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連関資料 :: 教育

資料:11,591件

  • 教育方法学　第一設題
  • 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ』 現在の教育課程では(1)基礎的な学力Ａ、(2)基礎的な学力Ｂ、(3)発展的な学力、(4)実践的な学力、の４つの学力をバランス良く育てることが大切である。そして、前者の３つが「教科学習で主にめざす学力」であり、最後のものが「総合的学習で主にめざす学力」である。さらに、前者の２つは、従来の知識伝達を重視して伝統的な学力を育てようとする「課題習得型学習」であり、後者の２つは、主体的な学習を基本として新しい学力を育てようとする「課題発見型学習」である。 カリキュラム編成にあたっては、この二つをバランスよく適切に位置づけることが求められている。 この両者には、教育をするにあたって最も重要である、「学習指導法」と「評価」において大きな違いがあるのでこれについて述べていく。 　まず、学習指導法だが、「課題習得型学習」の場合、一人ひとりの子どもに基礎的な学力を培うためには、子どもの学年段階、教科の特徴、単元内容、教職員の人数などを考慮しながら、多様な学習指導法を導入する必要がある。そこで、いくつかの具体的な指導法を挙げてみる。 　(1)　ティーム・ティーチング（Ｔ・Ｔ） 複数教師によるＴ・Ｔには、「クラス内でのＴ・Ｔ」「同一学年内でのＴ・Ｔ」「異なる教科間でのＴ・Ｔ」など、多様な形態がある。一般的なものは、一人の教師が一斉指導をしているときに、もう一人の教師が机間巡視をしながら、「つまずきやすい子ども」に対して個別指導をするという「クラス内でのＴ・Ｔ」である。しかし、これからは、「クラス内でのＴ・Ｔ」であっても、子どもの習熟度や興味・関心の違いに応じてグループ分けを行い、それぞれの教師が受け持つグループを分けて指導する形態をもっと取り入れる必要がある。 　(2)　少人数授業 最大で40人いる学級を解体して、いくつかの教科の授業では１つの学習集団を20人以下の少人数にして、個に応じた指導を充実させようとするものである。 (3)　習熟度別学習 個々の子どもの「学習習熟度」の違いに応じてクラス分けを行い、適切な指導を行うというものである。次に留意点を箇条書きしてみる。 ①各コースの学習内容・方法・人数を、個に応じた指導がこれまで以上に充実するように、より適切なものにする必要がある。特に、遅れがちな子どもの集団の人数を他の集団よりも少なくする必要がある。②子どもが適切なコースを選べるように、子ども自身の自己評価能力を高めるとともに、教師の指導・助言のあり方を検討する必要がある。③習熟度別学習の意義と方法について、子どもと保護者に適切に説明する必要がある。④どの時期から、あるいはどの単元から習熟度別学習を取り入れるのか十分に検討する必要がある。⑤単元末試験や定期考査の問題を各コースとも同じにするのか、一部違えるのかを十分に検討する必要がある。 　(4)　交換授業 教科担任制とはいかないが、教師間で得意な教科と不得意な教科を交換して指導するというものである。子どもにとっても、複数の教師の指導を受けることによって、授業に新鮮味を感じることが出来る。また、教師にとっても、他クラスの子どもの様子を知るよい機会となる。 　(5)　小学校での「教科担任制」 中学校の教科担任制との連携、教師の得意・不得意教科の調整等を考慮し、「学級担任制」を根本から変革しようとするものである。導入に当たって留意点を挙げ
  • 佛教大学 レポート 教育方法学
  • 550 販売中 2008/01/21
  • 閲覧(1,972)
  • 教育心理学　幼児の行動の分析
