連関資料 :: 教育
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算数科教育法
- 算数科教育の歴史（黒表紙教科書、緑表紙教科書、水色表紙教書、単元学習、現代化、ゆとり）について述べ、それらの教育内容を自分の視点で考察せよ。上記を踏まえ、2002年度完全実施の学習指導要領（算数科）の特徴について述べ、その教育内容を自分の視点で考察せよ。 算数科教育の将来のあり方を考えていくうえで大切なのが今までの算数科の歴史に目をむけることである。そのことにより、現代の算数科教育の現状やこれからの方向性が見えてくるのである。このリポートでは、戦前から現代までの算数科教育の変遷をたどりながら、教育内容などをまとめていきたいと思う。 国定教科書制度導入（1890－1910） この時代富国強兵制度のもと日本の教育制度は、着々と整えられていった時代であった。就学率は、1910年には約98.14%と高い数値であった。さらに教育制度を整えるために国定教科書制度が導入されることとなったのである。1905年に藤沢利喜太郎によって第一期国定教科書・黒表紙教科書が出された。内容は、数え主義による数計算中心であった。 子どもの教育への関心の高まり（1910－19４0） 大正自由教育運動によって子ども
- 歴史 日本 子ども 戦争 社会 教師 学校 学習指導要領 生きる力 学習 B評価
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教育原論 Z1102
- 「ペスタロッチーの教育学（直観の原理など）について考察せよ。」 Ⅰ はじめに ペスタロッチーは、人間の能力を心情と精神と身体とに分け、それぞれに応ずる教育作用を道徳的陶冶、知的陶冶、身体的陶冶と名づけた。ペスタロッチーの教育の原理は、「有機的・発生的教育方法」と「直観の原理」の二つから構成される。 Ⅱ 有機的・発生的教育方法 ペスタロッチーは、ルソーと同様、子どもには将来発展する素質が備わっており、それが子どもの内から発展するように助成することが教育と考えていた。この教育観を「有機的・発生的」とよんでいる。子どもの内的素質を重視するという点で「有機的」であり、また自発的な成長を促している点で「発生的」である。 ペスタロッチー以前の古い教育観（子どもは生まれながらには未だ動物的であり、この動物的衝動を根絶することが教育）に反対し、子どもの本性は白紙ではなく、将来成長する能力を内的に有していると述べ、この能力を自然に即した形で伸ばしていくことが重要であるとしている。 ペスタロッチーは人類の進化に関しても、①自然的状態、②社会的状態、③道徳的状態、に進化するという定義を示して
- 佛教大学 通信 レポート 教育 学校 理論
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教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
- 日本 企業 子ども 人間 高校 能力 生徒 就職 世界 社員
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学校教育職入門
- 『現代の「教師に求められる資質とは何か」についてまとめなさい。』 「あらゆる教育の問題は教師の問題に帰着する」と言われるように、教師の資質の重要性はこれまでも繰り返し唱えられてきたことであるが、特に、今日のいじめや不登校、学級崩壊などの教育問題の解決、子どもたちの「生きる力」の育成を基本とする学校教育の実現には、教師の資質向上が不可欠であり、各種答申でもその必要性が提言されている。 まず必要なことは、教師としての情熱である。今日のいじめや登校拒否などの深刻な状況を踏まえるとき、教員一人一人が子供の心を理解し、その悩みを受け止めようとする態度を身につけることは大変重要であるといえる。子どもを愛する気持ちだけでなく、子どもと向き合って共感することができること、子どもとの関わりを大切にし、明るい学級を作っていこうとすることが大切である。また、きちんと授業が行えるように日々努力怠らず、技術をあげようとする態度は、新しい教師だけでなく、ベテランの教師にも必要なことではないだろうか。よりよい教育が行えるように精進していこうとする姿勢が何よりも基本になることだと考える。 そして教員に強く要請される「生きる力」をはぐくむ学校教育を展開するため、社会性がきちんと備わっており、幅広い知識をもちあわせた豊かな人間性が必要である。教師自身が社会性を備えていないと、学級をうまくまとめていくことはできないであろうし、他の教師と協力して学校づくりを行うことはできない。幅広い視野にたって評価や指導を行うためには、教師自らが様々な社会経験を積む必要があるだろう。