連関資料 :: 社会学
資料:945件
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社会動態研究（国際社会学）
- １、 はじめに 今回のこのレポートでは科目郡；社会動態研究、科目区分；国際社会学、についてまとめる。もともとこの分野に対しては強い関心があった。しかし、『社会研究の世界』という講義内では講師の都合により、行われなかった。従って、このレポートをまとめる上で講義の内容を取り入れるのは物理的に不可能である。そこは了承していただきたい。高校時代、２年次の課題で一年間をかけて論文を作成するというものがあった。その時、私が扱ったのは「黒人ラップと日本語ラップの両者にこめられたメッセージの比較及び分析」であった。私はこの研究を通して、アメリカ社会におけるマイノリティとしての黒人の差別的待遇のされ方やゲットーの状況、及びポップミュージックの果たす役割などを知った。そこでやはり社会学の必要性を知り、こうした状況を打破せねばならないと思った。国際社会学はこうした私の理念に通じたものであると知り、これについて学んでみようと思ったのがこの分野への動機である。以下は文献などを参考に調査したものを掲載する。 ２、 国際社会学とは 国際社会学は未だ開発途中の学問体系であるので明確な定義はないが、あえて定義を行うならば三つに分けられる。 ?「国際・社会学」 詳しく言えば「国際関係および民際関係を社会学の理論・仮説・手法等を用いて分析しようとする学問体系」という意味である。つまり、これまでの社会学的な理論・仮説・手法を、単に国民社会の内部の事象に対してではなく、国境を越えた現象や主体に対しても適応するのである。 ?「国際社会・学」 詳しく言えば「国際社会を一つの有機的実体としての社会として把握し、その発展・運動の形態や構造を研究し、国際社会の諸問題を解決しようとする学問」という意味である。つまり、これまでのような「国民社会」ではなく、「国際社会」それ自体を一つの社会とみなし、それ自体を分析の対象とするのである。
- レポート 社会学 社会動態研究 国際社会学とは エスニシティ 発展途上の学問 黒人と白人
550 販売中 2006/01/14- 閲覧(1,924)
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【玉川大学】社会学Ⅰ「社会学の学問的特性」
- ※このレポートは、玉川大学通信教育部・科目名「社会学Ⅰ」平成23年度課題の合格済レポートです。 読みやすくするために、一部、改行や修正を加えています。 教員による評価・批評は以下の通りです。 ＜評価＞ B（合格） ＜批評＞ 全体的には「社会学」の学問的特性をよく捉えて要領よく論じられていると思います。 研究対象と方法論にも言及してある点も評価に値します。 残念なのは、方法論の部分がもう一つ整理されておらず、記述のどこまでが質的研究で、どこまでが量的研究についての説明なのかが分かりにくい点です。 また、後半の事例部分は、もう少し、自分自身の経験などともからめた議論になっていると尚良かったと思います。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ このレポートでは「社会学的な物の見方」を明らかにする。そのために、まず、社会学の基本的な考え方、研究対象とその方法を説明する。次に、身近で具体的な事例を挙げて社会学的に考察することで、社会学的な物の見方とはどのようなものかを明らかにする。 ＜社会学の基本的な考え方、研究対象とその方法＞ まず、社会学の基本的な考え方、研究対象とその方法を説明する。社会学の基本的な考え方は、人々の集まりである社会に焦点をあて、その社会集団の構造や機能、変動の性格を明らかにしようとするものである。 社会学の研究対象は、人々の集まりである社会である。社会には家族、学校、会社、サークル、政治団体といった結びつきが強い集団だけでなく、電車待ちをする見知らぬ人々の集まりも含まれる。そして、その社会は3種類のつながりによって形成される。すなわち、個人と個人のつながり・個人と集団のつながり・集団と集団のつながりである。 個人と個人のつながりの研究を行為論と呼ぶ。社会を構成する要素的単位である個人とその社会的行為をミクロなレベルで研究する。人間の行為や相互作用の在り方、また行為の原因となる欲求や自我の在り方、さらに自我や人間の社会化などの研究である。 個人と集団のつながりの研究を構造論と呼ぶ。人間の共同生活として比較的完結した単位を成している集団を対象として研究する。家族、地域、企業、学校、政党などの組織された集団や、群集、大衆、階層、民族などの未組織の集団を対象として、それらの構造と機能の研究を行う。この構造論は、社会学の中でも最も理論的、実証的蓄積が豊富な研究部門である。そのため、具体的な集団に対応して家族社会学、産業社会学、教育社会学などへ発展、派生している。 集団と集団のつながりの研究を変動論と呼ぶ。産業化、国際化、都市化、情報化、高齢化などの全体社会の構造変動をマクロなレベルにおいて研究し、これまでの社会の変化の流れをまとめるとともに、将来の発展の方向を…
