連関資料 :: 経済史
資料:99件
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ヴェネツィアの近代経済史
- ヴェネツィアは、1202年〜1204年の第4次十字軍により大きな飛躍を遂げた。ヴェネツィアは過去に、ビザンツ船を力で脅かし、金印勅書の特権の更新をヴェネツィアに有利な条件で認めさせていた。コンスタンティノープルとヴェネツィアとの仲が次第に悪くなっていった。このことを背景にイェルサレム解放のための第4次十字軍は、キリスト教の都市であるコンスタンティノープルを占領することとなった。この第4次十字軍への参加により、ヴェネツィアはパレスチナ沿岸(ジャッファ、ハイファ)、東地中海に基地を獲得した。 第4次十字軍により、ヴェネツィアは、芸術品などの財宝や聖遺物、十字軍の略奪品の半分を手に入れ、コンスタンティノープルの4分の3を支配することとなった。ヴェネツィアのドージェという人物は、すでに、ダルマツィア公、クロアツィア公の称号を得ており、それに東ローマ帝国の8分の3の領主が加わり、実質、中部・東地中海の重要な沿岸を支配することになったのである。このことが、2世紀間のヴェネツィアの大きな勢力の頂点であった。 このコンスタンティノープルの征服はヴェネツィアに黄金期をもたらした。先ほど述べたように、大理石、金細工品、サン・マルコ寺院を飾る4頭のブロンズの馬などの数々の略奪品を得たほかに、コンスタンティノープル、クレタ島、エーゲ海のネグロポンテ、イオニア海のモドーネ、コローネなど重要な基地を獲得して東方に新たな情勢を作り出し、交易の範囲の可能性を無限に広げていった。ヴェネツィアには莫大な資本と商品がもたらされた。このことが、ヨーロッパにおける、新航路、新市場の探求をさらに活発なものへと発展させたのである。ヴェネツィアの定期商船路である、ムーダは、ガレー船による船団で組織され、日程も航路も定まった定期航海であった。地中海から出て北海まで到達し、陸路中国まで進出した。
- レポート 経済学 ヴェネツィア 近代経済史 十字軍
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戦後日本経済史
- 戦後日本経済史 本稿では、1990年頃までの戦後日本経済の大きな流れ、各時期における重要な政策・出来事をまとめていきたい。 1990年代までの日本経済においては、まず４つの時期に分けることができる。 (1) 1945～47年頃：終戦前後の混乱期で、戦後改革に並行しながら、金融緊急措置令・復興金融金庫の融資・傾斜生産方式が採られたが、効果はあげることができなかった。 (2) 1948～54年頃：アメリカの対日政策の変化に対応し、経済安定九原則のもとドッジ＝ライン・シャウプ税制が実施され、朝鮮戦争の特需を契機に復興する。 (3) 1955～73年頃：一時不景気になりながらも、高度成長を続ける。 (4) 1974～90年頃：石油ショックから低成長になるが、輸出の増加により、貿易摩擦が深刻化していく。
- 戦後改革 シャウプ税制 高度経済成長 石油ショック 池田勇人 消費税 公害 アメリカ
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日本経済史 分冊1
- 明治時代から第一次世界大戦までの日本はまさに、経済の見事な成長を遂げた期間であった。ヨーロッパ諸国のＧＮＰを上回り、開国して間もない、アジアの小国にしてこれだけの成長の背景には「産業化」が挙げられる。これは、単に「工業化」だけではなく、農業や産業化に携わる人々の労働力や量産、効率化を図るとともに、会社制度への発展等の様々な分野から形成された「産業化」と言うことができるであろう。その中でも、今回は徳川時代からの伝統的な産業から大規模な明治時代以降に繁栄した産業に重点を置き、論じていきたく思う。 産業化というと、まず第一に思い浮かべるのは蒸気機関であるが明治四二年の工場通覧からは無動力のものは72％であり、日本型水車をもつものは77%であった。つまり、蒸気機関や、ガス、電気等の近代的エネルギーを動源とする工場は25%にも満たなかった。以上より、これらは在来産業に属していたと考えられる。在来産業とは明治一〇年代後に使用された言葉であるが、中村隆英によると、「原則として、広義には農林産業性を含み、狭義には農林水産業を除いた、近世以来の伝統的な商品の生産価値ないし、サービスの提供にたずさわる
- 日本大学 通信 分冊1 日本経済史
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【経済学史】分冊２
- 経済学史 分冊２ フリードリヒ・リストの経済学の特徴を、イギリスの古典派経済学と比較して、説明せよ。 １９世紀初頭、イギリスでは既に産業革命が起こり、労働者階級・中流階級の成長、また地主貴族階級の成熟による三階級構造の確立や消費社会の定着など、大きな社会的変化を遂げていた。そして初の工業化は貿易の拡大など、世界にその影響を与えるのであった。しかしながら、その頃のドイツは未だ農業国で、工業を行う資本も金融力も小さく、また数多の諸邦国によって形成されていたため、産業商業上の法規は各邦によって異なり、ドイツ国内において関税をめぐる対立構図が形成されていたのである。これによって、ドイツ内の物流を停滞させ、ドイツ経済に悪影響をもたらしていた。このような背景の中、関税同盟の成立、国内統一を提唱したのが、ドイツ歴史学派のフリードリヒ・リストである。それでは、彼の説いた経済学についてみてみることにしよう。
- 経済 社会 イギリス 発達 政治 ドイツ 経済学 国際 思想 政策
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【経済学史】分冊１
- 経済学史 分冊１ アダム・スミスの「労働価値説」を説明せよ。 １６世紀後半から、イギリスを中心に西ヨーロッパ諸国では「重商主義」という経済製作が採られていた。絶対王政の後期において、王権が財政を維持するため、国富増大を目指して採用したものである。それにより封建的遺制(荘園・ギルドの解体、教会からの独立)や近代的要因の増加が起こり、地方分権的封建領主制から中央集権的統一国家へ移行し、植民地体制が確立した。また、輸出の増進を図り金銀貨の蓄積を促したり、工業力を強化するなど行われた。しかしながら、このような経済政策は逆に金貨幣が大量に国外に流出し、軍事支出が増大することとなり、のちにイギリス経済を悪化させる原因となるのであった。アダム・スミスはこの重商主義を批判し、この支配的見解を打ち破ることに力を注ぐのであった。その内容は彼が執筆する「国富論」に繰り返し記載されており、金銀貨よりも労働が重要であるという“労働価値説”を説いている。スミスは何故、労働が重要と考えたかについてみてみることにしよう。 一般的には、価値の尺度として貨幣または穀物があげられるが、スミスは、貨幣は金銀そのものの値打ち
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