連関資料 :: 教育学
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教育方法学②
- 現在は情報社会さらには知識社会と呼ばれているが、その社会にあっては知識を扱う教育はきわめて重要である。基礎基本の学力と教育格差と経済格差との関連について論ぜよ。また格差問題を解決するうえで教育方法はどのようにあるべきか。 ⇒現在を含め今後の教育を考えた時、教育変動の将来を予測してみることが必要ではないだろうか。 従来の経済発達重視の教育政策から、子ども重視の教育政策へと転換してきた背景には、高度経済成長の行き詰まりと同時並行的に進展した教育の実態がある。これまでにも校内暴力、いじめ、学級崩壊などのさまざまな問題が教育現場には起こってきた。そして最近では学力問題について多く議論されている。このような実態を受け、教育政策は揺らいでいるような印象を受けるが、基本的な部分は子どもが全面的な人間として発達し、主体的に学習する権利を有するという視点に立って政策の進展をみることが大切である。ここで注意しなければならないのが、教師の学習指導を決定するのは、各種の答申や教科書の内容ではなく、目の前に実在している子どもと教師自らとの関係として見直していかなければならないということである。 審議会の答申を尊重すれば、あるいは教育行政の指導を順守すれば教育の問題が解決できるのか言うとそうではない。特に現状を含め教育政策が「ゆとり教育」「生きる力」「確かな学力」といったような実態が不明確になりがちなスローガン語として語られることが多く、ムードに流される傾向がある。目の前の子どもを的確に捉え、適切に指導していくことが最も重要な職務であるということを認識しておくことが教育の基本である。 これらのことを意識することで、学習指導要領や教科書などの変化にも柔軟に対応できるであろう。学校とは、単に理念だけで変化するものではない。政治的な影響と変化に目を奪われると、長期的な見通しを持つことができなくなる。もっとも重要なのは子どもの成長と変化に目を向けていくことである。 こういった部分を基本とし、現状では情報社会さらには知識社会とよばれる状況が進み、その社会にあっては知識を扱う教育が重要視されている。 授業を問題とする時、学校教育の枠内で考えるのが通例である。この時、学校という組織と教育という営みとが交互に補完しあって機能し教育効果が生まれることを期待している。しかし教育の営みは学校の組織の中だけで、行われているわけではない。あらゆる家庭、あらゆる職場、あらゆる団体活動の中で日常的に行われている。また、子どもの立場から見た時も、生活のあらゆる場面で学ぶことが出来る。家庭や学校や学習塾はもちろん、友だち、クラブ活動、テレビ、ゲームなど、あらゆる場面から、子どもたちは積極的に学んでいる。こういった中で、学校が実施している教育と家庭が期待している教育とのギャップがあったり、答申などの趣旨が学校の諸活動で十分に生かされていないこともある。 学力の二極化について、教育格差と経済格差が取り上げられることが見受けられるが、しかしこの格差をイコールで結んでしまうのには問題がある。公立中高一貫校の導入、習熟度別指導の実施など教育制度の自由主義的な見直しが選考し、経済格差と教育格差が深く結びついて差別・分断が進行しているといわれている。「できる子」「できない子」表現が適切ではないかもしれないが、できる子が集まる「人気校」と皆が敬遠する「不人気校」、「人気校」がある地域と「不人気校」がある地域。前者には裕福で「優秀な」人々が住み地価も上がる。後者には貧しく「劣等な」人々が住み地価も安い。あの地域の学校
- 教育方法学 従来の知識伝達を重視した 佛大
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教育社会学2
- 設 題 ⇒「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 学力低下は現在、ゆとり教育の見直しという言葉とともにマスコミに登場することの多い教育関連の言葉である。この場合、ゆとり教育が原因で進行した学力低下が取り上げられ、特に近年、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が世界各国の１５歳の生徒を対象に行った学習到達度調査（ＰＩＳＡ）などの国際的な学力順位が落ちていることがその証拠であるとされることが多い。実際、２００７年１２月に発表されたＰＩＳＡ２００６の被験者（当時高校１年生）は、小学６年生からゆとり教育を受けている世代として結果が注目されたが、読解力は１４位→１５位へ（統計的には９～１６位グループ）、数学的リテラシーは６位→１０位へ（同４～９位）、科学的リテラシーは２位→６位へ（同２～５位）へ、と全分野で順位を下げる結果となった。また、同一問題による正答率の比較でも、前回を下回る問題の方が多く、理数系の分野でも学力低下を示す結果となった。 １９８０年代以降、日本の小学校から高等学校までの教育課程において推進されてきたゆとり教
- 佛教大学 通信 レポート 第二設題 教育社会学
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教育心理学2
- 適応・不適応の心理的機制、またそれらから引き起こされる特徴的行動について説明せよ。 ⇒心理学において人間が環境や周囲の人間との間に適切な関係を維持しつつ、心理的安定が保たれている状態を適応と言う。またそれらの環境の諸条件を調和するためにとる行動や態度の調整も「適応（adjustment）」と呼ぶ。 人は生きていくうえで、単に生命活動を行うだけでなく様々な社会的な活動を行っている。そしてそれは、周囲の環境に対しての反応の繰り返しである。その環境は、当然日々変化しているので、人が生きていくためには、その環境と状況に応じた行動をとらなくてはならない。さらに、単なる生命の保全だけでなく、欲求を満たして行動できるように、行動を調整していくのが人間である。これらの行動全てが適応である。それに対して、適応できていない状態、不適応な状態では一般に不安感や焦燥感、劣等感といった心理的に不安定な状態となる。これらは単に心理的な状態だけではなく身体症状（発汗・動悸・頭痛・胃痛等）として自覚されることもある。 このような「適応」の様態に関して、その元にある人の行動を引き起こす「動機づけ」と欲求の種類、そ