  • 幼児の学習には、それぞれ理由や属する分野があり、根拠となる学習理論が必ずある。学習とは、練習の結果に生じる比較的永続的な行動の変容のことである。学習の理論には2つある。古典的条件づけと、道具的条件づけである。古典的条件づけとは、新しい刺激と反応の連合をもたらす学習のことである。そして、道具的条件づけとは、自発的に環境を刺激したり、操作したりして、強化を受け取ることによる学習のことである。 　古典的条件づけ、道具的条件づけの基本性質には、強化、消去と自発的回復、般化と文化、高次条件づけがある。 　他にも学習には、模倣、観察による学習の観察学習、洞察による学習の問題解決学習がある。 　ここで、幼児の学習の例として、「テレビによってダンスを覚える」という行動を分析してみよう。分析を行うために、まず、動機漬けを行う。動機づけとは、行動の原因となるもののことである。どんな学習にも、それが引き起こされる動機がなくては成立しない。これは、内的なものと、外的なものに分けられる。外的動機づけとは、他からの刺激、いわゆる、賞や罰などが学習の誘因となっており、学習の目的が、学習そのものよりも、その誘因の方に
  • 教育心理学
  • 550 販売中 2008/01/28
  • 閲覧(1,902)
  • ルソー教育の特徴とその意義や問題点
  • ルソー教育の特徴（消極教育や自然主義など）について述べ、その意義や問題点を考察せよ。 　ルソーは自分の主張する教育説を「消極教育」と名づけ、子どもに多くの知識や大人の義務を教える教育を積極教育の反対の教育が必要と考えた。積極教育では子どもの本性を悪と捉えるため、教育目的は子どもの性質を根絶することにあり、人為的に外から知識や技術やしつけを教え込むことが重視されていた。ルソーはそれとは逆に、子どもは生まれながら善であると考え、この善なる本性を自然な形で成長させることが教育の本務と考え、それゆえ人為的・積極的に子どもに知識を伝達したり、道徳を教えることはできるだけ避けなければならないとした。教師の
  • 教育言論 ルソー教育 意義と問題点 通信 佛教大学
  • 660 販売中 2008/02/25
  • 閲覧(6,873)
  • 教育学概論Ⅰ（１分冊）
  • はじめに、教育という意味について考えていく。 　教育とは、辞書によると一般的には社会で生活するための知識や技能が身につくように教え育てることである。広い意味で解釈すると、私たちの身の回りすべてのものが、すでにある一定の教育の意味を持ち、私たちと何らかの教育的な関係を持っている。自然環境、文化遺産なども、私たちは無意識ではあるが、私たちにとって教育的効果をもつものである。 　しかし、自然環境や文化遺産などは、私たちに教育的効果をもたらしてくれるものであっても、実際に人間に意識的に教育意図を持ってかかわり合うわけではない。非個人的存在であるが故に、教育するものと教育される側の相互作用が生じることはない。教育という作用は教育するもの、教育されるものを導くにせよ、教育されるものが何かを抽き出されるにせよ、その主体にも客体にも人間存在をおいて考えなくてはならないだろう。そのため、ここでは、教育する人間、教育される人間との優位的・人格的・主体的な関係での中の教育関係を考えるものとする。 　教育という言葉を考えていくくにあたり、「教」と「育」という語句の関係も考えていくものとする。「教」とはもとも
  • 環境 子ども 社会 文化 人間 平等 言葉 自然 自由
  • 550 販売中 2008/03/18
  • 閲覧(1,232)
  • 教育学概論Ⅰ（２分冊）
  • はじめに、教育思想史を学習するにあたって、なぜ教育思想史といわれる過去のことを学ぶのだろうということにせまっていく。 　なぜ、過去のことを学習するか。それは、過去が現代と断絶されたものではない、むしろ現代との交流の中で深い意味をとらえるものであり、発展していく生命の一部としていかしていかなければならないものであるからである。言い換えると、過去は想像力の大いなる資源であり、現在の生活の土台として生かされることが重要なものなのである。 　歴史とは、それぞれの時代と社会が問題に直面した時、それを解決しようと、解決のめあてを求めてそれぞれの時代の生き方を集約して示したものといってよい。そこには、未来への切実な願い、そして、現実に対する変革の情意に支えられて新しい人間と社会形成に取り組んできた歴史であるということができるのである。 　だからといって、教育思想の歴史を学ぶことは、ただ教育思想史を学んで、自分の認識思考はまるで対象を模写するかのように受動的に働くだけで、過去の記録をそのまま受動的に吸収すればいいということではない。本来は、過去に遡って、過去との出会いを通して、今日の問題をよりよく解
  • 歴史 社会 子ども 文化 思想 問題 人間 学習 教育思想
