連関資料 :: 図書館
資料:387件
-
ビジネス支援図書館レポート★
- 「図書館をめぐる課題 ―ビジネス支援について― 」 ビジネス支援図書館の始まり 図書館の新しい潮流として、ビジネス支援図書館が登場している。図書館でのビジネス支援という概念が生まれ、本格的にビジネス支援図書館の普及活動が始まったのは、2001年のことだ。この背景として、2001年に文部科学大臣告示された『公共図書館の設置及び運営上の望ましい基準』の中で、第２章 市町村立図書館 （４）「利用者に応じたサービス」の項目の最初に、①「成人に対するサービスの充実に資するため、科学技術の進展や産業構造・労働市場の変化等に的確に対応し、就職、転職、職業能力開発、日常の仕事等のための資料及び情報の収集・提供に努めるものとする。」が挙げられたことは非常に重要であろう。 ビジネス支援図書館協議会の設立 ２１世紀の日本経済を支えるのは、ベンチャーによる新産業創出であるという考えを基本に、創業及びベンチャーを支援する政策に力が注がれている。日本の開廃業率は、中小企業白書によると、景気の低迷を反映して平成8年～11年には、開業率3.5％、廃業率5.6％という大きな逆転状況になっている。また、大企業を中心にリス
- 図書館 司書 ビジネス ビジネス支援
550 販売中 2009/01/12- 閲覧(2,025)
-
学校図書館とメディアの構成
- 設問→日本十進法分類法（新訂９版）と日本目録規則（1987年改訂３版）の特色について、学校図書館での活用を念頭において説明しなさい。 ポイント →分類法と目録規則について説明すると共に、学校図書館で何故使用するのかを説明すること。 特色は分類法については３点程度、目録規則については５点程度、要点を挙げて説明する。 キーワード→類網目、補助表、記述式ユニット方式、記述の精粗、区切り記号、標目 ２３年度合格をいただきました。
- 日本大学 日大 日大通信 司書教諭 メディア 学校図書館とメディアの構成 レポート 合格 類網目 補助表 記述式ユニット方式 記述の精粗 区切り記号 標目 情報
- 550 販売中 2011/04/05
- 閲覧(3,381)
-
学習指導と学校図書館
- １．教育課程と学校図書館 １９４７ 試案 １９５３ 「学校図書館法」制定 １９５８ 法的拘束力，教科カリキュラム的性格，「道徳」開設 １９８９ 「新学力観」 １９９７ 「学校図書館法」改正 １９９８ 「生きる力」の育成，「自ら学び，自ら考える力」，「情報活用能力」， 「総合的な学習の時間」 ・ 子どもたちの自主学習を大切にする． ・ 興味・関心を大切にする． ・ 楽しみの中で学べる環境を． ・ 図書館を生涯学習の土台作りとする． ・ 図書館の担当者が熱意を持つ． ・ 保護者がボランティアで子どもたちに本の読み聞かせを行う． ・ 卒業生の作家が学校を訪れ，子どもたちと交流する． 調べ学習 ・ 社会，理科が多い． ・ 国語 → 詩人の別の作品を探す． ・ 社会 → 地域の施設，各地の様子を調べる（ex．低地の人々の暮らし）． ・ 表現：カルタ，すごろく，パンフレット，新聞など． 話し学習 ・ ディベート（ex．織田信長が天下を統一）． ・ 調べたり，自分の考えを発表する． 中央教育審議会答申（平成１１年１２月） 高等教育の学部段階 ・ 「自ら学び，自ら考える力」を基礎に，「課題探求能力」の育成を重視． ・ 大学教育への導入の段階． ・ 大学における学習方法，図書館や参考文献の活用法，ディベート法，プレゼンテーション技術，コミュニケーション法，問題抽出・設定法，論文作成法． ＊ 学習方法を身につけることができる（学び方を学ぶ） →学校を離れても生活課題を解くことができる．
- レポート 学校 司書 教諭
- 550 販売中 2006/02/07
- 閲覧(2,401)
-
学校経営と学校図書館
