連関資料 :: 教育学
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教育心理学第一設題
- 「象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。 幼児期は、人格の基礎としての自我が芽生える時期である。子どもが自分なりの意図や予測を抱き、それにもとづいて行動するようになると、両親や仲間との衝突が起こる。しかしながら、そうした葛藤を経験するうちに、子どもはしだいに自分を律していくことを学び、自分自身について認識を深める。また、他者との交渉能力を磨き、周囲に適応した行動基準を身につけていく。他方、イメージを浮かべて物事を考えるという表象機能が現れ、ごっこ遊びの中で自由自在に架空の世界を展開するようになる。そうした認知能力の発達にともなって、数概念や文字の習得も進行するが、日常の具体的な経験のなかでの子ども自身のイメージや気づきが大切にされなくてはならない。 子どもは、１歳半から２歳にかけて表象能力を現しはじめる。今、目の前にないものごとについても頭に思い浮かべ、自分で実際に行動してみなくてもその様子を頭に思い描く。つまり、具体的な知覚経験をもとに自分なりにイメージを構成し、それを利用して時・場所を変えて自分なりのやり方で活動するようになる。表象能力の出現を示す初期の活動として延滞模倣があげられる。例えば、中沢の観察によると、ある子どもは「ガアン…、ゴオン…」と言 いながら長方形の箱を動かし、ときどき箱を止め、自分のからだの動きも止めて「プシュッ」と言った。電車に乗ったときのイメージをもとに、後日、家の中でその特徴を再現しているのだが、この模倣行為には箱を電車にみたてる活動、箱やからだを動かしたり止めたりして電車に乗っているふりをする活動が含まれている。ここでの箱や子どもの音声・しぐさは、電車という指示対象を意味するもの、すなわち象徴である。 ３歳ころには、子どもはふりやみたてを複雑に組み合わせて虚構の世界を作り上げるようになる。単なるモデルの模写ではなく、自分のイメージや知識にもとづいて演技しているのである。やがて、子どもは遊びのなかでの役割を意識し、それにふさわしい動作を思い描き、状況を設定することによってごっこ遊びを展開するようになる。遊びをひとつのテーマのもとに展開させていくためには、子どもどうしが今どのような役割を演じ、どのようなプランのもとに状況を設定しているかを伝え合う必要がある。このように、ごっこ遊びの展開は子どもの認知発達によって支えられているのである。 子どもは、数を、日常活動の中で経験することによって自然にその理解を深める。例えば、お風呂の中で親が子どもを抱いてゆっくり数を唱えて聞かせる。すると、知らぬ間に子ども自身も唱和するようになる。また、子どもはものを集めたりあけたりするうちに、共通のもののあり方に興味をもつ、並んだ配列はリズムがとりやすく数唱に結びつきやすいし、同じものが幾つかある、ものを幾つかに分ける具体的な状態を見れば数詞の意味もわかりやすい。 数の概念の獲得についての近年の研究によると、子どもは数を数える能力を持って生まれていると考えられ、数を扱う方略を自分なりに産み出していくことが強調されている。幼児期には、頭の中に数のイメージをつくりあげ、論理的な構造を構成することが大切である。そのためには、大人は、子どもが数をめぐる操作を自発的に行い、遊びができるような環境を用意する、そして必要に応じて援助してやることが望ましい。 同様のことが、文字の習得についてもあてはまる。文字を覚え始める時期には個人差があっても、子どもは生
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
550 販売中 2008/05/01- 閲覧(2,299)
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教育心理学 第１設題
- 「人格とは何か、主なとらえ方（理論など）を簡単にまとめ、さらに人格形成の要因とそれがどのように作用するか、主なものを説明せよ。」 人格とは簡単に言うと、人としての特徴であり、その人の性格をさし、そしてそれは、精神・身体システムのダイナミックな組織であり、その人の全体像を言う。 人格をどのように記述し説明するかについては、その基礎となる４種類の理論が存在する。まず類型論は、人格を全体的に、統一的に、そして具体的にとらえようとするもので、多様な人格を整理して、何らかの原理に基づいて類型的なものを発見して分類しようとする考え方である。次に特性論は、類型論とは対照的で、人格の特徴は多面的であり、これを
- 佛教大学 レポート 教育 教育心理学
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教育方法学（第２設題）