- 教育心理
- 550 販売中 2008/09/09
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教育心理学②－4
- 子どもの発達には、周りの環境が大きく関係している。なかでも、乳幼児期の保護者やまわりの大人の養育態度は、子どもの人格形成に直接的に影響を与える。このレポートでは、子どもの発達の視点から、２つの養育態度の問題点について述べる。 ＜一貫性に欠ける養育態度＞ 乳児は生後半年を過ぎるころから、母親に対して特別な行動をとるようになる。たとえば、泣いていても母親が抱き上げるとすぐに泣き止み、母親が離れようとするとしがみつくなどである。これらは愛着とよばれ、母親との間に形成される愛着は、その後の人格形成に大きく影響していく。愛着が形成されると、子どもは安心して身近なものに自分から関わっていこうとし、人に対する信頼感をもつようになる。母親との関係でも、愛着が形成されていれば、乳児は「泣くことで母親が来てくれる」という次の行動を予測することができる。しかし、母親の養育態度に連続性がないと、子どもは母親の行動が読めずに、常に不安と孤独に襲われる。やがて、その子ども自身も行動の一貫性が保てなくなり、発達にも障害が出てくる。子どもの養育には、一貫性が非常に大切である。人間は学習をしながら発達していくが、行動形
- 教育心理学 保育 心理学 一貫性 過干渉 教育
- 550 販売中 2008/10/27
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教育社会学2
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学歴がどのような関わりをもつのかについて述べよ。』 現在、学力低下問題はセンセーショナルに論じられている。このような議論は以前から存在し、大学レジャーランド論、青年総休暇村論、高等保育園論などが、学力低下と絡めて論じられてきた。しかし、教育が大衆化されるためには、学力の低下は必然的な結果であった。これまで大学に進学できなかった層が、大学生になることで学力の低下が起こっていたのである。 しかし、今日展開されている議論は、過去の議論とは明らかに質が異なっている。小堀圭一郎はインセンティブ・ディバイド（意欲格差社会）を指摘している。新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程が始まったのでないかと懸念される。その根本にあるのは、「学ぶ」、「勉強する」ということに対する価値付けの低下である。学力の低下は表面的な現象であり、この学ぶことへの価値づけの低下が問題なのである。一部の大学では学生に学習する習慣がないという、学歴低下以前の問題も起き始めている。 さまざまな学力低下の議論が交わされるなか、それを実証するとされるデ
- レポート 教育社会学 A判定 学力低下 社会階層
- 550 販売中 2008/11/10
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教育心理学1
- 『象徴機能の発生について説明せよ（説明には子どもの行動についての具体的研究例も提示する）。また、教育との関連で大切な点を説明しなさい。』 象徴機能とは、実際に存在しない物を、異なるもので代表させることを示す。意味するものと意味されるものを区別すること、今そこに知覚している物を手がかりにして、そこにない物を思い浮かべ反応することが可能になることである。これは、意味付けをした模倣で表現するということでもある。そのためには、模倣・再現する力である表象能力が必要となる。 では、子どもの発達段階ごとに、その発達をみていく。 まず、乳児期では、特定の人との愛着関係がしっかり形成されることで、認識能力や社会性が発達する。親からの温かい受け入れ、配慮ある働きかけをともなった応答的なコミュニケーションの積み重ねが、子どもの成長する力を育むのである。 乳児期の終わりころ、子どもは身ぶりを使うようになる。最初は、驚きなど自分の感情の表出として現れる。しかし、それに対しておとなから応答を得る経験を重ねていくと、伝達の道具としても機能し始める。たとえば、指差しは、人とのやりとりを楽しんだり、自分ができないことを
- レポート 教育心理学 象徴機能
- 550 販売中 2008/11/13
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教育心理学2
- 『適応・不適応の心理的機制、またそれらからひき起こされる特徴的行動について説明せよ。』 人は、さまざまな環境に対し、反応して生活を営んでいる。その環境は、時々刻々変化しているので、人が生きていくためには、その環境と状況に応じた行動をとらなければならない。このように、主体としての個人が、その欲求を満足させようとして、環境の諸条件と調和するためにとる行動や態度の調整を「適応」と呼ぶ。本来、「適応」ということばは生物学で使われるが、この場合は環境への能動的な働きかけがないという意味で、受動的な「順応」、「調節」ということばでいい表わされることもある。この「順応」の段階である生物的適応も、人間には必要である。しかし、それ以上に社会的環境に対しての心理的・文化的「適応」がより重要となる。人間は適応するために、いろいろな欲求を充足させようとして目標を定めたり、課題を処理したり、学習や訓練を受けたり、さらには環境そのものを変化させようと試みるなど、自らの行動を調整するのである。 こうした行動の背後には、必ずその行動を起こす原因がある。「動機」によって人間や動物が「目標」に向かって、ある種の行動に駆り
- レポート 教育心理学 適応・不適応の心理的機制 A判定
- 550 販売中 2008/11/13
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教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
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- 550 販売中 2007/11/09
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