連関資料 :: 心理学
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教育心理学
- 子どもの「個人差」について述べよ。 同じ親に生まれ、又同じように育てられた兄弟姉妹でさえも、性格、知能、顔つき、体つきなどが異なることは誰もが経験し、知るところである。又母親達が「同じ様に育てたつもりなのに、どうしてこうも違うのかしら…」という会話を聞いた者も多いだろう。 このように、同じ親から生まれた兄姉でさえ違うのであれば、「１０人１０色」で１０人いれば１０人、１人ひとり皆違った個性や体つき、知能、考え方をもっている。これらの違いを総称して「個人差」という。 この個人差は、遺伝によるものか、環境によるものかについては心理学において多くの議論がなされてきたが、多くの研究調査により遺伝・環境、両方に影響されながら形成され、独自の「個人差」が形成されると言われている。 例えば子供時代の虐待が反社会的人間を作るとよく言われているが、ある新しい研究の結果、ある種の遺伝子を持つ人にはこれが事実であり、虐待と非行が関連付けられた。しかも虐待を受けていなくても多少反社会的傾向さえあった。そして、虐待を受けた人はそうでない人に比べて４倍の強姦、強盗、暴力の罪を犯していた。しかし、虐待だけでは犯罪の原因にならず、その遺伝子をもつ必要があり、またその遺伝子だけでも犯罪の引き金にならず、虐待の条件が必要であった。 その反面、遺伝的な制約を受けてきた子供であっても、その子を全面的に受け入れ、愛してくれる存在に出会い、辛抱強く教育されていく中で、ずば抜けた知能を発揮し開花していく子ども達もたくさんいる。 私たちは、子どもには個人差があること、その個人差には必ずさまざまな要因があることを理解するとともに、教育者の個人差もまた、子どもたちのパーソナリティ形成のための要因となることを理解し、そして「差は差別の差」ではなく、「差を認識し肯定・受容するもの」であり、その「個人差」を開花させた一人ひとりが協力して「より良い社会」を作り出していく事が出来る事を認識する事が重要である。また、この事を子どもたちにも伝えていかねばならない。私たちが子ども達の「個人差」にしっかりと目を向け向き合わなければならない理由はここにある。 ①知能について；一つの運動または学習を行うに当 たって、それを実現するために費やされる時間は、子どもによって個人差がある。このような個人差は、個人的要因により決まる。この個人的要因を説明するために用いられるのが知能である。スイスの児童心理学者の発達的認識論者Ｊピアジュは、子供の知能や発達に関して、画期的な理論構築を行い、子どもの知的発達が段階を追って進む事を発見し、心理学の発展に大きな影響力を与えた。 ①感覚運動的知能期（０－２歳）：乳児は、対象の認知を感覚と運動によって行う。やがて、意図的に人や物などの対象に働きかけるようになる。８、９ヶ月以降では、じゃまになるものを退けてボールを取る、というように、手段と目的を結ぶ関係が成立し、この時期の終わりには、見えなくなったものを探すというような行動が起こる。②前操作期（２－７歳）行為が内面化し、「ごっこ遊び」をする様になる。しかし、思考は自己中心的である。③具体的操作期（７－１２歳）この時期の間にもろもろの保存が成立し、可逆的操作（例えば、ＡとＢのコップがあり、ＢのコップはＡよりも細長いが、入る量は同じだとしても、『このコップはやせていても、Ａのコップと同じくらいビーズが入っている』と判断できる。たとえみかけが違ってもビーズの量は同じであるという思考が働くこと。）も行えるようになる。自己中心性も脱し、他者との相互作用
- 子供の個人差 東京福祉大 レポート
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教育 心理学
- 子どもの「不適応行動」につて Ⅰ、不適応行動の実際 ⑴子供の成長・発達をめぐる問題 ①心の問題が主に身体を通じて表れる。気管支喘息・発作・食欲不振・嘔吐・チック・点頭けいれん・高血圧・心拍増etc．②神経症的問題。偏食、拒食、過食、不眠・夢中遊行・夜驚・悪夢etc. ⑵家庭における問題 ①被虐待児の増加。被虐待児は、後に反社会的行動（犯罪や暴力行動）を起こす確立が一般児童よりも高いという報告が発表されている。（入所児童の約六割（不明・無回答を除く）が被虐待児を持っていることが明らかになる。平成１２年3月国立武蔵学院が発表した全国の児童自立施設調査報告）母親が地域社会に仲間が少ないなど社会とのつながりの薄さ、母親になりきれない母親の増加や父親の育児不参加などから育児ストレスを溜め込み、発展すると幼児・児童虐待へつながる。 ②家庭に居場所がない子ども達。両親の共働きや母子、父子家庭の増加で、両親からの愛情を一番欲している時に得られない事や健全な家庭環境を構築できない夫妻の増加からくる、精神的・序著的に不安定な子供たちの増加。 ⑶学校生活における問題。不登校、学業不振、攻撃行動、薬物、性の乱れ、いじめなど。 ①性の乱れ；「１０代の性が乱れている」と言われてどの位たっただろうか。特にここ数年で、子どもたちの性は商品化され、低年齢になるほど価値は高まり、それを知った子ども達がお金欲しさに自らを売る（援助交際・売春）、まったく性の知識のないまま、不特定多数の人間とコンドームなしのセックスを繰り返す、又性感染症にかかっても、ひどくならない限り病院で治療を受けることはない子ども達が急増している。その間に人間を蝕むウイルスは恐ろしいスピードで増殖していく。実際東京都が行った２００１年の調査によると、１０代の子どもの望まない妊娠は増え続け、全体の中絶数は減少しているのに、２００１年は4万件を超えた。性体験率も高校３年の女子で性体験率が４０％を超えた。 これが東京など都心だけで起こっているかと言えば、全く検討違いである。性の健康医学財団の２００２年の調査によれば、１０代の人口妊娠中絶率数で見ると、東京は驚くことに全国でも下位から六番目である。地方の鳥取や北海道、福島、長野は１０００人の子供に対し２０人以の経験者がいるが、東京は９．６と低い。この理由を考えると、東京には健全に遊べる場所が多くあるが、地方となると、遊ぶ場所も限られるし情報もない。だから、かれらにとって娯楽といえば性交渉になってしまう。今の教育現場では「性教育」がまだまだタブー視され、踏み込んだ教育が出来てない実情がある。これは、早急に改善し取り組んでいかなければならない課題である。 ②不登校、背景としては「不安など情緒的混乱」「複合（集合的な理由によりいずれかの理由が主であるか決めがたい）「無気力」、中学においては「あそび・非行」の割合が高い状況にある。また不登校との関連で新たに指摘されている課題として「学習障害（LD）」、注意欠陥」「多動性障害（ADHD）」などがある。これらの児童生徒は、周囲との人間関係がうまく構築されない、学習のつまずきが克服できないといった症状が進み、不登校に至るケースがある。さらに、保護者による幼児虐待、登校を困難にするような事例も含まれ、要因や背景は特定できないことも多い。 以下その具体的要因として考えられる背景と要因について考察する。 ⑴家庭と学校の教育機能 わが国の社会が大きな変動を遂げたのは、戦後の高度経済成長化以後のことといわれている。核家族、少子化、生産活動過程での
- 子供の「不適応行動」 東京福祉大 レポート
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