- 『現在の情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現在、情報社会さらには知識社会と呼ばれているので、いかに多くの知識・情報を、適切な時期に、適切なものを再度取り出せるか、また、あふれる情報の中で、自分に必要なものを取捨選択し、その情報の真偽を追究できるかが、今後必要な力となるであろう。様々な面で、教師が自らの能力を高め問題解決に立ち向かい、教職専門性について発展しているのかどうかが問題となり、教職においても、子どもたちに情報通信技術によって新しい知識を伝達し、国際的にも通用する専門的知識を創出することが期待されている。つまり、教師の側も現状を把握し、問題意識を持ち、そして切磋琢磨して様々な場面でも対応し、またそれを子どもにも対応させられるような教育をしていかなければならない。 今後の教育の変動の将来を予測すると、従来の知識詰め込み型の教育方針より、「子どもが意欲・興味・関心を持って物事に臨むべきだ」という傾向が、ますます強くなると予想させる。 指導方針も中央指導型から現場指導型に大きく転換しているので、それぞれの場所で、特色ある、個性的で創意工夫にみちた、地域や子どもに合った教育ができる。教育は基本的に「受けさせられるもの」ではないので、子ども主体の教育がなされなければならない。 基礎基本の学力と教育格差のことを鑑みても、「読み、書き、計算」などの学習の基礎は、学校教育ばかりでなく、子どもたちの将来の社会生活の基礎となるものである。今後の学習指導要領で現行のものよりは学習時間・内容等が増えるにせよ、基礎基本を定着させるための時間の確保は、今後も多くは望めないだろうと予測される。しかし、そのような中でも基礎基本の学力は身につけさせなければならないので、特設時間の設定や、興味付けなど、考慮しなければならないことがたくさんある。 もうひとつの、目標と内容に基づく教科等の基礎的な学力は、具体的な目標を明確にし、子どもの将来に有益な教育をしていくべきだ。ブルームの言う、「子どもたちみんなに学ばせるのだ」という意識を忘れてはならない。 ここで、教育格差が発生してしまうのは、基礎基本の定着度合いと、学校や教師の裁量で決まってしまう発展的・実践的学力の内容についても考えられる。これらの学力は、いくらでも伸ばすことがき、その名の通り、実践的な面もある。ティーム・ティーチングなど、様々な方法をその場に応じて使い分け、基礎基本、発展的な学力、実践的学力の三つの学力をバランス良く身に付けさせるのが理想である。しかし、学校現場の現状と、紙資料による教育方法論とはうまく連動しない場合も多々あるかもしれない。このように、「理想追求だけだ」と発展の門扉を実践する前から閉ざしてしまうのではなく、周りに成功事例があれば自分の場合に置き換えて実践を試みたり、何か方法を思いついた場合、他の先生と協力しあったりして、コミュニケーションを図り、他と連携を取っていくことも教育格差を無くしていくことにつながると思う。 教育格差と経済格差の点から見ても、今後ますます経済格差が広がり、経済的に余裕のある家庭において、今以上に子どもへの期待が高まり、教育に対する期待感は膨らむばかりである。最終学歴のことなどまで視野に入れ、私立学校に進学させることを考える選択肢も増えている。 学校の選択肢を論に加えないとしても、裕福な家庭の
- 教育方法学 佛教大学 レポート
- 550 販売中 2008/06/04
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教育方法学第1設題
- 従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して 主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の 特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計 ならびに評価についての留意点を述べよ 現在、教育現場においては様々な教育改革が推進されており、教育方法の改革では従来の上から下へ知識を与えていく知識伝達型の授業から、児童生徒が中心となる「主体的な学習」を重視する授業へと変化している。 「知識伝達」と「主体的学習」はそれぞれ特徴を持っており、ここでは主にこの２つを比較し検討していく。
- 教育方法学 知識伝達 授業設計、評価、
- 660 販売中 2008/06/06
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教育方法学第２設題
- 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、 その社会にあっては知識を扱う教育は極めて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 パーソナルコンピュータやインターネットの爆発的な普及により、現在はTV・ラジオ・新聞が三大情報源であった昔と比べて段違いに情報が溢れかえっており、今や子供（だけではないが）には情報の吸収だけでなく、情報を「取捨選択する能力」を身につけさせるよう叫ばれるまでになっている、といった状況である。
- 教育方法学 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが 格差問題 知識社会 教育格差 経済格差
- 660 販売中 2008/06/06
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教育方法学 第一設題
