が本当に学力低下の原因と断定できるかどうか判らない、という批判的意見も出されている。確かに、導入されてまだ三年弱であり、効果の程が明確に言えるだけの時間が経ったとは思えない。 総合学習は、その理念はもっともなものである。この理念が現場で活かされれば、子供の学力は伸びると思う。しかし、その授業を成立させるためには、教える側に高い技量が求められる。そのため多くの教師達は、この理念に追いつけない、つまりこの水準に達する事が困難なのではないだろうか。私がこのように考える根拠は、手っ取り早く問題を解く（解かせる）事を主眼とした授業を展開しているだけの教師が多いと思うからである。普段このような授業ばかりしている教師達に、急に総合学習の授業を組み立てろと言っても、土台無理な話である。子供達にも同様のことが言える。ほとんどの子供達が、問題を解かせればそれ自体が目的になってしまって、解く事によって何も理解しない（理解しようとしない）、というのが実態である。これでは総合学習の授業から何かを学び取る（学び取ろうとする）とは考えにくいだろう。このように、現状では教える側も教わる側も共に即物的であり、すぐに結果の得られない抽象的なものには価値を見出せなくなっている。
- レポート 教育学 教育 教職 科目
- 550 販売中 2006/07/31
- 閲覧(2,136)
-
S0536(2014)人権(同和)教育
- 京都市における戦後の同和教育行政を時系列に述べ、同和教育の意義、人権教育のあり方を述べる。 1945年4月戦前の行政機構である厚生局厚生課に同和係が設置され、程なく終戦を迎え京都市の行政も新憲法のもと同和係は民生局に移管された。1950年不良住宅地改良法による住宅改良事業に京都市は着手した。一戸あたり12.5坪(約40m2)とかなり広く画期的であった。同和係は1951年京都市同和地区生活実態調査を実施し、市は各種の改善事業を計画する。同年生起したオールロマンス事件によりそれら事業の多くは前倒し実施され、京都市の同和行政は一気に加速された。 1951年部落解放委員会京都府連合会はオールロマンス差別事件糾弾要綱で「差別は市政の中にある」と断じ、行政区分における差別性を指摘し、同和地区児童生徒の「不就学児童を亡くす対策を即時に立てること」を同和教育行政における最重要課題と位置づけた。具体的には「生活困窮家庭の児童、生徒への学用品の無料支給、無料で完全な給食の実施」の要求を京都市に行った。この糾弾闘争を受けて京都市は「今後の同和施策運営要領」を策定し、戦後はじめての同和教育費200万円を52年度予算として計上し、その後も年々増額する。当時、同和教育予算の多くを占めた同地区児童、生徒に対する特別就学奨励費はその後も長期間同和地区家庭に給付され、同和地区児童、生徒の長欠、不就学率の更なる減少が期されることになる。事件当時同和地区の長欠児童生徒数は小学校で6.5%(0.6%以後括弧内は京都市)中学校では28.7%(2.8%)と数字がと跳ね上がる。どちらも京都市平均の10倍である。10年後の1962年度、同和地区の長欠児童生徒数は、小学校で2.8%(0.6%),中学校で、5.1%(1.0%)と大幅に減少する。こうして、明治初期の学校創設期以来、同和地区が抱え続けてきた長欠、不就学問題は、行政が予算を伴った具体的な教育施策を実施して、ようやく解決の方向に向うことになった。 オールロマンス事件を契機として同和地区児童生徒の教育環境の充実が要望され、戦前から自主的な活動として行われていた補習教育が1955年補習学級として制度化された。1964年教育委員会は"補習学級の制度化以来同和地区児童、生徒の学力は一定の向上を見てきたものの(同和教育の概要1964)"と概観したが、十分なデータに基づくものではなく、高校進学率が全市水準の50%以下という明らかな格差が当時の同和地区児童、生徒の学力の実態を表し、補習学級制度事業は10年間で十分な成果を上げていなかった。 この実態の克服を目指し、1963年度補習学級から独立した進学促進ホールが制度化され、補習学級の取組も強化された。翌1964年学力、進路保障こそが、同和問題の解決に寄与する教育の営みとして最優先されなければならないという決意のもと「『学力向上』を至上目標とする」京都市同和教育方針が策定された。 1965年同和対策審議会答申において、同和地区の劣悪な実態が差別を再生産していることが指摘され、市民権利を保障させる闘いが、1969年の 同和行政の法的、経済的支柱となる「同和対策事業特別措置法」公布施行へと結びついた。 1969年京都市同和対策長期計画(第一次試案)が策定された。様々な同和対策事業が急ピッチで進められてはいたものの住環境はまだまだ劣悪なものであった。6畳一間に八人家族の八軒長屋が残る中、同和地区生徒が進学促進ホールや補習学級に参加した。1960年代、同和地区の地域改善事業は改良住宅建設のラッシュを迎えていたが、京都市内の改良住宅の建設が一応終了するのはこの20年後に当たる。 