- 歴史 社会 社会学 文化 学校 遊び 集団 科学 家族 玉川 通信
- 990 販売中 2015/07/06
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社会学（男女共同参画社会、女性の社会進出）
- 私は、地域レベルで対応が求められているものとして、特に身近に感じる男女共同参画社会についてまとめる。 まず、男女共同参画とは、第１４５回国会の衆参両院において男女共同参画社会基本法として全会一致で可決され、平成１１年６月２３日に法律第７８号として施行されたものである。グローバル化が進む中で、日本ほど男女間の学校種別の差が大きい国はないと言われている。男女共同参画社会基本法は施工される前も、日本では男女平等の実現に向けた取り組みが進められていたが、少子高齢化の進展、国内経済活動の成熟化など、社会経済の急速な変化に対応していく上で、男女がお互いにその人権を尊重し、性別にかかわりなく、個性と能力を十分に発揮できるこの社会の実現は現代のさらなる重要な課題になっている。その基本理念は、①男女の人権の尊重、②社会における制度または慣行についての配慮、③政策等の立案及び決定への共同参画、④家庭生活における活動と他の活動の両立、⑤国際的協調、の５つだ。この中でも、②と④は私の人生上でも課題があることを経験している。 このような働きで、女性の社会進出が進み、女性のニーズが変わってきているのだから、国レベルではもちろん、地域レベルで対応していかなくてはならなく、まだまだ課題もある。これらについて述べていく。
- 社会学 男女共同参画社会 地域の取り組み 男女平等 女性の社会進出
- 550 販売中 2018/03/14
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言語社会学論
- このレポートを書くのに読んだ本は「ことばと国家」「言語帝国主義とは何か」である。 「ことばと国家」での言語学はソシュールのそれとは少し違っていて、題名が示すように社会学的な影響があり、国家との関係が重要であるものとして主に論じられている。筆者の主張は明快で分かりやすく、また範囲が限定されていなく体系的であったので、言語学の知識がほとんどない私でも理解でき、新しい知識や視点が得られたように思う。 まず筆者は「ひとつのことば」を定義しようとする。この問題は私たち日本人が日本で暮らしている分には思いつきにくいものである。日本には昔から日本人だけがいてその人たちが話すことばは日本語しかないというのは多くの日本人が考えることだろう。というよりも他のことばを定義しようとすることはそうでなくても難しい。日本においてさえもその難しさは実は敢然と存在していて、ひとつの例として挙げられるのは琉球語か琉球方言かである。本著の中でも言われることであるがきちんと話された琉球言語は普通の日本人には理解するのが難しいということである。わたしも異文化交流論という講義で琉球語をかじったことがあるが、所詮日本語の一部であると考えていたら、その標準日本語との間に存在する語彙、発音、文字の読み方の違いに驚かされて、これは間違った授業を選択してしまったと後悔させられた。
- レポート 言語 社会学 ソシュール
- 550 販売中 2006/06/26
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社会学概論2
- 多文化共生社会の構築にとって、 どのような諸課題があるか述べよ。 まず、多文化共生社会とはどのような社会なのだろうかということについて考えてみたい。 第一に、共生とは、なんだろうか。生物学的にいえば、二つ以上の異なる個体がお互いに依存しながら生活していくうえで、「お互いに利益をもたらすような」関係にあること、と定義されている。キーワードは「お互いに得をすること」であり、片方に利益、不利益ともに無し、であれば「半寄生」、どちらか片方に不利益がこうむることを「寄生」といって区別している。 社会学では、共生とは、異質な集団に属する人々が、互いのちがいを認め、対等な関係を築こうとしながら、共に生きていくことと定義されている。 また、多文化共生社会とは、文化的に異質な集団に属する人々が、互いの文化的ちがいを認め、対等な関係を築こうとしながら、ともに生きていく社会のことであると考えられている。 21世紀はグローバル化が進み、ヒト、モノ、カネ、情報が国境を越えて大規模に移動する時代であると言えよう。また、少子高齢化の進展が著しい日本や欧米諸国は、今後、大規模な移民受け入れの可能性が高いことを示
