連関資料 :: 社会科指導法
資料:105件
全体公開 2010/06/19
-
【玉川大学】社会科・公民科指導法Ⅱ「中学校社会科公民的分野の本時の学習指導案」
- このレポートでは中学校社会科「公民的分野」の本時の学習指導案を作成する。 単元名：「現代社会をとらえる見方や考え方」 対象学年：第3学年 使用教科書：東京書籍「新しい社会」2011、平成24年度用 使用教材：教科書を使用 単元設定の理由：中学校学習指導要領社会科公民的分野の大項目「（１）私たちと現代社会」の中項目「イ 現代社会をとらえる見方や考え方」において、「人間は本来社会的存在であることに着目させ、社会生活における物事の決定の仕方、きまりの意義を考えることを通して、現代の社会的事象を読み解くときの概念的枠組みとして、対立と合意、効率と公正などがあることを理解させる。その際、個人の尊厳と両性の本質的平等、契約の重要性やそれを守ることの意義および個人の責任などに気付かせる。」とされている。 本単元では、校庭という限られたスペースを複数の部活が使用しており、そこには部同士の利害の「対立」があることを前提に、このような「対立」の中で、どのようにしたら皆の「合意」が得られるルールを作ることができるか、合意する際には「公正」さと「効率」をどのように重視したのかを考えさせるというものである。そして、校庭の使用希望日数で対立していた部がある一定の合意にいたることを確認させ、ルールのはたらきに気付かせる授業である。 …
- 社会 情報 学校 指導案 問題 学習 学習指導要領 科学 授業 理解 玉川 通信
990 販売中 2015/07/07- 閲覧(3,666)
-
星槎大学 社会科・公民科指導法 科目習得試験
- 科目習得試験（レポート方式）のレポートです。数回提出し、ようやく認めてもらいました。 数回提出することを目的にしているのか、自分の考えを押し付けることを目的にしているのか分かりません。
- 星槎大学 社会科・公民科指導法
- 2,200 販売中 2014/11/26
- 閲覧(3,424)
-
家庭科指導法｢今後の社会変化への対応を考慮した家庭科の学習について」
- ｢今後の社会変化への対応を考慮した家庭科の学習について」 現代社会は急速に変化をしている。その中で生きていく児童に対して、家庭科の学習はどうあるべきなのだろうか。 教育課程審議会の答申(1998年)は、わが国は、国際化、科学技術の進展、環境問題への関心の高まり、高齢化･少子化など社会の様 々な面での変化が急速に進んでおり、今後、一層厳しい変化が予想されることを指摘している。また、社会の変化は、家庭の変化にもつながっており、女性の社会進出や少子高齢化社会などの問題が浮き彫りとなっている状態である。 子どもたちを見ると、｢買い物経験がほとんどない」「掃除の手伝いをしたことがない」という子どもが60％余りという実態であり実態であり、子どもは家事など日常の生活経験が少なくなっている。 このような社会変化の中において、主体的･創造的に生きていくためには、自ら考え、判断し行動できる資質や能力の育成を重視していくことが特に重要であると述べている。 このような社会や家庭、子どもたちの変化を受ける中で、「家庭科」という教科はどうあるべきなのだろうか。社会の変化への対応の仕方について３つあげる
- 550 販売中 2009/01/28
- 閲覧(1,693)
-
【玉川大学】社会科指導法Ⅰ（中学）「中学校社会科教育の方向性」
- ※このレポートは、玉川大学通信教育部・科目名「社会科指導法Ⅰ（中学）」平成24年度課題の合格済レポートです。 教員による評価・批評は以下の通りです。 ＜課題＞ 戦後の中学校社会科教育の流れを踏まえ、現在の中学校社会科教育の方向性について考察せよ。 ＜評価＞ B（合格） ＜批評＞ 指導要領の変遷過程が要領よくまとめられており、これ自体が戦後社会科の概要となっている。 ただ、結びの部分に今一つ「自分」が入っていない。 もう少し自己の考える社会科のあり方について触れてよい。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ めにまず、戦後の中学校社会科教育の流れを明らかにする。 ＜戦後の中学校社会科教育の流れ＞ 中学校社会科は1947（昭和22）年に発足し、その内容は現在までに8回改訂されている。その内容の変遷を大観すると、問題解決学習と系統学習のどちらに重心を置くかであった。 中学校社会科は戦前の超国家主義的性格の修身・歴史・地理教育の反省に基づき、日本国憲法ならびに教育基本法の精神に従った民主主義社会の建設にふさわしい社会人を形成することを主目標として、1947（昭和22）年4月に発足した。理念には一般社会科構想が掲げられ、教科内容で系統立てる扱い方をせず、たとえば、政治の問題を学習するためには政治史の知識、地理的な背景、経済面、社会関係といった多角的な知識を総合的に扱い、生徒自身の力によって融合させ理解させることを目指した。生徒の自主性を尊重した問題解決学習を重視したのである。 しかし、戦前・戦後での内容の大幅な違いと学習指導要領の不明確さが、現場での教育計画の立案や授業実践に多くの混乱を引き起こした。また、活動主義が強調され過ぎ、社会事象の上をなでまわすだけの授業になり、基礎学力の低下を招いているという批判を受け、学習指導要領は数次におよぶ改訂が行われる。その中で道徳が特設され、地理・歴史・公民等の分野別系統的指導が導入され、低学年社会科と高校の社会科は廃止されるなど、中等社会科発足当初の総合教科的性格はなくなっていく。 1958年における改訂では、中高ともに一般社会科が完全に廃止され、総合されたものから分野別かつ学年配当の教科体系となった。中学校では１年次で地理的分野、２年次で歴史的分野、３年次で政治・経済・社会的分野を履修するいわゆるザブトン型の履修形態となり、高校では倫理・社会・地理などに分化された科目が設定された。 1970年代に入り、過密な教育内容による知識注入型の教育が大量の落ちこぼれを生み出す社会問題となった。これを受けて、生きる力の育成が必要だとして、いわゆる、ゆとり教育を掲げ1977年（高校は1978年）に大幅な改訂が行われた。高校では1年次必修とし…
- 歴史 日本 社会 経済 学校 倫理 学習 学習指導要領 政治 問題 玉川 通信
- 990 販売中 2015/07/07
- 閲覧(2,811)
