連関資料 :: 教育学
資料:2,235件
-
教育学概論
- 「わが国の教育目的について論述しなさい。」 １，わが国の教育の目的の変遷について 我が国における近代学校教育制度の基礎となる新しい教育制度が発足したのは明治５年のことである。明治政府は西洋の思想・科学・技術を迅速に吸収し、また国を結束させ富国強兵を実現するために、国民への教育の普及をめざした。主な目的は①国民皆学：四民平等の立場から、身分に関係なく全国民一律の教育の実施②立身出世主義：学問を修めることにより「立身、治産、昌業」を実現する。③実学主義：それまでの儒教思想を基調とする教育観を否定し、欧米の近代思想に基づく個人主義・実学主義を取り入れる。というものである。初等、中等、高等学校の三段階制度を設立し（最高学府である大学は明治12年の教育令により廃止）、小学校を男女児童の必修とした。第二次世界大戦後の昭和21年、日本国憲法が公布され、教育に関わる項目として「教育を受ける権利、保護する子女に対し教育を受けさせる義務、義務教育の無償（以上26条）、国による宗教教育の禁止（20条3項）、公の支配に属しない教育に対する公金支出の禁止（89条）」などを定め、翌22年教育基本法と学校教育法が
- 環境 日本 宗教 情報 子ども 社会 学校 地域 高齢化 科学
550 販売中 2008/09/19- 閲覧(3,108)
-
養護教育学
- 「学校教育を支える養護教諭の役割について、具体的な例をあげ考察せよ。」 近年の情報化社会の進展、様々な分野における科学技術の高度化など、急速な社会の変化により、人間関係の希薄化、生活環境や生活様式が変化してきた。その影響を受けて現代の子供たちは、いじめや薬物乱用、性の逸脱行為などの増加が深刻化し、学校教育の重大な課題として解決が迫られている。とりわけ、学校における健康教育の果たす役割は大きく「養護教諭」の専門性を生かした対応が期待されている。以下に、児童生徒の疾病、事故、いじめ、不登校、非行など、心や体、生活行動上に現れる諸問題に関わる「養護教諭」の法的根拠、役割と専門性について述べる。 １、養護教諭の法的根拠 養護の基本は、教育基本法第１条の「教育は、人格の完成をめざし、平和的な国家及び社会の形成者として、真理と平和を愛し、個人の価値をたっとび、勤労と責任を重んじ、自主的精神に充ちた心身ともに健康な国民の育成を期して行わなければならない。」これを基に、学校教育法第28条において「小学校には、校長、教頭、教諭、養護教諭及び事務職員をおかなければならない。」とし、また７項には、「
- 環境 情報 小学校 学校 カウンセリング 健康 社会 児童 保健
- 550 販売中 2008/12/07
- 閲覧(2,701)
-
教育社会学
- 「学歴社会とは何かを明らかにし、高学歴化が 進行すると教育はどのように変化するのかに ついて学力の視点から述べよ。」 まず、学歴社会とは、「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」であり、即ち、学歴によってどの程度の人生（就職、結婚など）を送ることができるかの見通しが分かる社会を意味する言葉である。現在、先進国、発展途上国を問わず、教育の充実は各国家、社会の最重要課題のひとつに挙げられている。よって、「学歴社会」でない社会などこの世には存在しないことになる。それに対して、学歴社会とよく混同される言葉で高学歴社会がある。高学歴社会とは、単に「高学歴者の多い社会」を意味する言葉であり、具体的には、高校卒業後の高等教育機関への進学率が50％を超える社会であるとされる。よって学歴社会と高学歴社会は違う定義を持つ。そして日本は、世界でも数少ない高学歴社会の内の一つである。 次に、もう少し詳しく学歴社会について延べていきたい。まず、「学歴社会」の肯定的な点であるが、学歴社会は機会の平等を与えている点で身分制度より優れているということである。それまでの身分社
- 日本 社会 経済 子ども 企業 学歴 学校 大学 学歴社会 平等
- 550 販売中 2008/12/12
- 閲覧(2,273)
-
教育方法学
- 『従来の知識伝達を重視した授業の設計と評価に対して主体的な学習を基本とする授業について設計と評価の特徴を比較し、その比較の視点毎にまとめて授業設計ならびに評価についての留意点を述べよ。』 現在、教育現場においては、さまざまな教育改革が推進されている。特に教育方法の改革では、従来の知識伝達を重視した授業から、児童生徒の主体的な学習を重視する授業へと変化している。２００２年度実施の新教育課程では、「基礎的な学力の育成」と「生きる力の育成」の両面が求められている。即ち、次の４つの学力をバランスよく育てることが大切である
- 教育方法学 従来の知的伝達 教育学
- 550 販売中 2008/06/30
- 閲覧(1,643)
-
教育心理学
- 『児童期、青年期において社会的認知（社会性の発達、対人関係（親・仲間））の広がり、自己意識などがどのように変化するかをまとめよ。』 発達とは、個体と環境との相互作用のうちに進行するものであるとされている。身体的側面に関しては生物学的に定められた順序をもって進んでいき、その一方で精神的な側面に関しては、人間の年齢的な成長と共に変化していく外の環境からの関わりや、それに対する適応によって変化していくのである。つまり発達の進行要因には、遺伝による形成力のみならず、それと相互作用を演ずるような環境の２つが存在するのである。 また、教育心理学という観点から発達段階を考えると、学校教育制度と発達は切り離すことができない。入学・卒業などの学校制度の区切りが、子どもの精神生活において、大きな比重を持つと考えられているからである。小見山栄一はそのことを取り入れて、発達段階を乳幼児期、幼児期、児童期、青年期に区分している。以下では、この小見山氏の区分における児童期と青年期の発達、特に社会的認知と自己意識の二点を中心に変化の特徴を述べていく。 【児童期における発達】 児童期は、親からの分離が現れる幼児期、
- 児童期 青年期において社会的認知 教育心理学 心理学 A判定
- 770 販売中 2008/08/13
- 閲覧(2,187)