  • 550 販売中 2008/03/18
  • 閲覧(1,401)
  • 教育学概論Ⅱ（2分冊）
  • 教育の場とは、その人が教育を生涯にわたって行われていくものであるならば、人生の過程においていろいろな教育の場を形成しているということである。子どもの生活空間全てが教育の場である。そのため、学校という教育機関に限らず、社会の中で人間が育まれる場、いわゆる人間形成という立場に立つ教育の場ということができる。教育の場は、家庭、学校、地域コミュニティー、自治体、国家を含めた社会全体なのである。 地域社会における教育の働きは、大きい。学校だけでなく家庭や地域で子どもを見守り、子どもの育ちを支える環境づくりなど、社会全体で教育に関わることが不可欠となっている。学校と家庭、地域との新たな役割分担と協力関係を構築する必要があるのである。 　教育の場としての家庭とは、単なる自然的な共同体ということにとどまらず、人格的社会としてそこに人倫性が要求されている。人間の守り行うべきものを教えるという、人間の生き方としてのしつけが行われ、物事の理屈に合った筋道を理解できるような能力を育てていくことに家庭教育の主たる使命があるべきなのである。 　学校という教育の場は、『ゲマインシャフトとゲゼルシャフト』（ドイツの
  • 子ども 社会 学校 教師 道徳 体育 地域 人間 家庭 問題
  • 550 販売中 2008/03/18
  • 閲覧(1,427)
  • 教育学概論Ⅱ（１分冊）
  • はじめに、多様性を認める社会こそ人間的だということであるということを教育に当てはめ、人間性を重視する教育の場では児童・生徒の多様なあり方が尊重されなければならない、という観点から現在の学校教育の問題点を考えてみる。 豊かな社会における学校教育の中で、一番問題視されているのは学力問題である。点数主義で、学校生活を校則で縛る一方、学校は勉強だけは子どもの自由に任せているように見える。しかし学習の成果がテストのみによって評価される現状では、「点数」に結びつかない要素は評価から排除され、ここでも画一化が避けられない。個人の関心や能力の違いも「個性」の一部であるのに、点数主義では得点を平均化して算出した「標準」より上の者が善とされ、「標準」より下の者は悪とされる。こうしてテストの評価が人間性の評価にすりかえられ、「学歴社会」を支えているのである。 経済の発展とともに高校・大学への進学率が高まり、高学歴志向が強まっている。優位な地位を得るために、学校教育の実質的なメリットよりも、学歴という相対的形式によってもたらされるメリットを重視するようになってきた。子どもの成長・発達を援助する教育ではなく、
  • 子ども 学校 教師 社会 発達 健康 問題 学校教育 授業 行政
  • 550 販売中 2008/03/18
  • 閲覧(1,337)
  • 生徒理解と教育相談（2分冊）
  • 共感的理解とは、相手の立場に立って物事を考えたり当事者の心情を思いやったりすることである。相手の感情に近づき、共に感じ、その深さを理解することである。「社会的感受性」や「感情移入能力」ともいわれている。 最近は、子ども達を取り巻く環境が大きく変化し、少子化問題や家庭環境問題などの影響から、自己中心的に物事を考えて行動する子ども達が増加している。その結果、対人関係で上手くコミュニケーションがとれなかったり、集団から孤立しがちになったりするので、理由もなく弱い者いじめをしたり反社会的な行動をとったりという問題が生じる原因になるのである。 それでは、共感的理解はいじめの問題にどんな働きをするのだろうか。 被害者の救済と加害者の更生において、共感的理解は効果的とされている。被害者は身体的にも精神的にも傷ついていることが多く、体の傷は治せても心の傷はなかなか癒えるものではない。そこでカウンセリングが必要になってくる。 カウンセリングとは、言葉にできないひどい体験など、被害者が必死に伝えようとしていることを受け止め、そして共感的理解することで、被害者の心の安定を図ろうとするものである。そして、このカウンセリングにおける共感的理解が、いじめ問題の解決の重要な役割をもっているのである。 いじめを受けた子どもは心を閉ざしてしまうことが多く、カウンセリングを受けても初めから相手を信用することは少ない。そこで、相互の信頼関係をいかに築くかが重要となってくる。