連関資料 :: 社会
資料:4,216件
-
社会学A 「ブログ・SNSはなぜ人気なのか？」
- ネット上で日記を書いて公開し、他人からコメントをもらうことができるウェブログ（以下ブログ）や、ブログにいろいろな機能を追加してコミュニケーションをとることを重視させたソーシャルネットワーキングサービス（以下SNS）は、現在大変な人気である。私の周りでもブログ・SNSを使用している人は多く、会話の話題になっていることも多い。また最近では、専修大学の端末室へ行くと、代表的なSNSである「mixi」の画面を開いている人を必ず見かけるようになった。 ブログやSNSはなぜここまで人気を博しているのか？なぜ人々はあえてネット上で日記を公開したりコミュニケーションを図ったりするのだろうか？ 本レポートでは、ブログ・SNSが現代人にウケている理由やネット上で日記を書くことによる心理的な効用などを解明し、さらにブログ・SNSが今後どうなっていくかを考察する。 ネット上での発言、意見交換の場としては「2ちゃんねる」という大型掲示板が5～6年前から人々の注目を集めている。2ちゃんねるでは毎日非常に多くの書き込みがなされ、さまざまな年代、趣向の人々が集まっている。2ちゃんねるに投稿する場合は、基本的に匿名で行われることが多い（稀に「コテハン（固定ハンドルネーム）」というものを使い、自分の発言を他者のものと識別している人もいるが）。それは、2ちゃんねるでは「自分語り」することは疎ましがられ、「叩かれ（暴言を浴びせられ）」たり、「スルー（無視）」されたりするので、あえて名前を名乗る必要が無いからである。2ちゃんねるで自分の存在を主張したりコミュニケーションを図ろうとしたりするのは難しいことと言えるだろう。それでも2ちゃんねるが他の掲示板と比べて圧倒的に利用されている理由としては、誰が発言したのか特定される危険性が低いので、普段人に言えないことを本音で話すこともできるし、現実の自分とは違う人格を演じることもできるからではないだろうか。 そんな匿名制で守られた空間の2ちゃんねるが人気を集める一方で、ここ2～3年で急速に普及したのがブログ・SNSである。ブログ・SNSが2ちゃんねると対照的なのは、「自分語り」と「他者からのコメント」を目的としていることである。ブログ・SNSでは、自分の素性や簡単なプロフィールを明かし、ネット上で書く日記、いわゆる「ウェブ日記」を公開し、コミュニケーションが活発に行われている。
- コミュニケーション ブログ ネット 自己 他者 世界 表現 文章 社会学 SNS
550 販売中 2009/12/29- 閲覧(6,359)
全体公開 2010/03/30
-
戦後のわが国の社会福祉の歴史的展開について
- 1・「戦後の我が国の社会福祉の歴史的展開」 敗戦後、国民総スラム化といわれる生活が展開される中で、日本の社会救済制度は、連合国軍最高司令官総司令部（ＧＨＱ）が日本政府に提示した「無差別平等、国家責任による生活保障、救済費非制限、公私分離の4原則」を指導原理に再構成され、1946（昭和２１）年（旧）「生活保護法」、1947年「児童福祉法」、1949年「身体障害者福祉法」の福祉3法が制定された。 旧生活保護法は、ＧＨＱ4原則を具体化し、労働能力の有無を問わず困窮していれば保護するとする一般扶助主義をとり、保護費の国庫負担率8割とした点では画期的なものであった。しかし、怠惰・素行不良な者の排除、扶養義務者による扶養優先、保護請求権不明記、争訴権否定など多くの問題点を残した。 1950（昭和25）年、「生活保護法」は全面改正されたが、保護基準は極めて低く、被保護者の資産や能力の活用を求める補足性の原理適用は厳しく、更に生活単位原則の名のものに親族扶養が求められるなどの問題点を多く残した。 1951（昭和26）年、社会福祉の組織及び運営管理に関わる規定をその内容とする「社会福祉事業法」が制定された。
- レポート 福祉学 無差別平等 国家責任 救済費非制限 公私分離 GHQ4原則
- 5,500 販売中 2005/07/26
- 閲覧(5,673)
-
構造調整政策と男女の社会経済関係
- 構造調整政策。途上国がIMFや世界銀行から金融支援を受ける際に要求される政策勧告である。1980年代初頭、多くの国で累積債務問題が深刻になって以降、本格的に採用された政策だ。その具体的な内容は、財政赤字の削減・公共部門の縮小・国営企業の民営化・為替の自由化・貿易の自由化(関税の削減・撤廃)・為替の自由化・価格統制の撤廃などである。自由主義経済学理論によると、これらの政策により、市場に競争原理が働き、民間の活力が増す。すると、民間主導の経済成長が実現できるという。 しかし、実際のところ、構造調整政策には数多くの問題があった。IMFや世界銀行主導のためであろうか。途上国側の社会的・文化的背景が蔑ろにされ、社会権の侵害を引き起こした。また、途上国の貧困を悪化させ貧困層の生活に更なるダメージを与えた例もある。そもそも構造調整政策の理念は先進国の経済学に依拠している。しかし、政策の対象は途上国である。市場原理や経済合理性といった理念が社会のレベルでも個人のレベルでも浸透してはいない。ゆえに、政策と実情とがミスマッチを起こしてしまうのは想像に難くない。政策パッケージが、途上国の経済発展段階を考慮して作られたものなのか疑問である。 構造調整政策が、大規模な社会経済構造改革を主眼とし、家庭や個人に目を向けないように、政策の評価も社会経済全体を見て語られることが多い。しかし、社会経済構造の変化を一番に受けるのは、国である以前に国の構成員である国民である。故に家庭や個人に目を向けた政策評価も必要になってくる。そこで本稿では、政策の影響を家庭や個人のレベルにまで向けて考えてみる。そして社会的に規定される男女の関係、すなわちジェンダーと絡めて考察してみたい。更にその中でも、政策の実施における社会・経済の変化が女性の立場(地位)にどのような変化をもたらしたのか考察する。以下本稿では、まず構造調整政策の問題点を挙げ、その問題が女性の立場(地位)にどのような変化をもたらしたのかを、具体例を交えながら考察してゆく。
- 国際協力 国際開発 環境 福祉 経済 女性 社会 政策 ジェンダー 文化
- 550 販売中 2017/05/30
- 閲覧(2,761)