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。』 今までの学校における教育は、一方的な知識の教え込みという傾向が強く、教師の立場も専門職として認められた職業であり、聖職者として見られていた。しかし、今では労働者としてのモデルではなく、職能発達の視点からも教師を見るようになり、授業についても子供が自ら考え、解決するといった主体性のあるものでなければならない。教えるという立場でなく、共に考えて学ぶ、見守るという立場に変化している。従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価についてと主体的学習を基本とする授業の設計と評価の特徴について考え、比較していきたい。 教育技術においてもっとも重要なのが設計段階である。漠然としたアイデアはあるものの、実現させたい授業はまだ形になっておらず、いろいろと思い悩みながら次第に形をなしてくるのだ。これが設計段階である。これまでの教育方法学の設計段階は、教育理念から教育方法を導くことが重視されていて、授業の構造や学習者の実態がはっきりしないという弱点があった。また、校内研修など教師間で伝達される教育技術は暗黙知に頼っているところが多く、成果を公開研修会や研修紀要などによって発表しているものの、広く流通するための記述方法としても限界がある。つまり、従来の知識伝達を重視した授業は暗黙知が重視されているということである。教育技術が生まれてくるひとつの源が暗黙知だが、これは表現することの困難なわれわれの内部にある知識である。知識の特性として、経験や五感から直接的・主観的・個人的であり、特定の人間・場所、対象に特定・限定されることが多く、特定に経験をともなう共同作業により共有、発展増殖が可能であることがあげられる。教育技術には従来から暗黙知が重視されて、今までの研究の成果を参考にするか、先輩から実例に学ぶことが普通である。授業研究では設計段階で、ある分析からアプローチする方法が日本では古くから行われており、校内研修の授業研究ではほとんどがこの方法によって行われていた。しかし、この方法は実際の授業を記録することが求められるので、最初はかなりの時間を要するが、なれてくれば記録と分析とを簡略化しても必要な情報は十分に読み取れるようになる。さらに授業中や日常生活のときでも、思っていたものを命題や図式でメモしておくと授業設計のときに参考になる。 暗黙知の弱点を克服するためには、教育技術を明示知として表現することが必要である。そのためには暗黙知と明示知との関連をはっきりさせて、教育技術について の情報流通をよく把握し、学習活動の特質をよく理解することによって表現できる教育技術の知識化が大切である。これまでの蓄積されてきた暗黙知を明示知することによって情報通信技術を利用して流通することによりそれを形式知や形態知などの形式を利用して記述できるようになれば、他に伝達することができ、自分の経験として将来にも利用できる。このような情報通信技術の発達により教育問題は目まぐるしく変動し、複雑を増して学習者もますます多様になる。そのことによって主体的な学習が求められ、そのための授業設計が必要なのである。知識創造できるような構造としての教育技術構想するために、どのように学習者に、どのような教育目標を達成するのか、どのような教科内容を、どのような授業方法で、どのように展開されているかという命題が有効的に機能することが期待され
- 教育方法学 佛教 第一設題 レポート 佛教大学 通信
- 550 販売中 2008/06/23
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教育方法学 第二設題
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決する上で教育方法はどのようにあるべきか』 平成10年の学習指導要領改訂によって『ゆとり教育』の名のもとに導入された完全学校週５日制や大幅な年間授業時数の削減によって、日本における学校教育は基礎基本の学力の低下を招いてしまった。確かに「ゆとり」の時間は増えたが、ではその増えた「ゆとり」の時間を子ども達はどのように過ごしているのだろうか。いくつかのデータによれば、家でテレビを観ながらボーッと過ごす時間や、ＴＶゲームなどをして深夜まで起きている子どもが増加していることが指摘されている。その一方で、休業日となった土曜日にも昼と夜の二食分の弁当を持って、最終電車まで塾に通っている子どもたちがいるという。『ゆとり教育』によって引き起こされた基礎基本の学力の低下に危機感を覚えた親達が、その対応策として学校外教育を選んだからである。その結果、学力の二極化が起こってしまった。近年、子どもたちのテストの得点分布図は、平均点を中心としたなだらかな山形を描く「正規分布」ではなく、高得点と低得点とに二極化する「二こぶラクダ化」するようになっているといわれている。テストの得点分布をグラフにすると、例えば８０点台中心の子どもと、３０点台中心の子どもとの格差が広がり、こぶが二つできるのである。塾に行くなど勉強に力を入れる層は学力が伸び、親が勉強に気を使う余裕が無く、経済的に苦しい家庭の子はやる気や自信をなくして勉強を放棄してしまうというのである。二極分化は格差拡大と深く関わっています。 中学、高校、大学受験での「勝敗」を決定づけるのは、そこに至るまでの教育であり、それはまた、家庭の教育力、突き詰めれば経済力によると言える。つまり、親の経済格差が直接教育格差に繋がっているのです。