連関資料 :: フリーター
資料:15件
-
フリーター予備軍 大学生
- 1.フリーターとは? まず、フリーターとは何か。フリーターとは、 フリー・アルバイターを略した英独混在和製英語。若者の定職離れを指す言葉として1980年代後半から使用される。総務省は｢15〜34歳の若者（ただし、学生と主婦を除く）のうち、パート・アルバイト（派遣等を含む）及び働く意志のある無職の人｣と広く定義。90年の183万人から10年余りで417万人（2001年）に急増。（知恵蔵2004） と、されている。フリーター人口がこれだけ増えているにもかかわらず、フリーターに対する世間の目は未だに冷たい。似たもので、最近認識が上がってきているNEET（Not in Employment, Education or Training）があるが、NEETの方は働く意志がない、という点で大きく異なる。就業意欲があってもなお、扱いが定職者と大きく違うフリーター。この違いは何故生まれるのか。 ２． フリーターの位置するところ 正社員より賃金が安く、時に厚生年金、雇用保険などの制度がない。学生アルバイトならまだしも、その仕事で生活をしているフリーターには不利な条件だ。裏を返すと、雇用側にとっては、リストラクチャリングで経費削減、人件費削減をしなければならないので、同じ時間働けるのであれば、フリーターを雇った方が断然お得、な訳である。 フリーターの年収が106万円に対し、正社員なら387万円。生涯賃金に換算すれば、高卒フリーターが5200万円しか稼げないのに、同じ高卒の正社員は2億1500万円を手にする。その差は四倍以上だ。（『讀賣新聞』2004年12月16日 朝刊） つまり、生涯賃金が1億6300万円も違うということである。それに国民年金と厚生年金の差が加わると、四倍では済まないだろう。この賃金差は、会社に留まるか、留まらないか、の違いではないだろうか。いつ辞めるかわからないフリーターの賃金と、正社員の賃金を同じにするわけにいかないのは周知の事実である。
- レポート 社会学 フリーター ニート 中途退社
550 販売中 2006/01/05- 閲覧(1,868)
-
メディアの影響とフリーター・ニート
- 1・動機 進路指導の講義を通じて、日本を始めとする世界各国の職業教育や、現在日本が抱えるジェンダー差別、いまだに残る学歴中心社会等の問題について学ぶことができた。一方働くこと自体について関心を持てたのがフリーター・ニート問題である。私は大学生になるまで、フリータ−・ニートに対してあまりよくないイメージを持っていた。よくテレビで言われているように、今の若者は本当に甘ったれだ、と思っていたし自分も周りの大人からそう思われているのか、と不安に思っていた。しかしこの講義や別の講義を通じて、そう考えることに疑問が生じた。このような問題が生じたのはまさに今の社会のせいではないだろうか。何かと少年犯罪が騒がれている最近、‘働かない若者’であるニートはマスコミにとって格好の餌食として特に叩かれているのではないだろうか。そして多くの人がテレビから発せられたフリーター・ニート像をそのまま鵜呑みにしているのではないだろうか。私は自分でフリーター・ニートについて調べたいと思い、このテーマを選んだ。 ２・ニートの定義 まず始めにニートの定義について調べてみた。内閣府は『15歳以上35歳未満の未婚者であって、ふだん通学や収入を伴う仕事をしていない無業者のうち、就業希望を表明しながら職探しをしていない人々と、就業希望を表明していない若者の総和』とし家事手伝いを含む、と定義した。一方厚生労働省では『非労働力人口のうち、年齢が15歳以上35歳未満の未婚者であって、家事・通学をしてない者』とし家事手伝いは含まないとしている。(http://ja.wikipedia.org/wiki/NEET#.E5.86.85.E9.96.A3.E5.BA.9C.E3.81.AE.E5.AE.9A.E7.BE.A9から引用)また、日常生活の中でニートの定義としてよく聞くのが先にも述べたような『働く意欲のない若者』である。このように定義が一つに定まっていないのである。
- レポート 教育学 フリーター ニート 教育 働く 進路指導
- 550 販売中 2006/08/17
- 閲覧(2,073)
-
『脱フリーター社会』についての考察
- 現在、日本の若者を取り巻く環境は厳しいものとなっている。失業率は高く、フリーターも増加しており、これらの問題は現代社会の課題となっている。世間では、若者の失業・フリーター問題において、現在の状況に陥ってしまった責任は若者にあるという考えが強い。 厚生労働省の『労働経済白書』(平成15年版)によると、フリーターとは、15〜34歳で既に学校を卒業している者(女性の場合は未婚者)のうち、?現在就業している者については勤め先における呼称が｢パート｣または｢アルバイト｣である雇用者、?現在無業の者については家事も通学もしておらず｢パート・アルバイト｣の仕事を希望する者、のことをいう。フリーターという言葉をよく聞くようになったのは1990年代に入ってからのことだが、ここ10年でフリーターの数は約２倍になっている。そして現在、その人数はさらに増え続けている。フリーターの数は2002年時点で209万人である。その性別内訳は、男性が94万人、女性が115万人であり、年齢別に見ると、20代前半が92万人と最も多く、20代後半が62万人、30代前半が29万人というように年齢が高くなるにしたがって徐々に減少している。また、学歴別に見ると、中高卒が139万人、短大及び高専卒が43万人、大学及び大学院卒が27万人と、中高卒が圧倒的に多い。つまり、フリーターの多くが高校中退・高卒の20代前半である、と考えられる。 しかし、その労働状況は決してよいものではない。パート・アルバイトが担当する業務は主として定型的・補助的なものであり、基幹的・専門的な業務を行うことはほとんどない。また、正社員に比べて労働時間も短い。これらが正社員との働き方の間の収入格差としてフリーターを直撃している。現在パート・アルバイトとして働くフリーターのうち、７割強の者が正社員形態を志向していることとあわせて考慮すると、この状況はフリーターにとって深刻な問題であると思う。
- レポート 経済学 フリーター 失業 ワークシェア
- 550 販売中 2005/10/26
- 閲覧(2,166)