また、奉仕活動が行われる機会が増えてくるだろうが、教師自身がボランティア経験をすることによって自分の人間性を豊かにしておくことも重要である。人を思いやれる心を子どもに育てていくためには、自分も思いやりをもたなければならない。さらに、変化に敏感に対応し、柔軟な考えができることが必要である。学級内でいじめが起こるかもしれないし、不登校が起こるかもしれない。そういう時に、すぐに変化に気づき、適切な対応ができることが学級経営を行う上で必要なことである。変化の激しい時代の中で、何が起こるかわからない。そんな中でもその場に応じた対応ができるように、敏感に物事の反応していかなければならない。 平成９年７月の教育職員養成審議会第１次答申の「新たな時代に向けた教員養成の改善方策について」の中で、これからの教員に求められる資質能力として「地球視野に立って行動するための資質能力」「変化の時代を生きる社会人に求められる資質能力」「教員の職務から必然的に求められる資質能力」の３つが挙げられた。今日は極めて変化の激しい時代である。地球の温暖化やオゾン層の破壊など、地球環境の問題はますます深刻になってきている。また、絶えることのない宗教対立や民族対立、地域紛争と難民の問題、人口増加による食糧不足の問題など、地球規模の問題がまだまだ解決しておらず、現代を生きる私たちの課題となっている。これらの課題を子どもたち自身が主体的に考え、解決していこうとする能力を養うためにはまず、教師自身がこれらの問題に興味・関心を持ち、解決していこうとする積極的な態度を子どもたちに示すことが大切である。国際化、情報化等社会の変化に対応する実際的な能力として、外国語によるコミュニケーション能力やコンピュータの基礎的な活用能力、他国の文化や価値観を認め、進んで協調していこうとする国際協調の精神の育成などが求められている。 教員の職務内容に具体的・直接的にかかわる能力として、児
- 子ども 生きる力 不登校 いじめ 問題 資質 能力 授業 人間 課題
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社会科教育法
- 『3年生または4年生の地域学習について、具体的な学習指導案を作成しなさい。』 第3学年 5組 社会科学習指導案 平成19年9月24日(月) 第2校時 指導者：○ ○○ 1．単元名：神戸市ってどんな街 2．単元設定理由：本単元は学習指導要領の内容(6)に基づいて構成したものである。週末や長期の休みになると観光客が多く見られる神戸の街を知っておくことは神戸市民としての自覚を深める点で意義深いことである。 まず、神戸市の地図を見ながら、自分たちの学校を基点として、様々な観光名所を紹介する。その際、有名な場所ばかりではなく、あまり知られていない場所も紹介し、クイズ形式で神戸について知らないことを自覚させて神戸の街に対する好奇心を引き出す。次に、班ごとに神戸の街を調べる計画を立て、最終的には神戸市を紹介する新聞を作成させる。そして、それぞれの班が工夫したこと、まとめたものを提示しながら話し合う。その際、互いの良さに目を向けさせることによって、自分の考えを深め、友達から認められる喜びも味わえるようにする。このような学習を積み重ねることにより、学級の中での児童の存在感や役割、責任感を高めさせたい。 3．単元目標 ・神戸市の地形や交通の概要、名所などを問題解決学習により理解を深める。 ・児童一人一人が学級や班の一員としての自覚を深め、自分に課せられた役割を果たせる責任感を育成する。また、協力して作業し、好ましい交友関係を深める。 ・調べる方法を考えて資料を集め、その中から必要なものを選択し、調べたことを他人に分かりやすく伝えられるように工夫してまとめる表現力を身に付ける。 ・神戸学検定の存在を知らせ、チャレンジ精神を育む。 4．指導計画(全15時間) 第1次 神戸市ってどんな街・・・・・・・・・2時間 第2次 神戸の名物ってどんなもの・・・・・・4時間 第3次 神戸の交通機関はどうなっているの・・4時間 第1時 道路の様子や交通機関を調べる 第2時 バスと電車と地下鉄の違いについて 第3時 三宮～神戸駅について話し合う（本時） 第4時 神戸と他地域のつながりについて調べる 第4次 市街旅行パンフレットの作成と発表・・4時間 第5次 神戸学検定の問題にチャレンジ・・・・1時間 5．本時の展開 (1) 本時の目標：三宮～神戸間には多くの鉄道、店、人が集まっている。まず、白地図や資料を通して、どんな店やサービス、案内などがあって、何が足りないかを考慮し、すべての観光客に理想的な神戸とはどんなものかを話し合う。また、交通についても話し合う。 (2)展開 主な活動や内容 指導上の留意点 導入7分 1．前時の学習を振り返る 2．