連関資料 :: 教育
資料:11,673件
-
教育原論 最終試験対策 解答例セット
- S0101 教育原論 最終科目試験 コメニウスの教授学や一斉授業について述べ、現在の学校教育における意義を考察せよ。 コメニウスはすべての青少年の教育のために、すべての子供が学校へ通うことの必要性を説いている。つまりは貧富の差、男女の別、身分の区別なく、すべての子供に学校教育が与えられなくてはならない。とうったえている。それに伴って、すべての人が学習可能な教授学の確立を訴えている。 まず、一歩一歩段階的に教えるためには、統一的で体系的なカリキュラムが求められる。そして、いったん学校へ送られた子供はカリキュラムに従って知識・道徳を習得するまで教育を継続させねばならない。また、すべての子供が学習可能な教材が作成されなくてはならない。学校で使われる教材は、まず容易な内容から初めて、次第に難しい内容へと進まなければならない。また子どもが自発的に学習するように子どもの内面に働きかけることも重要だと言っている。コメニウス教授において「直観」が重視されている。すべての内容を生徒の心に刻みつけるために、子どもの五感に訴えて教えることが望ましい。 コメニウスは、効率よく教育を行うために、一人の教
- 歴史 子ども 教師 発達 学校 社会 教育学 道徳 課題 科学
1,320 販売中 2009/07/10- 閲覧(2,397)
-
佛教大学通信 教育方法学②
- 設題 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 ―はじめに― 日本の学校教育の大きな特徴としては、その基盤であり、法的拘束力を持つ教育課程である「学習指導要領」である。平成10年に学習指導要領が改訂され、その後の学校教育を考える2つの特徴が加えられた。一つ目は、年間授業時数の縮小と教育内容の削減である。完全学校週5日制が実施され、それに伴い年間授業時数が大幅に削減された。二つ目は、「総合的な学習の時間」の新設である。この総合的な学習の時間は従来の教科の枠を超えて、「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけるための時間として設定されたのである。また、最近の教育実態については、学校教育もふくめて、単に「受けさせるもの」ではなくなり、人びとがそれぞれのニーズに合わせて、「選んで受けるもの」になりつつある。それにともなって教育のあり方は、一般の製品の品質や価格がそうであるように
- 教育方法学 佛教大学 通信 教育 レポート
- 550 販売中 2009/07/10
- 閲覧(1,516)
-
佛教大学通信 教育方法学①
- 設題 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。 ―はじめに― 現在、急速に情報が飛び交い社会の中で、私たちは1秒もかからない間に世界中の情報を手にすることができる。「学校教育」という分野においても、国が全国一律の基準を定めて、どの地域の学校でも、同じような内容とレベルの教育を実現させてきた従来の仕組みを変えて、それぞれの地域と学校の意欲を引き出し、特色があり、個性的で特色があり、創意工夫に満ちた教育活動を実施させていく仕組みへと変わってきている。その流れの中で、「教育」とは、「受けさせられるもの」から、人々がそれぞれの目的に合わせて、「選んで受けるのも」へと姿をかえつつある。 このような状況の中、ここでは主にテキストを参考に、従来の知識伝達を重視した学習と、主体的な学習の特徴から、その授業設定と評価を比較したい。また、授業設定や評価の留意点から、これからの教師に必要な考え方を模索したい。 ―新教育課程から― 新教育課程では、「基礎的な学力A」
- 教育心理学 佛教大学 通信 教育 レポート
- 550 販売中 2009/07/10
- 閲覧(1,417)
-
第49〜52回帝国議会の教育問題の議題
