連関資料 :: インターネットについて
資料:102件
-
新聞・ＴＶニュース・インターネットの相違点
- ＊新聞・ＴＶニュース・インターネットの相違点 はじめに、新聞・ＴＶニュース・インターネットの３っつについて、それぞれがどのような特徴を持っているのかを考えてみる。そしてそれらの特徴を比べてみることで、それぞれの相違点が見えてくるのではないかと考える。 まずは新聞である。新聞とは読む人に関わらず、世間全体の情報を満遍なく知ることのできる情報源ではないかと思う。一面に載っている世間でもっとも注目されているニュースから、経済、地方ニュース、広告、映画情報、テレビ欄、天気予報まで、挙げればきりがないほど、さまざまな方面の情報をたくさん知ることができる。さらに新聞は紙でできているため折りたたむことができ、持ち運ぶことができるので、電車の中や仕事場でも読むことができるという利点がある。 しかし、新聞は有料であるため誰もが読むことができるわけではない。一人暮らしの人の中には、お金の問題だけ出なく、面倒だからという理由で新聞をとっていない人も多い。それから内容が難しく、読むのに時間がかかるので、新聞を隅から隅まで読んでいるという人は少ないのではないかと思う。そして新聞は朝と夕方しかないので、人々
- レポート TVニュース 新聞 インターネット 情報源 情報
550 販売中 2006/11/14- 閲覧(2,340)
-
コンピューターおよびインターネットの発達の歴史と現状について論ぜよ
- 「コンピューターおよびインターネットの発達の歴史と現状についてまとめ、今後のインターネットの展望について論ぜよ。」 インターネットの原型は、ARPANETとCSNETである。 ARPANETは、1969年にアメリカ国防総省の高等研究計画局「ARPA」によりつくられた研究用ネットワークである。発足時は、カリフォルニア大学ロサンゼルス校、カリフォルニア大学サンタバーバラ校、ユタ大学、スタンフォード研究所の4拠点のネットワークを結んだ。ARPANETは、「パケット」という単位を用いてデータ交換の方法を採用した。現代のインターネットでも同方法を用いて、データの交換が行なわれている。しかし、ARPANETは軍事機関の研究用ネットワークであったため、研究に参加をしている団体しかARPANETのネットワークに参加できなかった。そこで、1981年に全米科学財団（NSF）の支援のもと、ARPANETのネットワークに参加できない研究者のためのネットワーク「CSNET」がつくられた。このほか、1979年にAT＆Tベル研究所にて開発された、ソフトウェア「UUCP」を採用したネットワーク「USENET」、
- 歴史 アメリカ インターネット コンピュータ ネットワーク ネット コンピューター 大学 人間 言葉
- 660 販売中 2009/06/22
- 閲覧(3,520)
-
新しいインターネットビジネス（ＳＮＳ・Ｗｅｂ２．０）
- 目次 序章 ３ 第１章 「インターネットビジネス」とは ３ 第２章 「インターネットビジネス」の歴史 ３ 第３章 「インターネットビジネス」のモデル ４ 第４章 「ＳＮＳ」とは ５ 第１節 ＳＮＳの事例研究 『mixi』 ７ 第２節 ＳＮＳの事例研究 『MySpace』 １０ 第５章 「ブログ」とは １１ 第６章 「ＷＥＢ２．０」とは １３ 第７章 おわりに ～新しいインターネットビジネスの形～ １５ 参考文献 １７ 序章 日本でウェブが実用化されてから約１０年。もうすでに現代人にとっては無くてはならない存在に変わったインターネットであるが、この１０年の経験を経て不具合が徐々に解消されてきたことや、人々がインターネットで「何をしたかったのか？」といった事がようやく見え始めた。「新しいインターネットビジネス」のテーマの下、技術だけの変化や進化に限定しない、本当の意味での「新しいインターネットビジネス」を研究していく。 第1章 「インターネットビジネス」とは インターネットビジネスとは、文字通り「インターネットを活用した様々なサービスを展開することによって営利を求める経済活動」である。 今回、新しいインターネットビジネスというサブテーマの下、研究を行なうわけだが、それにはまず、インターネットビジネスがどのように変遷してきたのかという大まかな流れを掴むことが重要である。 第２章 「インターネットビジネス」の歴史 インターネットビジネスは、インターネットの普及とともに、１９９０年代の中頃から「ホームページ（ここではウェブサイトの意味）」が注目されるようになったことから、具体的に始まる。学術目的のページから趣味のページまで、個人ウェブサイトが次々と誕生し、官公庁が情報提供の場として活用、企業も自社サイトに取り組みはじめた頃から、爆発的に普及していった。ホームページ制作という新たな産業も生まれた。当初のホームページ制作業はデザインをメインとするクリエイターが作るケースと、プログラム開発を担うシステムインテグレーターが作るケースがあった。