- 日本 アメリカ 宗教 社会 情報 文化 地域 高齢化 韓国
- 880 販売中 2009/05/04
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社会学-科目終了
- １．社会学成立の時代的背景 社会学は、19世紀初頭のフランスで、コントの活動によって始まった。 18世紀後半、イギリスで第一次産業から第二次、第三次産業が主体となる変化（産業化）が始まった。同じ頃、西ヨーロッパを中心に資本主義経済が広まりつつあった。 産業化によって経済力をつけた市民層が経済的自由や政治への参加を求めて、アメリカ独立戦争やフランス市民革命などの革命を起こした。19世紀前半のヨーロッパは政治的・経済的に大きな変化の中にあった。 フランスでは市民革命は成功したが、市民のニーズに追いつくことができずに戦争が続いた。このような流れに対してコントは社会を観察し、理論的な根拠を挙げて説明す
- 550 販売中 2008/09/18
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教育社会学1
- 『学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。』 これまで学歴社会は、あまりいいイメージを持たれてこなかった。「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などという言葉とともに用いられ、その人間が内面的にもつ「本来の資質」を考慮せずに、うわべの「勉強ができるかどうか」だけでその人間を評価する、理不尽かつ非人間的な社会として語られることが多かった。 学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉である。この学歴を重視した社会は、単に教育を重視した社会ではない。現在、世界各国で教育の充実は最重要課題のひとつとされている。教育を重視した社会が学歴社会なら、学歴社会でない社会など存在しないことになる。学歴社会の中には、教育を重視するという意味以上のものがある。社会的地位、職業的地位など限られた資源配分の重要な基準のひとつを学歴に求めているのである。 では、学歴社会が成立するまでの過程をみてみる。富国強兵を目指した明治維新期、身分階級に縛られた教育・職業が決定されるシステムではなく、
- レポート 教育社会学 学歴社会 高学歴化 A判定
- 550 販売中 2008/11/13
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教育社会学1
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ。」 学歴社会とは、社会における待遇をその人の学歴によって評価し、決定する傾向の強い社会のことである。あるいは、多くの人びとがそうであると信じているような、つまり学歴信仰の傾向をもつ社会関係のことである。 ここでは、学歴社会のメリット、デメリットの両面から考えてみたい。 例えば、 企業 において従業者採用の指標として学歴を１つの指標とすることが多いなどの特徴がある。それは、人を評価するのが楽だからだと考える。人間の価値は学歴だけでは決まるとは決して言えない。体格、性格、人間関係、更には癖など色々な要素が混じった上で本来、人は評価されるべきだ。しかし、企業は仕事の出来る人間、優秀な労働力を効率よく探そうとする。採用者の立場から、能力をはかる上で学歴はよい指標になる。仮に、学歴が関係ない場合は優秀な社員を捜すために長い時間をかけなければいけなくなる。企業はさっさと人材が欲しいわけだから時間はかけたくない。また、最終選考に残ったのが同じような人たちだと選ぶのに苦労する。そうすると学歴で足切りするのが一番手っ取り早い。 しかし、このような学歴社会に対するも批判ある。その一つは義務教育が偏差値教育であってはいけないという事だ。「良い学校を卒業し良い会社に就職する」という学歴信仰が学校及び家庭を中心に依然として強く残っており、学校において「良い高校、良い大学に入学しよう」とする受験競争を生み、知識の詰め込み教育を助長し、「学ぶこと」の楽しさや喜びが奪っている。