- 第四九帝国議会特別会 関東大震災の復旧、不況対策が主な政治課題 衆議院本会議 農村振興に関する建議案7/2床次竹二郎(政本)案、7/5三派案 7/15衆院本会議で趣旨弁明、16日特別委員会は三派案を多数で可決、17日本会議上程 全会一致で可決(同建議案に義務教育費国庫負担の増額を含む) 7/18第四九議会衆議院本会議、貴族院改正の建議案可決 第五〇帝国議会通常会 加藤首相演説「義務教育費国庫負担増額の件は、一面において教育の伸張に関するところ大なるものがあり、また、一面には市町村負担の軽減にも資するものであるから、財政の状態を考慮し、大正十五年度において実現せしめるよう努力する。」 国務大臣の国会演説に対する貴族院における質疑 教育問題 ・ 実業補習教育を重んずべきではないか ・ 義務教育費国庫負担をなぜ十四年度から増額しないか ・ 義務教育の年限延長は実行するか ・ 男女教育の機会均等を図らぬか ・ 学校で軍事訓練を行うのは憲法の兵役の義務といかなる関係があるか、軍人の首をつなぐためではないか ・ 現役将校を文官たる校長の指揮監督のもとに置くのは不都合ではないか ・ 師範学校卒業生は兵役を一年から五ヶ月としたのはなぜか、在営期間をたびたび変更するのは兵役義務の観念をぐらつかせるのではないか 答弁 ・ 実業補習教育を特に重んずることはしない。全体としての教育制度を考えている ・ 義務教育費国庫負担の増額は財源の余裕がなくてできない。十五年度より二千万円増額する予定 ・ 義務教育の年限延長は今すぐにはできないが、師範教育の改善を図り、教員の供給を増加するのが先決問題 ・ 男女共学にはある程度賛成であるが、一足飛びに大学、専門学校まで及ぼすことはできない
- レポート 教育学 帝国議会 教育問題 加藤高明
- 550 販売中 2006/01/11
- 閲覧(1,770)
-
1942年の数学教授要目と数学教育の特徴
- 日中戦争、太平洋戦争の切迫とともに教育もすべてが皇国の道の修練のためと教授要目が改正されたが、この機に以前から切望された科学振興の対策として、新しく解析幾何、微積分、画法幾何、統計、力学など近代科学技術にとって重要な事項が取り入れられた。 数学では数・量・空間を対象としており、これらの素材は日常生活の中に現われる現象の中から見出すことができるが、これらを精密に観察して数・量・空間に関する理法を会得し、これを自由に活用する能力をもつことが大切である。理法推究の道具としては論理的な推理と形式的演算の２つがあるが、以前はこれらを偏重する教育であったが、この要目ではこの２つをあくまでも理法を会得するための手段として数・量・空間に帰着し、直観や体験を通して認識させることを基礎とした。また、数量に関する現象と空間に関する現象はもともと一体であるが、それぞれの独特の現象があるのでそれらの特徴を生かすように留意することが重要と考えて数量関係の第１類と空間関係の第２類に分割した。 理法の一つとして事象間の一定の関係を見出す関係観念の養成が大切であるが、以前の対応、関数、定数、変数等の関係だけに限らず、合同、相似、平行、回転など図形の形状や位置などから見た関係、さらに相関関係や運動も含めた広い意味に捉えた。特に関数観念は以前非常に狭い意味に解釈され、解析的な式に表わされた関数関係のみを考え、図形変化や量の変動など様々なところに現われる関数関係を取り上げなかった傾向にあったのでその意義は大きいものであった。 空間の見方には幾何学的空間と運動学的空間としての見方がある。これまではギリシャ数学の伝統に従って幾何学的空間のみを取り上げていたが、近代化の流れに応じて、この要目では図形を１個の孤立したものと見ずに変化の過程の１つの現われとして目前の図形を見ていこうという立場をとった。
- レポート 教育学 数学教育 戦時中の数学教育の特徴 1942年の数学教授要目
- 550 販売中 2006/01/14
- 閲覧(2,203)
-
幼児教育がもつ日本の国際化への可能性