やがて、ホームページは、デザインとプログラムによる、企業のコミュニケーション活動のポータル（玄関）としての場を確立していき、会社概要のパンフレットの代わりになっていった。いまや、ウェブサイトがないと企業といえないほどの浸透ぶりである。さらに、街の商店から幼稚園、町医者に至るまで、リアルに店舗をかまえている人々の営業の場としてネット上に存在している。その後、インターネット上ではＥＣ（エレクトロニックコマース＝電子商取引）が脚光を浴びるようになり、企業が巨額の投資をしてプログラムを構築するようになった。これは２４時間３６５日顧客の注文をインターネットのサーバーが自動的に受注してくれるのである。こうなると、ウェブサイト制作はもはやデザインとプログラムだけではなくなってくる。コンサルティング会社が売り方を考えはじめ、巨大なデータベースとトラフィックをホスティング会社（サーバー管理会社）が担当するようになり、ウェブ関連市場の需要の裾野は広がっていった。それらの要素を担う制作会社はＳＩＰＳ（ストラテジックインターネットプロフェッショナルサービス）というネーミングを施しはじめた。こうして企業ウェブサ イトは、仕入から、広報、営業、物流、サポートに至るまで、すべてのマーケティング活動を支えるプ
- 論文 経営・商学 SNS インターネット Web2.0 ブログ mixi
- 550 販売中 2009/06/15
- 閲覧(2,670)
-
基礎情報学 インターネットの現状と自身の考察
- 今やテレビや新聞と並ぶほどのメディアとなりつつあるインターネットは、ネットと付くからには、やはりインターネットもネットワークのひとつである。 ただ他のネットワークと違うのは、その規模である。インターネットは地域や国をまたぎ、世界規模でコンピューター同士を接続した、最も大きいコンピューターネットワークである。学校や会社の小さなネットワークも、たいていはインターネットにもつながっている。そのため、ネットワーク同士がたくさんつながった「ネットワークのネットワーク」ともいえるであろう。 世界のインターネットの現状は、インターネットに接続しているコンピューター（ホスト）の数で見ると、96年頃から急減に増加している。それを国別に見てみるとその大部分がアメリカだが、それ以外で見ると、イギリス、ドイツ、カナダ、オーストラリア、そして日本で大きく増加している。その他のヨーロッパ諸国、また南アフリカや、韓国も伸びている。その他もほとんどの国がインターネットに接続していて、伸びている。しかし、メールでの接続のみや、北朝鮮やミャンマーのように、まったくインターネットに接続していない国もある。これは、技術的な問
- 基礎情報学 保育 ｺﾝﾋﾟｭｰﾀｰ
- 550 販売中 2008/01/28
- 閲覧(1,684)
-
インターネットを利用しなくても情報モラルを教えることは可能か 合格
- インターネットを利用しなくても情報モラルを教えることは可能かについて。 私は、インターネットを利用しなくても情報モラルを教えることは可能かについて、可能だと考える。 現代は、情報メディアの普及により、情報化社会となっている。携帯電話の普及もあって、誰でも簡単にボタン一つで、インターネットを接続することができる次代になった。いつでもどこでも様々な情報を得ることが可能となり、インターネットを使えることで、世の中は便利になった。新しいテクノロジーへの対応や適応のために、学校では実際にパソコンを使い、インターネットを使用して、子どもの学びを支援する道具となっている。情報化社会の中に生きていく子どもの現状として、パソコンや携帯電話から得る情報が正しいと思い込んでしまい、情報にだまされ、情報モラルの問題へと繋がっている。結果、情報化社会以前の子どもたちより、正確な情報を判断する力が衰えてしまい情報モラルが欠けている。子どもに何が・どれが本当の真実を示しているかを、教育者が指導しなければならない。
- 総合演習 スクーリング 情報教育 エッセイ インターネット
- 550 販売中 2011/03/02
- 閲覧(1,794)
-
インターネット上の旅行業のビジネス・モデルに関する研究
- １．はじめに インターネットの飛躍的な普及によって、インターネット上の電子商取引が生じ、旅行業の進出も著しく行われている。しかし、インターネット市場に大きな期待をのせて進出したアメリカの多くの企業が、いまだにその莫大な投資に比べ、良い成果を獲得できないままであるのと同じように、日本の旅行業のインターネット参入もその期待に及ばない状態と考える。その原因は、情報技術(Information Technology)に投資するだけで、実際、経営やマーケティグに活用できると考えたのが誤算である。インターネットの本質を探り、それを各業界に合わせたビジネス・モデルとしてつくることが大きな課題の一つであると考える。 本研究では、旅行業の情報化とともにIT化による消費の変化、また、ビジネス・モデルとは何かについて考察する。ビジネス・モデルの中でも旅行業と同じように‘ものを持たない’のがかえって強みになっているデルモデルを取り上げて、旅行業のインターネットにおいてビジネス・モデルの可能性を明らかにすることが目的である。