偏差値教育が歴然とこの社会に存在していることは確かである。学校を個人の都合のいいよりに変えようとしたり、少しでも「いい学校」に入ることだけを考えて学校を利用する親や生徒の動きに、教師は引きずられている。テストとその結果を武器にして生徒をおどすこと、生徒の差別化は、教師の最もしてはならない間違いである。こうして、青少年期に習得した学校歴のみが評価され、「何をどれだけ学んだか」という学習内容と学習成果を的確に評価することが妨げられている。 一方、学歴だけでは実力・能力を量ることには限界がある為、企業では形式的な学歴はもはや必要ではないと考えているところも増えつつある。実際に社員の採用に際して学校名を問わないとする企業が増えつつあり、大学等の就職協定が廃止され社員採用の通年化が進むにつれて、企業では「必要な人材を必要な時に必要な人数だけ採用」する柔軟な採用システムを取り入れ始めている。さらに、キャリアアップを目指した転職等による人材の流動化が加速するなかでは、青年期の学歴はもはや不問となり本人の能力と経験による人物評価がなされ始めている。特に経済の国際化に伴って進出してきた外国企業等を中心に、学歴不問を当然視する企業も出始めてきた。こうした意味では、就職に関して学歴に偏重した傾向は徐々に減少しているとも言える。 次に高学歴化と教育について述べる。 今日、多数の大学や学部が乱立し低学力層を吸収している現実の中、大学を卒業しているというだけでは高学歴であるということにはならないのである。 日本は世界で有数の高進学率を誇る国である。やや古いデータではあるが、平成２年には３０％だった大学への進学率は平成１３年には４５．１％に達している。これは同年代の人口を分母にした数字であり、進学希望者を分母にした場合の進学率はさらに高くなる。 問題は、進学率の上昇というものが常に教育水準の低下を引き起こしてきたことだ。
- 日本 企業 子ども 人間 高校 能力 生徒 就職 世界 社員
- 550 販売中 2007/11/09
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教育社会学 ２
- 学力低下は何かを明らかにし、社会階層のような社 会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかに ついて述べよ。 近年、２０００年初頭から教育界のみならず社会を巻き込む形で学力論争が展開されてきている。「学力低下」に関するさまざまな議論がなされ社会的反響を呼び、教育政策の転換をも動かしてきた。そもそも、学力低下の大きな要因とされているのが昨今の「ゆとり教育」である。８０年頃まで続いた「詰め込み教育」が「受験地獄」や「偏差値輪切り体制」などの状況を生み出し、現場で起こるいじめや不登校、非行などの原因となっているとされ、その反省をふまえて適用されたのが、今日のゆとり教育の環境整備であった。この「ゆとり教育」は、基礎学力と生きる力を重視した子どもを教育過剰から解放するものであったが、見方をかえれば、ある程度の学力の低下は目をつむってでもゆとりを優先したともいえる。しかし、結果、諸問題の解決をしないどころか学力の低下をもたらすこととなった。それでは、学力低下とはどのような形として現れてきたのかを明らかにしてみたい。 まず注目され始めたのが、大学生に見られる問題がある。大学生に限ってみれば、
- 環境 日本 経済 子ども 社会 文化 学校 学力 国際
- 550 販売中 2009/06/01
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教育問題の社会学
- 私が本論を記述するに際して感じたのは、教育学的・啓蒙的な言説の無能さであるが、言説の生産と再生産にいかにコミットするかによって他者との落差を生み出し「位置」を消費して快楽を見出せるのならば、「自分の身体を売るのはやめなさい」といった保護者的な言説実践は有効であり、消えるものでもないだろう。社会学者は、言説を生み出すエージェンシーを自己再帰的に反省するという点で、その記述の相対性を記述内部で明らかにするが、多くの識者の言説は役割内部で沈殿している。本論で取り上げたブルセラ、援助交際について言えば、「性を売り物にしてはいけない」という言説に「良識ある大人」として親和しながらも、「女子中高生という性を買っているオトナ」にもなりうる現実を多くの人が認識するべきではないかと思う。
- レポート 援助交際 教育 社会学 構築主義
- 550 販売中 2005/07/10
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