- １． はじめに 第二次世界大戦が終結してから約60年が経過し、帝国主義の時代から冷戦を経て、人々の生活は大きく変わった｡その変化は、科学技術の発達や家電の普及などといった物質的な変化のみならず、私たちの心のあり方自体が変わったといえるだろう。｢ヒト｣｢モノ｣｢カネ｣｢情報｣が国境を越える、とよく言われるように、町には情報があふれ、1時間前に地球の裏側で起こった出来事を、今、知ることができる。そして近年の、特に日本における一番の変化は、町を行き交う外国人が増えたことではないだろうか。5・6年前までは、繁華街はともかく住宅街を歩いている外国人は好奇の目にさらされるものだった。しかし、現在では外国人が隣に住んでいても珍しくなくなった。このような状況に際し、私たち日本人も彼らと共に生きていくためにどうすればいいか考え、変わっていかなければならない。 一言で｢変わる｣といっても、排他的な島国に日本住む私たちにとって外国人を隣人として受け入れるのはかなり難しい。なぜならこれは、日本人の意識や考え方にかかわる変化だからだ。しかし、難しいからといってこの世界的な国際化の波の中、何もせずにいることもできない。そこで目をつけたいのが幼児期における国際(化)教育だ。ロックのいうタブラ・ラサ、つまり、子どもは真っ白な紙のような状態で生まれてくる、が真実であれば、外国人に対する偏見や排除が生まれる以前に｢共生｣という概念を書き込めばよいのではないか。以下、イギリスの幼稚園でのボランティア体験・友人による日本の幼稚園での実践などを元に、幼児教育と日本の国際化について考えてみたい。 ２．日本と国際化 まずは、日本の国際化とはどういうものか、そのために私たちはどう変化していけばいいのか、考えてみたい。
- レポート 教育学 多文化教育 国際化 多文化主義 幼児教育
- 550 販売中 2006/02/14
- 閲覧(2,457)
-
ルソーの自然主義教育、ヘルバルトの教授法
- 自由主義教育思想が登場するまで知識の流入に主眼がおかれ、思考法でも既成のものを覚えるだけで生徒が精神陶冶する余地はなかった。それに対してルソーは生徒の活動を中心にそれを教師が援助することに視点を置いたことが注目される。ルソーの考えを導入するとしたら道徳教育にその効果は期待される。普段の道徳教育は大人から見た善悪を判断する教育が主であるが、ルソーは理性的判断ができるまではそれらの判断を扱う器官の感覚を洗練することに重点を置き、あれこれ道理を説明するのではなく、必然性をもって力による教育の必要があるとしている。確かに子供に道徳を口で説明しても理解する能力に欠けているので、例えば、薬品を口に入れようとした時に黙って力ずくで取り上げる、といったように本当に抑制が必要なときは手を施すべきだと思う。また、子供であっても社会の一員として社会生活を送っているので、自由奔放に活動してよいわけではない。
- レポート 教育学 教育方法 ルソー 自然主義教育 ヘルバルト 問題解決学習
- 550 販売中 2006/02/15
- 閲覧(7,099)
-
平和憲法と教育基本法から見る平和観
- 日本の平和は憲法と教育基本法の精神によって守られていると言ってもよい。その二つを学ぶことは、平和教育としての大きな要素である。しかし、これらもまた変えられようとしている。 日本国憲法の前文には、「われらは、平和を維持し、専制と隷従、圧迫と偏狭を地上から永遠に除去しようと努めてゐる国際社会において、名誉ある地位を占めたいと思ふ。われらは、全世界の国民が、ひとしく恐怖と欠乏から免れ、平和のうちに生存する権利を有することを確認する」とある。これは、構造的暴力を克服し、積極的平和を誓うものである。また、第９条には、「日本国民は、正義と秩序を基調とする国際平和を誠実に希求し、国権の発動たる戦争と、武力による威嚇又は武力の行使は、国際紛争を解決する手段としては、永久にこれを放棄する」、「前項の目的を達するため、陸海空軍その他の戦力は、これを保持しない。国の交戦権は、これを認めない」とある。これは、直接的暴力を否定し、消極的平和を誓うものである。つまり、完全なる「平和憲法」ということである。だから、日本は世界でも最も徹底した非暴力平和主義の憲法を持っている国として世界に認知されているのである。 平和憲法の制定に大きく関わったとされる幣原喜重郎は、1946年8月27日、貴族院本会議でこのように述べている。 幣原喜重郎所信演説（1946年8月27日 貴族院本会議 幣原喜重郎）
- レポート 政治学 日本国憲法 教育基本法 幣原喜重郎
- 550 販売中 2006/02/15
- 閲覧(2,352)