- 論文 経営・商学 ビジネス・モデル デルモデル モジュール リレーションシップ 双方向
- 2,200 販売中 2006/01/14
- 閲覧(2,149)
-
情報社会論とインターネット社会論の連続性
- １ 問題の所在 90年代中盤以降，日本社会ではインターネットが普及し始めた。現在（2003年）では約 ７千７百万人の人々がインターネットを利用している。これは日本の人口の約６割にあ たる数である（図１）。また，その普及の勢いは90年代末のような急激なものではなくな りつつある。企業・事業所・世帯への普及率の伸び自体は，2002年以降緩やかになって 情報社会論とインターネット 社会論の連続性 ──未来社会論的視座を超えるための一考察── 19 慶應義塾大学 メディア・コミュニケーション研究所紀要 山口 仁 １．また年齢別の普及に関しても，10代（中学生以上），20代，30代 での利用率は９割を超えている（『情報通信白書』平成16年度， p36）。なお，本稿で引用する『情報通信白書』の図は，総務省 情報通信統計データベースHP（http://www.johotsusintokei. soumu.go.jp/whitepaper/ja/cover/index.htm）の各項目から ダウンロードしたものである。 ● ● ● ● ● ● ● FT & igure able FT & igure able 図１ インターネット利用人口と人口普及率の推移 『情報通信白書』平成16年度 p26 10,000 インターネット利用人口 人口普及率 （万人） 8,000 6,000 4,000 2,000 0 70 （％） 50 60 40 30 20 10 0 ※１ 上記のインターネット利用人口は，パソコン，携帯電話・PHS・携帯情報端末，ゲーム機・ TV機器等のうち，１つ以上の機器から利用している６歳以上の者が対象 ※２ 平成15年末の我が国の人口普及率（60.6％）は，本調査で推計したインターネット利用人口 7,730万人を，平成15年末の全人口推計値１億2,752万人（国立社会保障・人口問題研究所『我 が国の将来人口推計（中位推計）』）で除したもの（全人口に対するインターネット利用人口の 比率） ※３ 平成９～12年末までの数値は「情報通信白書（平成12年までは通信白書）」より抜粋。平成 13年末，14年末の数値は，通信利用動向調査の推計値 ※４ 推計においては，高齢者及び小中学生の利用増を踏まえ，対象年齢を年々拡げており，平 成12年末以前の推計結果については厳密に比較できない（平成11年末までは15～69歳，平 成12年末は15～79歳，平成13年末から６歳以上） 1,155 平成９ 13.4％ 1,694 10 2,706 11 4,708 12 44.0％ 5,593 13 54.5％ 6,942 14 60.6％ 7,730 15（年末） 37.1％ 9.2％ 21.4％ いる（図２） (1) 。これらのデータから，インターネットは着実に社会に普及してきたとい えるだろう。 本稿の目的はインターネットと社会の関係を論じた研究，すなわちインターネット社 会論の問題点を指摘することである。インターネット社会論に関する研究は数多く蓄積 されている。だがその多くは規範的観点から，インターネット社会やインターネット利 用（者）の未来を語る議論が多い。 このようなインターネット社会論はかつての情報社会論を批判し，自らを新しい研究 であるかのように位置付けている。しかし，新しいメディアに未来社会の構築の可能性 を期待する，という点ではかつての情報社会論とそれほどかわらないのではないか。イ ンターネット社会論を評価する・
- 情報社会論 インターネット
全体公開 2007/11/30- 閲覧(3,509)
-
学校図書館におけるインターネットによる情報検索と発信について述べなさい
- 学校図書館ではコンピューターなどの情報手段およびさまざまな情報ソフトが整備されている。それとともに他の図書館などとのネットワーク化を図ることで、児童・生徒の学習活動の支援、学習センターとしての機能の充実・活性化を図っている。コンピューターの導入によって学校図書館の機能は拡大されるのだ。例えばマルチメディア資料・情報の提供、資料検索の効率化、図書サービスと指導の効率化、ネットワークによる入手資料の拡大、学校全体の情報操作能力の向上、学校図書館経営管理の合理化、以上の６点が図れるとされている。
- レポート 教育学 学校図書館 インターネット 情報検索 教育
- 550 販売中 2006/10/06
- 閲覧(2,101)