学習するための公共施設である学習センターが1971年 錦林、楽只両地区に建設されて以来12年間に14の学習センターが京都市内の同和地区に建設された。京都市教育委員会の直轄施設として指導主事が常駐し、センターの管理運営に当った。補習学級や、進学促進ホールといった義務教育の保障に関わる同和教育施策はもとより、高校生学習会、識字学級なども開設された。 1963年京都市の半分にみたなかった同和地区生徒の高校進学率は、10年後1973年92.8%(93.9%)と京都市と飛躍的に向上し、その後最大格差10ポイント未満と高い水準で推移する。 高校進学率の倍増という数字を追うならば、行政主導による同和教育施策プロジェクトとしては世界的にも類を見ない成功例といえる。ただ、保護者をはじめとする同和地区住民の期待と応援、それを背負った子供たち自身の頑張り、学校教員の献身的な指導、それらを機能的に働かせた同和施策が短期間のうちに驚異的とも言える数字を作り上げたともいえる。 77年度の「学校指導の重点」で「主体的条件の確立」が明記され、「同和地区出身者としての自覚や部落差別の現状認識（不足の自覚）を通して児童生徒自ら学力意欲を高める」取組が始まった。具体的には、80年度から幅広い学力の定着を目指した「すその学習」が取り組まれ、基礎学力定着対策としての中学年対策、個別指導、責任指導体制などが取り組まれていく。90年度には「同和問題解決の主体者として、社会の様々な分野に進出し自らの個性と能力を発揮し、豊かな生活を築くと共にあらゆる差別をなくす人間として成長する子供」を同和地区児童、生徒の「あるべき姿」と規定し、「自立促進と格差是正」が示され、取組の見直しが進められていく。 それでもなお、1977-96年の20年間の同和地区の大学進学率の平均は25%(43%)と明らかな格差があり、高校の中退者は3倍、中学校段階で顕著化する学力の落ち込みなどの「同和地区児童、生徒の低学力問題」は、解消されずに残されている。 同和問題は、日本国憲法に保障された基本的人権に関わる問題であり教育基本法第三条(教育の機会均等)において、「すべての国民は、ひとしく、その能力に応ずる教育を受ける機械を与えられなければならないものであって、人種、信条、性別、社会的身分、経済的地位又は、門地によって、教育上差別されない。国及び地方公共団体は、能力があるにもかかわらず、経済的利用によって就学困難な者に対して、奨学の方法を講じならなければならない」と記されており、同和教育は、まさにこの条文に記された理念の実質化を目指した実践であった。日本社会の歴史的発展の過程において形成された身分階層構造に基づく部落差別に起因して、奪われてしまった教育を受ける権利の保障、とりわけ、教育の結果としての学力・進路の保障、そして、差別の悪循環を次世代に引き継がせないこと、｢実態的差別｣が生み出す「心理的差別」の解消、同和問題をはじめとするあらゆる差別の解決のために行動できる子どもの育成など同和教育の意義が実際に実践され、成果を挙げてきた。 それでもなお残る格差に対し、各校においては、常に目の前の子供の実態から出発し、その実態を生み出している背景の理解の上に立って、そうした子供たちの課題に焦点を当て、主体的努力を引き出し、社会の中でその個性と能力を発揮し自立して生活できるように支援していかなければならない。全ての人権が尊重され、あらゆる差別を許さない社会にしていくために、単に知識を与えるのではなく、常に子供の心を揺さぶり、自らの言動を振り返らせ、子供たちの生き方を高めることを目指しながら、人権尊重という普遍的な視点に立った指導と、それぞれの人権問題固有の歴史的経過や社会的背景課題をふまえた指導、発達段階に応じた人権に対する認識を育てる指導の適切な推進によって、こどもたち一人一人に人権尊重の精神を養い、人権問題解決に向けた実践態度を培う必要がある。
- S0536 2014 人権教育 同和教育
- 550 販売中 2014/06/24
- 閲覧(3,674)
-
児童理解と教育相談（１）
- 現在の小学生が置かれている環境はめまぐるしく変化しています。少子化や核家族化が進み、子どもが人との関わりあう経験・体験不足が指摘されています。コミュニケーション能力や人間関係を築く力の低下、人間関係の希薄化はこどもの豊かな人間性や社会性の発達に大きな影響を与えています。学校現場においても、いじめ、不登校、学級崩壊など様々な問題が生じています。その中で児童が将来、きちんと自身の「生き方」に向き合いながら自己実現を目指していくためには、社会や自分が属する集団の変化に対応しながら、主体的に生きていける力を発達段階に応じて身に付けていくことがより重要になってきます。学校は、児童が社会的に自立するための資質や能力を、集団活動を通して学んでいく場所です。
- 児童 相談 教育 玉川大学
- 550 販売中 2009/06/11
- 閲覧(1,933)
-
理科教育+2単位目..
- 明星大学 通信教育 教育学
- 550 販売中 2011/02/28
- 閲覧(1,573)