学習目標を理解する 神戸の長所と短所を話し合おう バスと電車を比較しながら電車の方が便利であるという意見を引き出す 展開 33分 3．話し合いをする ○意見発表 神戸の長所 神戸の短所 三宮～神戸駅について ○長所と短所の考察 長所について話し合う 短所について話し合う ○最終意見の発表 自分の考えを明確にできるようにする 特定の児童だけが発言するのではなく、すべての児童が意見を発表できるような雰囲気を作る 話し合いの視点がずれないように軌道を修正しながら展開する 観光客や外国人になった気持ちで考えさせる まとめ5分 4．本時の学習を振り返る 5．次時の予告を聞く 次は神戸から近畿や全国、世界に出発することを予告する 『5年生の国土産業学習について、具体的な学習指導案を作成しなさい。』 第5学年 2組 社会科学習指導案 平成19年9月27日
- 日本 指導案 地域 問題 指導 課題 生産 時間 食生活 目標
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学校教育課程論
- 『教育課程とは何か』 教育課程とは、学校教育の目的や目標を達成するために、教育の内容を児童の心身の発達に応じ、授業時数との関連において総合的に組織した学校の教育計画である。 したがって、教育課程を編成する場合には、学校の教育目標の設定、指導内容の組織及び授業時数の配当を基本的な要素として検討しなければならないが、その場合に前提としなければならない原則的事項が４つあるのでそれをまとめてみる。 ①法令及び学習指導要領の示すところに従うこと ②児童・生徒の人間としての調和のとれた育成を目指すこと ③地域や学校の実態を考慮すること ④児童・生徒の心身の発達段階や特性などを十分に考慮すること そして、教育の目的は「教育基本法」、教育課程の標準は 「学校教育法施行規則」、教育課程の基準は「学習指導要 領」に関係しているのでこれに従い地域や学校の実態及 び児童生徒の発達段階や特性に考慮して設定しなければ ならない。 学校教育の変遷 当然のことながら、このような教育課程の編成や教育方針は、社会の変化とともに変遷してきている。日本では、これまで大きく分けて３回の教育改革が実施されてきた。１回目の教育改革は明治の学生発布に伴う教育改革であり、これは国民に教育を受ける機会を保障することが大きな柱であった。二度目の教育改革は、戦後の義務教育制及び民主教育の発足に伴う改革である。これによって、子ども達の進学率が大幅に上昇し教育が大衆化された。しかし、同時にいわゆる受験競争が過熱することとなったのである。そして、３度目が現行の教育改革である。学校でのいじめ、不登校、学級崩壊などいわゆる教育の荒廃の原因が受験競争によって過熱化した学歴社会であると考え、それに歯止めをかけようと「ゆとり教育」を掲げたものである。 戦後の日本は、民主主義を定着させるため教育課程の改革に自ら着手した。教科書から戦意高揚に関する記述をなくし、修身科を廃止して新たに「公民科」を設置し、画一的教育から生徒の自発性を重視した教育へと転換することなどが念頭に置かれていた。 その後、日本国憲法、教育基本法が公布され、並行して昭和２２年に最初の学習指導要領（試案）が制定された。しかしこの時点では学習指導要領によって画一的な教育が意図されたのではなく、あくまでも手引書扱いに過ぎなかった。教育課程の上でも、一定の基準は設けられていたが、現場の裁量にゆだねられていた。この中で着目すべきは、小学校において修身・歴史・地理の代わりに「社会科」が、また「家庭」と「自由研究」が新設されたことである。それまでの国家のための教育から、個人のための教育へと変革を目指したのである。 昭和２６年に文部省は、学習指導要領の全面改訂を行った。これにより、「教科課程」にかわり「教育課程」、「考査」にかわり「評価」という語が用いられるようになる。この改訂の特色としては、小学校の教育課程において、以前の９教科に代わり「主として学習の技能を発達させるに必要な教科（＝国語・算数）」、「主として社会や自然についての問題解決の経験を発展させる教科（＝社会科・理科）」、「主として創造的要素を発達させる教科（＝音楽・図画工作・家庭）」、「主として健康の保持増進を助ける教科（＝体育）」の４つの領域という大まかな枠組みへと再編された。これは領域ごとに合化的な授業を行うことが意図され、極めて柔軟なカリキュラムであった。しかしこの経験学習的カリキュラムは児童生徒の基礎学力低下、青少年の非行、規律の低下などの問題を引き起こした。 その対応策として教育課程にお
- 佛教大学 レポート 学校教育課程論 学習指導要領
- 550 販売中 2007/12/10
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