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人間関係論レポート
先生の授業の中で印象に残っている話はたくさんあるが、その中でも特に印象に残っている話といえば、先生の子どもがどこまでも自分の夢を追って生きているという話、それと不登校の話である。これらの話がどうして私の中に大きな印象を与えているのかということを考えてみたいと思う。　まず先生の子どもの話は、「物書きになりたい」という夢を実現さそうとして出版社に出入りするようになり、最後には会社を起こしたという話だった。先生も言っていたように、結果が出てしまっている話はただの自慢話にも聞こえかねない。しかし、私の耳にはこの話が自慢話に聞こえてこなかった。どうしてこの話を魅力的だと感じ、私も先生の子どものように、自分の夢を追い続けようと思ったのか考えた。するとこの答えは、私の大学受験の失敗が関係しているのだということが分かった。私は高校時代、ずっと英語関係の進路を目指していた。高校三年生などは普通の受験勉強を捨てて英語の勉強しかしていなかったほど英語をやり続けたいと思っていた。しかし推薦入試に失敗し絶望感を味わってからは、目指していた大学を浪人してまで目指そうとはしなかったし最後には英語の道を目指すことさえやめてしまった。もともと心理学にも興味があったために、この学科に来たことに後悔はないが、やはり英語の道に進んだ人の話を聞くといいなあ、と思ったり、英語の授業に出ていてどんどん単語を忘れてしまっていることに気づいたりすると英語から完全に目をそらせていない自分に気がついてしまうのである。この授業を受けて先生の話を聞いたことで私の夢は「カウンセラーになること」だと思っているのだが、やはり英語を捨てきることができずになんとかして英語をやりながら、という道を探しているのである。もちろん、これは心理学も同じぐらいに好きであるからこそ両方やりたいと思うのだが、このような中途半端なことはもうしたくないと思っている。そこで私はこれからカウンセラーになるための努力を惜しまず、そして高校のころのようにあきらめたり妥協したりすることなく、やりたいことをやれるまで最後まで頑張ってみようと思ったのである。
レポート心理学人間関係カウンセリング家族療法
550 販売中 2005/06/24
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行政活動法レポート
問題　判例（東京高判H13.6.14判時1757号51頁）の判旨に従って場合、行政手続法5条1項所定の審査基準を公にしておかなかったことは、それだけで直ちに、処分取消事由を構成することになるのか、また、場合によって結論が異なると仮定した場合には、いかなる条件の下で取消事由を構成することになるのか。以上について論ぜよ。わが国の伝統的行政法システムは、実体法中心に法治行政の原理を構成し、手続規制は実体的に正しい行為を生み出すための手段とのみ理解してきた。それ故に、伝統的見解は、当該行為の取消原因として手続固有の瑕疵というものを認めてこなかった。実体的に正しい行為を手続の瑕疵を理由に取り消すことは、行政経済に反するとさえ主張されてきた。　しかし、国民は、実体的に正しい行為を求める権利とともに、それを正しい手続によって要求する手続的権利を有する。行政主体は、手続面での人権の保障を軽視してはならない。そもそも、正しい手続によってのみ、正しい行為が生み出される。行政手続法（以下行手法とする）は、正に、国民のこのような要請に応えるために制定されたものである。　そこで、本判決は、「審査基準を公表せず、また法律上提示すべきものとされている理由を提示することなく本件却下処分を行っているところ、このような行政手続法の規定する重要な手続を履践しないで行われた処分は、当該申請が不適法なものであることが一見して明白であるなど特段の事情のある場合を除き、行政手続法に違反した違法な処分として取消を免れない」とし、「本件却下処分は、違法な処分として、取消しを免れない」と述べた。高等裁判所レベルで行手法違反を理由に処分を取り消した最初の事例である。
レポート法学行政法審査基準裁量基準適正手続
550 販売中 2005/07/05
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森林レクリエーション論レポート
森林レクリエーション論レポートこれからの森林レク事業と地域振興のあり方について　　　　　　　　　今までも、そしてこれからも人は緑を求める。それは日常的に起こるものではないし、継続的なものでもないのかもしれないが、一時的にせよ必ず起こると考える。そのあたりをふまえて、森林レクを考えてみる。　戦後、我が国の人口は一貫して増加してきたが、今後の事業には少子化、高齢化、低成長の３つを考慮に入れる必要がある。ここから導き出されるのは年金財政の破綻である。これに対処するため、「給付水準の切り下げ」「受給開始年齢の引き上げ」「保険料の引き上げ」が進展していくことで、高齢貧困と若者の給料水準の低下が起こり、観光を行う回数と使用する金額が減っていくのは目に見えている。事実、日本国民の観光による年間宿泊旅行回数は、平成１０年の１．４２回より減らし、平成１４年では１．２６回となっている。（「観光白書」より）もちろん一時的な景気の低迷の影響もあるだろうが、観光は、より安く済まそうという動きがあると考える。（ちなみに私は去年、農業実習で沖縄に行っただけで、自分のお金で旅行することは財布の中身が少なく叶いませんでした。大学が用意した，沖縄行きのチケットは格安チケットのためマイルが貯まりませんでした。）そのため森林レクなどは必ずしも不利とは言えず、安くして、レクリエーションを行えるのではないだろうか。また逆に主催者から見ても大儲けは無理としても、例えば農山村の雇用を促進するのには充分なのではないだろうか。そこで、地域振興についての一例として、村ぐるみの観光事業を提案する。　まず、森林レク単体ではあまり人を呼び寄せることはできないだろう。やはり、地域ぐるみでの計画の一環として森林レクを考えるべきである。それを前提に１つのモデルを構想する。
レポート森林レク事業地域振興森林レクリエーション観光白書観光事業
550 販売中 2005/07/31
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北海道大学レポート用紙
北海道大学レポート用紙
書式レポート表紙レポート用紙
550 販売中 2007/11/14
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経営戦略論レポート
1M&Aを行う動機を大きく４つに分類して論じる。第１は市場の支配力が向上すると、製品の価格・量・品質をコントロールする市場に関連する能力があり、それは超過利益の源泉となるものとなる。市場支配力は同業企業を買収する水平的買収によって市場占有率が大きくなることから発生する収入効果を通して関係者に利益をもたらす。そして、企業支配力の強い企業が市場を動かすことができる。第２の規模の経済共通企業を含む買収の場合は販売シナジーと生産シナジー効果が発生し、M&Aによって重複した経営資源を削減することから発生するコストダウン効果もある。 ................ 2新規事業分野に進出する際にシナジーについて論じる。 3戦略目標とは何か。戦略目標とマルチプルM&Aの関係を論じる。 4なぜ企業は専門部署を作るのだろうか。トップの意思決定負担の軽減という視点から論じる。企業は専門部署を作る理由が３つの視点から考えられる。第１組織の環境の不確実性への対応。第２トップマネジメントの意思決定負担の軽減することである。第３組織内にM&Aに関する知識やスキルの蓄積するためである。.............. 5横河電機が、ビジネスコンセプト「ETS」と長期経営構想「VA21」を提唱した背景はなにか。 .......情報通信ネットワーク技術の急速な発展を背景に、ETS発表以降からソリューション関連で情報産業との関係は考えられてきたが、各時代のリーディング産業をターゲットとする同社としては、本格的に情報サービス事業へ参入することが今後の生存の課題となってきた。そこで、２０００年１月に事業構造とグループ経営の革新を実現するための新長期経営構想であるVA21を発表した。
レポート経営戦略論経営戦略経営学
550 販売中 2005/10/03
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