連関資料 :: 社会
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社会と人間 認知的不協和論
- 社会と人間 「認知的不協和の理論について」 私が今回のテーマを選らんだ理由は、第一に授業を聞いてとても興味深く、そしておもしろいと感じたからである。そして第二に自分が認知的不協和を実際に経験している事があると思ったからである。なぜ自分の認知したものに対して不協和が生まれ、そしてどのように協和とし自分と折り合いをつけていくのか？その疑問について調べた内容をまとめたいと思う。 『1ドルの報酬実験』とはなにか 授業内で解説されたフェスティンガー（L.Festinger）とカールスミス（J.M.Carlsmith） の行った『1ドルの報酬実験（１９５９）』をもう一度振り返りたい。この実験により彼らは不協和解消のメカニズムを実証した。被験者の男子学生は実験室に１人で到着すると、非常に退屈な作業を１時間させられた。糸巻きを容器に並べては取り出すのを繰り返したり、ペグを回しては元に戻すのを繰り返したりしたのである。この作業が終了したあとで、実験者は、この実験の目的が作業に対する期待の効果を調べることであり、この被験者が期待のない条件であったと伝える。期待のある条件では、作業に取りかかる前に、作業がとても面白かったと、前の実験に参加したばかりの被験者を装ったアルバイトの学生から聞くことになっていると説明された。 実験者はさらに、実は次の期待のある条件の被験者が来ているのだが、アルバイトの学生から急に来られなくなったという連絡が入っていると行って、この被験者にその代役を依頼した。このときにアルバイト報酬として２０ドル支払われると言われた被験者と、１ドル支払われると言われた被験者がいた。この被験者は次の被験者（実はサクラ）に紹介され、自分が体験した作業がいかに面白いものであったかを語った。 次の被験者が実験室に赴いたあとで、最初の本当の被験者は別室に案内された。実験に参加する前に被験者は、心理学部が実験実習授業を改善するために、実験の体験者に意見を聴取すると聞かされていたので、被験者は面接官によって、直前に体験した実験の作業に対する感想などを聞かれた。 退屈な作業をしてすぐにその作業の面白さを回答する統制条件と比べて、２０ドル支払われた条件では、その作業の面白さの評定はあまり差がなかった。しかし、１ドル条件の被験者は、それら２つの条件よりも、あの退屈な作業を面白いと評定したのである（表１参照）。２０ドルは、このような実験状況で嘘をついたことを正当化するには十分であった。しかし、たった１ドルでは、その嘘は十分に正当化できなかったので、被験者はあの作業を面白いと思い込むことによって、自身に生まれた不協和を解消したのである。 表１ 『１ドルの報酬実験』の結果 統制条件 １ドル条件 ２０ドル条件 面白さの評定（＊） －０．４５ ＋１．３５ －０．０５ （＊）－５（非常に退屈）～＋５（非常におもしろい）の１１段階の平均値 なぜこのような結果になったのか 一般的に考えれば、２０ドル条件の人が面白さを高く評定するのではないかと考えられる。良い条件なのだから、面白いと言うのは当然のように思われるが、この結果を考察するには、認知的不協和の理論を理解する必要がある、この理論の前提には「人間には自分の行動や感情も含めて、さまざまな事物・事象に関する知識の間に、不一致がないような協和状態を求める傾向がある」とい考えが成り立っている。実験に当てはめて言えば、被験者自身の中の「この作業はつまらない」という認知と、「楽しかったと言わなければいけない」という状況に、協和状態を求めるこころ
- 認知的不協和論 1ドルの報酬実験 レポート 心理学
550 販売中 2008/05/19- 閲覧(6,615)
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講義内容をもとにした、近代社会における新たな問題
- １．認識の合理化 マックス・ウェーバーは、なにゆえヨーロッパにおいて近代合理主義が生まれ、そして近代社会において人間の意識性・合理性はどのように拡大したのか、またそれと同時に何が問題となったのかを明らかにしようとした。ここではまず、認識の合理化という点について述べていくことにする。 まずウェーバーは、近代社会において人間とは、意識的に目的を設定し、合理的な判断によって適切な手段を選択する行為者と規定した。そして、その前提として認識の合理化(主知化)が必要であるとした(ちなみにウェーバーはこれを「世界の脱呪術化」と名づけている)。これは、我々の行為の目的合理性の前提としての認識が合理化されるということである。認識を合理化するということは、我々自身が諸事象に意味・価値を与えるということであり、逆の言い方をすれば、世界のあらゆる事柄に超越的・客観的な意味・価値は存在しないのである。つまり、人は相互に対立しあう諸価値の間で自ら態度決定を行わなければならない。 続いてウェーバーは、学問と価値の関係について述べている。彼は、学問は絶対的な真理を導くものではないとした。学問は価値判断・態度決定と無縁に「客観的」事実をのみ扱うわけではないというのである。彼に言わせれば、学問が目指すのは態度決定に対する「明晰さ」と、学問的認識の「一面性」である。そしてそれを実現するため、ウェーバーは「価値自由」が必要であるという。これは、科学的認識；学問と価値判断とをはっきり区別し、それぞれにおいて、自らがいかなる観点に基づくかを自覚するというものである。つまり、「価値自由」に至るには無意識的に自分の中で前提となっているものは何かを明らかにしなくてはならない。