一部の富裕層が多くのお金とエネルギーを子どもの教育につぎ込む一方、日常的な学用品の調達にも事欠くような貧困層の子どもたちは、十分な教育環境が整っていないと言える。その結果、経済的に豊かな家庭の子どもは塾や予備校で学力を上げ、有名大学に通い、さらにそれを生かして大企業に就職し、また自らの子どもにも同じように教育にお金をかける、といったサイクルが出来る。対照的に、経済力の低い家庭の子どもは、中卒・高卒、或いは平凡な大学にしか通うことが出来ず、将来、所得の低い企業にしか就職できない場合が多い。結果、自分の子どもの教育にもお金をかけることが大変難しくなってしまう。つまり「経済格差」が「教育格差」を産み、また、「教育格差」が「経済格差」を産むというサイクルが出来上がるのである。このサイクルにおいて悪い方に入ってしまうと、そこから抜け出すことは難しいのではないだろうか。 このように「基礎基本の学力」、「経済格差」、「教育格差」は密接な関係にあると考えられる。では、経済格差によってどのような問題が起こるのかを具体的に考えてみる。 文部科学省「子どもの学習費調査」によると、小学校以外を私立学校に通った場合の幼稚園から高等学校までの学習費総額は、全て公立であった場合より約４５０万円も高くなっている。さらに、私立中学を受験する小学生は進学塾に通い、多額の通塾費用を負担している。小学校４年生から大手進学塾に通い始めて３年間で負担する塾の費用は、２００万円とも２５０万円とも言われており、私立中学を受験する場合、たとえ公立小学校に通っていても、小学校４
- 教育方法 第二設題 情報社会 知識社会 佛大 佛教大学 レポート 通信
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教育方法学 第２設
- 『現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。』 現代の社会は「情報社会」ともいわれ、さまざまな情報にアクセスする機会や、教育を受ける機会は、これまでのどの社会とを比べても格段と広がっている。もはや学校だけが教育の場ではない、という認識は、すでにわたしたちの間で常識となっている。人々の学習をさまざまな方法で支援するシステムを整えてきている。一方では、学校教育はこれまでの仕組み大きく変えられようとしている。今までは、全国一律の基準を定め、どの地域の学校でも、同じような内容・レベルの教育を実施させてきた従来の仕組みを変え、それぞれの地域と学校の意欲を引き出し、特色ある、個性的で創意工夫に満ちた教育活動を実施させていく仕組みへと変わってきている。 知識社会では高度な専門知識を身につけた人が活躍し、知識管理をすることが重要となるなどが知識社会の「常識」として、しばしば語られている。しかし今日、変化が日々おこるような時代であるので、これらの常識はすぐに古くなる。そこで必要なのは、常に「その先」を読むことである。変化する時代に対応し、順応すること、「新たな常識」を身につけることが重要なのである。 そして知識社会では、単なる「専門的な知識」が価値を失っていく。その理由は、「専門的な知識」がすぐに陳腐化してしまう為、そして、情報社会において「専門的な知識」を誰でも容易に手に入れることができるようになっていくからである。知識社会において本当に価値をもつのは、「専門的な知識」ではなく「知恵」である。それは「分析力」「直感力」「発想力」というような「何々力」と呼ばれる能力や知恵のことである。 その特徴は第１に「自立」、もう１つが「個性」だ。そして「豊かな経験」よりも「深い体験」が価値をもつようになる。豊かな経験を深い体験にするためには、経験から学び得る知恵を徹底的に取ることだ。 それにより平成10年に学習指導要領は改訂され、この改訂において主に2つのことが変わった。一つ目は、年間授業時数の縮小と教育内容の削減である。完全学校週5日制が実施され、それに伴い年間授業時数が大幅に削減されたのである。二つ目は、「総合的な学習の時間」の新設である。この総合的な学習の時間は従来の教科の枠を超えて、「生きる力（自ら考え、自ら学び、主体的に判断する資質や能力を育てる）」を身につけるための時間として設定されたのである。また、教育は、生涯教育ばかりではなく、学校教育もふくめて、単に「受けさせるもの」ではなく、人々がそれぞれのニーズに合わせて、「選んで受けるもの」になりつつある。それにともない、教育のあり方は、一般の製品の品質や価格がそうであるように、供給者の側にも、間接的ながら、決定権があたえられてきている。 教育方法学の課題には、不可能に挑戦するという面が必ずある。単に、今ある可能性を現実のものにしていくことだけでなく、常識的には「不可能」と思われていることのがわにも課題を求め、挑戦していくところに課題がある。ひいては教師の仕事の気概があるといってもよい。仮に不可能に見えることであっても、だからといって、それを乗りこえることは教育方法学の課題にはならない、といってすませるわけにはいかない。むしろ、教育方法学の課題がこれまで現実的に可能なことの範囲内でしか設定されてこなかったことに、問題があるのではないか。
- 教育方法学 第2設 レポート 佛教大学 合格 格差
- 550 販売中 2008/07/03
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