いじめの被害を受けた子どもの話を親身に根気強く聞いてやり、子どもの心が開いてきたところで、けしていじめられる側には非がないことを意識させたり、その後の対応策や加害者への恐怖の和らげ方などを話し合ったりするのである。そのようなやりとりを繰り返して、被害者の子どもの心にゆとりをもたらせるように、支援するのが、カウンセラーの役割である。 加害者の更生についても、共感的理解は必要である。加害者にもいじめの行動に至るまでに様々な思いがあり、カウンセラーは、加害者側の言い分を理解してあげることから信頼関係を築き、自己においての非を認めさせたり、いじめられた側の気持ちを考えさせたりなどを通して、屈折した心を更生させる支援を行うのである。 共感的理解は、カウンセラーに限定して行われるものではなく、日々生徒に接している教師にこそ必要なものであるといえる。 基本姿勢、方法としては、カウンセリング中、カウンセラーはクライエントの話をどう聞き、どう感じたのかをクライエントに伝えることに徹する。そうする事により、クライエントはカウンセラーをさらに受け入れるようになり、また、クライエントはカウンセラーの言葉から自分を客観的に分析することができるようになる。つまり、カウンセラーは常に自分自身をよく知り、自分が他人からどう見られているのか分析できる能力が必要である。 次に、カウンセラーは常に、クライエントの話を真剣に聞き、理解する事に勤めなければならない。理解するのは言葉だけではなく、感情やその言葉の裏にある隠された意味全てを指す。その他にもカウンセラーが頷いたり、クライエントの言葉を言い換えたり、話の鍵となる言葉を言い返したりしながら、クライエントに自分の理解を示していくことが重要である。人間は、自分で立ち上がる力、成長する力があるのだから、それを信じてクライエントを支えていこうとする姿勢である。 ここで、いじめを受けている生徒と担任教師との面接場面を想定して、共感的理解について二人の会話を例として挙げていく。ここではAくんがBちゃんをぶってし
  • 環境 子ども 教師 カウンセリング 社会 いじめ 生徒 問題 理解 分析
  • 550 販売中 2008/03/18
  • 閲覧(3,010)
  • 生徒理解と教育相談（１分冊）
  • はじめに、昔と今の子ども達の違いは何であるかを考えていく。 昔は貧しく、強制したり、管理したりすることがまかり通った。上位者に反抗することは許されず、子ども達の感情も抑えられていた。みな貧しさ故、価値観が統一され、上位者に見捨てられないように必死だったのである。 一方、現代の子ども達は、豊かな時代となり、価値観も多様化し、自分の考えで行動するようになった。不快なものは我慢できず、上位の言うことは反抗するようになった。そのため、感情の分化がうまくバランスをとれなくなり、キレやすい子が増加してしまったのである。 時代も１８０度変化し、縦社会から横社会へ、命令・支配・管理・服従・無個性・画一から相談・協力・協調・自立・責任・個性の時代へと変貌する。 そういった自由な風潮のなかで育っている現代の子ども達だからこそ、多種多様なものの考え方を持てるようになったのである。これは、むしろ良いことである。 　しかし、１人の人間として大人に認められたいと、自立を望んで背伸びをしながらも、実際には未だに親に依存し続けなければならないという、矛盾した年代でもある。この年代の発達段階を「思春期」と呼ぶ。 　｢思
  • 環境 子ども コミュニケーション 教師 心理 社会 家庭 生徒 人間 自立
  • 550 販売中 2008/03/21
  • 閲覧(1,742)
  • 「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ
  • 「生きる力」の育成と道徳教育について述べよ。 第１５期中央教育審議会は、我が国の教育の在り方について、変化の激しいこれからの社会において「ゆとり」の中で「生きる力」を育むことを重視することを提言している。そして、これからの子どもたちに必要となる「生きる力」とは，次のようなものである。 ・自分で課題を見つけ、自ら学び、主体的に判断し、行動し、よりよく問題を解決する資質や能力（確かな学力） ・自らを律しつつ，他人とともに協調し，他人を思いやる心や感動する心など（豊かな人間性） ・たくましく生きるための健康や体力（健康・体力） また人間にとっての「生きる」ということを深く考えると、次の３つをもって人
