連関資料 :: 社会科指導法
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【玉川大学】社会科指導法Ⅰ（中学）「中学校社会科教育の方向性」
- ※このレポートは、玉川大学通信教育部・科目名「社会科指導法Ⅰ（中学）」平成24年度課題の合格済レポートです。 教員による評価・批評は以下の通りです。 ＜課題＞ 戦後の中学校社会科教育の流れを踏まえ、現在の中学校社会科教育の方向性について考察せよ。 ＜評価＞ B（合格） ＜批評＞ 指導要領の変遷過程が要領よくまとめられており、これ自体が戦後社会科の概要となっている。 ただ、結びの部分に今一つ「自分」が入っていない。 もう少し自己の考える社会科のあり方について触れてよい。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ めにまず、戦後の中学校社会科教育の流れを明らかにする。 ＜戦後の中学校社会科教育の流れ＞ 中学校社会科は1947（昭和22）年に発足し、その内容は現在までに8回改訂されている。その内容の変遷を大観すると、問題解決学習と系統学習のどちらに重心を置くかであった。 中学校社会科は戦前の超国家主義的性格の修身・歴史・地理教育の反省に基づき、日本国憲法ならびに教育基本法の精神に従った民主主義社会の建設にふさわしい社会人を形成することを主目標として、1947（昭和22）年4月に発足した。理念には一般社会科構想が掲げられ、教科内容で系統立てる扱い方をせず、たとえば、政治の問題を学習するためには政治史の知識、地理的な背景、経済面、社会関係といった多角的な知識を総合的に扱い、生徒自身の力によって融合させ理解させることを目指した。生徒の自主性を尊重した問題解決学習を重視したのである。 しかし、戦前・戦後での内容の大幅な違いと学習指導要領の不明確さが、現場での教育計画の立案や授業実践に多くの混乱を引き起こした。また、活動主義が強調され過ぎ、社会事象の上をなでまわすだけの授業になり、基礎学力の低下を招いているという批判を受け、学習指導要領は数次におよぶ改訂が行われる。その中で道徳が特設され、地理・歴史・公民等の分野別系統的指導が導入され、低学年社会科と高校の社会科は廃止されるなど、中等社会科発足当初の総合教科的性格はなくなっていく。 1958年における改訂では、中高ともに一般社会科が完全に廃止され、総合されたものから分野別かつ学年配当の教科体系となった。中学校では１年次で地理的分野、２年次で歴史的分野、３年次で政治・経済・社会的分野を履修するいわゆるザブトン型の履修形態となり、高校では倫理・社会・地理などに分化された科目が設定された。 1970年代に入り、過密な教育内容による知識注入型の教育が大量の落ちこぼれを生み出す社会問題となった。これを受けて、生きる力の育成が必要だとして、いわゆる、ゆとり教育を掲げ1977年（高校は1978年）に大幅な改訂が行われた。高校では1年次必修とし…
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社会科指導法Ⅰ(中学) 07861 第1分冊
- 7861 社会科指導法Ⅰ（中学） 第一分冊 横書き指定 ワープロ可 2009年 略題（「社会科」と社会） 現在の中学校社会科教育はどれだけ現実の社会生活に貢献していると言えるのだろうか。社会科はしばしば「暗記科目」と言われ、その弊害が呼ばれて久しいが、果たしてこうした反省はどの程度授業実践に生かされているのであろうか。また、そのような弊害がなかなか是正されないとすれば、それは何故なのであろうか。現行「学習指導要領」の内容と、告示されたばかりの新しい「学習指導要領」に盛り込まれた改訂の趣旨を踏まえ、社会科教育の採るべき方向性について考察せよ。 -------------------------------------------------- 中学校社会科が暗記科目とされている原因は何故なのかを考えると、社会科の学習において学期ごとのテストや高校受験など、点数を取ることが学習評価として表れている事にある。これは歴史的事実を考えるのではなく覚える事で容易に事を成すところである。他の教科と比較することで簡単に違いが出てくる。例えば数学と比べると、数学では公式を覚えてもその公式の意味を理解し
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社会科指導法「児童が社会的事象に興味・関心をもち、確かな学力を身に付ける社会科授業について」
- Ａ評価。参考までにお使いください。
- 東京福祉大学 社会科指導法 教育学
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全体公開 2010/06/19
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社会科指導法「社会的事象に興味・関心をもって取り組み、確かな学力を身に付ける社会科授業の在り方について」
- 「社会的事象に興味・関心をもって取り組み、確かな学力を身に付ける社会科授業の在り方について」 社会科は、昭和22年に示された学習指導要領によって誕生した。そこでは、「社会科は、今日のわが国民の生活から見て、社会生活についての良識と性格とを養うことが必要であり、そういうことを目的として設けられたのである。従来の修身・公民・地理・歴史などの教科の内容が融合して、一体として学ぶために、社会科が設けられた。」とされている。 その後、学習指導要領が改訂されるたびに、社会科の目標も変わってきた。平成10年改訂の学習指導要領では、社会科の目標を「社会生活についての理解を図り、わが国の国土と歴史に対する理解と愛情を育て、国際社会に生きる民主的、平和的な国家・社会の形成者として必要な公民的資質の基礎を養う」と示されている。また、平成20年2月に小学校学習指導要領案が示されたが、社会科の目標は、平成10年のものとほぼ同様である。 このような社会科の目標を達成するためには、主体的な学習を重視しなければならない。 1998（平成10年）の教育課程審議会答申が示した小学校社会科改善の基本方針の中で特に
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東洋大学通信教育 社会科指導法（公民） 課題４（学習指導案）
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- 東洋大学 通信 社会科指導法
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【玉川大学】社会科指導法Ⅱ（中学）「歴史的分野の学習指導案」
- ＜課題＞ 大項目「近代の日本と世界」から「産業革命」を 1 単位時間で学習するものと想定して学習指導案を作成せよ。単元名、想定する対象学年・学級、単元設定の理由と単元目標、指導計画、本時の目標などを記したうえで、本時の学習内容(導入、展開、まとめ)を詳しく述べ、最後に「評価」の基準を示すこと。あくまで教師による説明を基本にする(この時間全体を調べ学習や発表、意見交換の時間にしない)授業を実践するものとするが、「展開」において 5〜10分程度生徒による作業的時間を設け、資料の活用や思考力・表現力の涵養に当てるように工夫すること。自作のワークシートも作成し、添付すること。 ※玉川大学通信教育部「社会科指導法Ⅱ（中学）」平成24年度課題＜評価＞C（合格） ＜批評＞ 全体にごく平均的な中学生には難しい。 もう少し生徒目線に立って展開する必要がある。 たとえば、本時の導入部は、以下を参考。 「今、君たちが着ているものは何から出来てるんだろう？」 →「自然に存在するもので衣類の材質になるのは何だろう？」 →「ウール（羊毛）、シルク（絹）、コトン（棉）、麻のうち、棉にはどんな特長があるのだろう？すぐれた点は？」 ワークシートは、発想は面白いが、機械・道具・乗物の名称を付記。生徒は解答に戸惑う。
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