- 学校経営と学校図書館 「学校経営の改革戦略－日米の比較経営文化論－」著者：中留武昭 発行所：玉川大学出版部（東京） 1999年5月15日 初版 ■要約 この本は日米間における教育改革において類似点と相違点があることを認めた上で活性化してきた学校経営の改革が両国の教育改革においていかに捉えられているものかを比較的に考察している。前半部分では経営上にある問題を文化的特質と絡めて考察している。学校経営の叫ばれるようになった背景や、それぞれの教育環境、学校選択の自由化について、自律的学校経営がそれらにあたる。後半部分では、学校経営の各領域ごとの比較による新しい経営文化の視点と戦略とを取り上げている。細かく見ると人と物と財と運営に焦点をしぼっている。教育目標の内容や性質における日米の比較で文化の特質から類似点や相違点を見ているのは非常に面白い。教育課程における基準の変容や教育政策、経営のマネジメントサイクルにおける課題と日米共通の戦略の章は教育だけでなく会社経営から学ぶものが多く、さまざまなことを考えさせ
- レポート 教育学 同志社大学 教職課程 学校経営
- 550 販売中 2007/05/07
- 閲覧(2,113)
-
5705 図書館サービス概論 -
- 近畿大学通信教育部 図書司書
- 550 販売中 2022/04/21
- 閲覧(616)
-
公立図書館の存在意義
- 1. はじめに 近年の公立図書館は、図書館サービスを高度化しつつ、拡大する需要を消化しなければならない。しかし、設置母体である地方自治体の財政難を反映して、大多数の図書館においては人員と予算が不足しがちである。この厳しい状況を打破するために、今、公立図書館は何をしなければならないのであろうか。 2. 図書館サービスの現状 高度情報化社会にあって、図書館のサービスや利用者が多様化し、図書館で取り扱う資料の種類も急速に拡大している。そのため、職員の業務量は増える一方である。
- レポート 教育学 公立図書館 図書館サービス 方向性 司書
- 550 販売中 2006/08/20
- 閲覧(4,952)
全体公開 2012/10/10
-
『公共図書館における貸出しの意義について』
- 1．はじめに 「公共図書館」とは、図書館法(1950(昭和25)年4月30日制定)第2条により「図書、記録その他必要な資料を収集し、整理し、保存して、一般公衆の利用に供し、その教養、調査研究、レクリエーションなどに資することを目的とする施設」のことをいう。一般的に多くの利用者と密接な関係にある公共図書館は、市区町村立のような「中小公共図書館」であろう。しかしながら、このような中小公共図書館も図書館法制定当初から利用者に対して積極的に貸出サービスを行なっていたわけではない。1963(昭和38)年3月の『中小都市における公共図書館の運営』(『中小レポート』)刊行から「建物のない図書館」としての日野市立図書館（以下「日野図」と表記する）による移動図書館「ひまわり号」の図書館外貸出業務の実践、そして日野図の年間蔵書貸出数の激増という成功例をまとめた『市民の図書館』(1970(昭和45)年5月)の刊行によって初めて、図書館によって行なわれる貸出サービスの重要性が図書館界に浸透したのである。そこで、本課題では現在の公共図書館における図書館資料の貸出サービスの意義を考えていきたい。
- 司書 図書館学 図書館サービス論
- 550 販売中 2009/09/22
- 閲覧(3,754)
-
図書館サービス論Ⅰ
- 第二次世界大戦後の日本の公共図書館が急速に充実したのは、いかなる要因によるかを考察しなさい Ⅰ、社会的要因 戦時中は情報の統制が行われ、多くの国民は「政府が知らせたいこと」しか知らされなかった（有名なのは悪名高き「大本営発表」である）戦争が終わり、これらの規制が取り払われた時、国民は情報に飢えていた。 1、図書館法 当時の図書館界は、人材・物資共に枯渇状態にあった。しかし図書館関係者はそれに屈することなく、終戦からわずか5年で図書館法を制定させた。義務設置制や財政措置の問題など、重要な問題を未解決にしたままの制定で批判もあったが、公共図書館の設置・運営に関する基準など、基礎的なことを定めた図書館法は、その後の公共図書館の進むべき道の礎となった。 2、中小レポート 中小レポートとは中小都市における公立図書館の運営の調査報告書をさす。新しい時代に向けて「図書館は今何をすべきか」という模索の一つの答えで、「日本の図書館の現状分析」「欧米の図書館活動などとの比較」「日本独自の図書館活動のあり方」などが調査・研究されており、「公共図書館の中核となるのは、中小の公共図書館である」という理念の下に
- 司書 図書館 図書館サービス論 公共図書館 充実
- 550 販売中 2009/10/07
- 閲覧(1,809)