  • 道徳教育の研究 佛教大学 科目最終試験 問題 解答 通信
  • 550 販売中 2008/04/23
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  • 教育社会学第一設題
  • 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 　学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられている。学歴は配分の基準として考えられるのであり、論理的には「低学歴社会だが学歴社会」という社会もありうるし、「高学歴社会だが非学歴社会」という社会もありうる。つまり学歴社会と高学歴社会とでは、その意味するところがまったく異なるのである。 　重要なことは、学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではない、ということである。現在、先進国、発点途上国を問わず、教育の充実は各国家、社会の最重要課題の一つにあげられている。教育を重視する社会が「学歴社会」であるのなら、「学歴社会」でない社会などこの世には存在しないことになってしまう。ただ単に、教育を重視するという意味以上のものが、学歴社会の中の教育にはあるのである。 　一方、学歴社会とはよく混同される言葉に、高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉である。 　学歴社会は、なにも日本だけでの特徴ではありません。欧米の先進国諸国や、最近ではお隣の中国や韓国の方が、学歴獲得競争の激化した社会です。企業が採用する大学を指定していて、そうでない大学生は就職試験を受けることさえもできないという状況まであるようです。 　日本の学歴社会は、学歴を獲得したあとの不平等が問われることがあっても、それ以前の不平等を問題視する議論はこれまであまりされてきませんでした。言い換えれば、18歳までの不平等には目をつぶってきたのです。高い学歴を取得するまでに、みんなが同じ条件で競争していることが表面上は自明視されており、したがって、成功した人はそれまでの努力が報われたと解釈するのが日本型学歴社会の特徴であったのです。つまり、高度な職業に就こうとすれば高度な学歴を所持していなければだめだという、機能主義にもとづく考え方があります。「技術機能主義理論」と言いますが、こうした社会のあり方は、日本型の学歴社会にとってはとても都合のいい考え方でした。ランドールコリンズはこれに反論します。すなわち、取得された学歴と個人のもつ本当の実力は乖離しており、生まれながらにもっているさまざまな不平等が学歴取得以前にすでに存在していることが技術機能主義では隠されてしまいやすいというのです。このような社会を容認してしまうと、高度な職につけなかったのは日本人の努力不足のせいであって、そこには何も言い訳をできなくしてしまうのです。今の日本社会は、一部の人間にとって都合のいいシステムになっているといわざるをえません。現実をみれば、職業の世襲が始まっているのです。 　一方、高校教育進学率をみると、2004年では約70%(大学・短大・専門学生も加えた場合)にもなっているのです。アメリカの社会学者マーチン・トロウは、その大学進学率が15%までを「エリート段階」、50%までを「マス段階」、それをこえると「ユニバーサル段階」と定義しました。トロウ・モデルによると、ユニバーサル化の段階をも大幅に超えています。まさに学歴のインフレ状態が起こっているのです。 　しかし、近代化するにつれて、教育が学歴エリー地を峻別する社会から大衆教育社会へと移行することは、時代の必然でもありました。大学や学歴が、エリートの所有物から大衆のものへと変化したのです。ここに矛盾が生じます。学歴貴族性を解体しようとする社会的な風潮がある一方で、
  • 佛教大学 レポート 教育 教育社会学 学歴社会
  • 550 販売中 2008/05/01
  • 閲覧(2,743)
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