- レポート 哲学 ウェーバー 近代社会 合理化 官僚制 ウォーラーステイン
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社会福祉援助の技術と援助方法についてのべよ
- 社会福祉援助の技術と援助方法についてのべよ まず、社会福祉援助活動とは、ソーシャルワークと呼ばれ、援助技術そのものをさす場合が多い。この、ソーシャルワークの諸援助活動は大きくわけて以下の３つにわけることができる。 ①直接援助技術 個別援助技術（ケースワーク）、集団援助技術（グループワーク）からなるものであり、福祉専門職者としての利用者に直接働きかけ、利用者の抱える生活課題の解消を図る際に用いられている。 個別援助技術は、利用者がケースワーカーのいる機関を訪ねたり、訪問を受け、社会福祉サービスの提供と活用・環境整備の援助を受けるという技術である。 これは、個人、家族、関係者を対象にニーズの充足、社会生活の維持と向上への支援 を展開してゆくために、以下のような展開過程をたどることになる。 Ⅰ受理（インテーク）。申請者が最初に援助機関と出会う場所であり、問題の概要や、内容を的確に把握し、その人にとって最もふさわしい援助の適合性を判断する。 Ⅱ調査。インテークの結果、援助することが決定された場合、利用者と利用者を取り巻く社会環境について、利用者を主体に適した情報を調査する。 Ⅲ事
- 環境 福祉 社会福祉 社会 情報 援助 技術 地域 問題
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社会保障論｢医療保険制度の概要について」
- ｢医療保険制度の概要について」 我が国の医療保障制度は、「いつでも、どこでも、誰でも安心して医療を受けられる｣ということを目的としており、国民が健康で文化的な生活を営むために、病気、傷病、出産などの際、必要な医療サービスを受ける機会を平等に保障することである。 医療保障制度の各国の現状を見てみると、2通りのタイプが挙げられる。第一は、公費負担で国民に必要な保健と医療をサービスする保健医療サービス方式である。第二は、保険料負担で加入者に必要な医療を費用負担する医療保険方式である。我が国の医療保障は、医療保険方式を中心に、老人保健や公費負担医療といった保健医療サービス方式の制度も採用している。 我が国の医療保障制度は、諸外国と同じく医療保険制度を採用しており、さらに国民皆保険を取り入れている点で一歩進んでいるといえる状態である。そこで、医療保険制度に重点をおき、その目的や原理、制度の概要や課題について以下に述べる。 (1)医療保険制度の目的・特徴・基本原理 医療保険制度の目的は、疾病という不確実な事故に備えて、個人ではその損失を負担できない危険について集団で平均化する社会的システム
- 医療 保険 経済 企業 社会 健康 地域 高齢化 医療保険 家族
- 550 販売中 2009/07/21
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「個人」と「社会」についての考察――フロム『自由からの逃走』を中心に
- 「個人」と「社会」についての考察――フロム『自由からの逃走』を中心に 序 「個人」と「社会」の関係について、社会学者は多様な論を展開してきた。そしてそれらは各人の理論・思考過程の根本的な基礎を成していたといえるだろう。以下では、フロムの『自由からの逃走』における「個人」と「社会」に関する論理に立脚しながら、その対比としてデュルケームの理論を、また宗教改革の捉え方の違いに注目して、ウェーバーの理論を取り上げ、考察していく。 また、同時にフロムの主要テーマである「ナチズムの心理」の過程を、現在の新自由主義が席巻する日本社会の諸問題と関連付けながら検討していきたいと思う。 1. フロムの「個人と社会」像 フロムは主著『自由からの逃走』にて、ドイツでのナチズムの例から、全体主義へと民衆が傾斜していく心理過程を分析したが、その根底には以下のような「個人」と「社会」に対する視角があった。 彼は新フロイト派として、歴史というものは社会的には規定されない心理的な要素の結果であると説明したフロイトの立場に反対すると同時に、人間の意識を超越した社会の存在を想定するデュルケームの理論に否定的であった
- 歴史 社会 宗教 心理 社会学 分析 人間 個人 古典 自由 デュルケーム ウェーバー フロム
- 550 販売中 2009/08/03
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全体公開 2012/04/30
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絶対王政期のヨーロッパの国家と社会のあり方
- 絶対王政について 中世の国家および社会秩序が徐々に解体を迎えていく中、16世紀ヨーロッパは絶対王政の時代へと突入していく。 当時、イギリスやフランスの国王は絶対的な統治権力を有していたが、そのことが絶対王政たるゆえんでもあった。それ以前の中世期の王は、あくまでも封建関係の連鎖の頂点に位置するものでしかなく、封建貴族の利害調整を行うことで王権を維持していたのであった。したがって、王の支配は全国的なものと呼ぶにはほど遠く、単に封主の頂点としての位置づけが妥当なものであるといえる。一方、絶対王政期においては、国王主権論を背景に全国的に国王が国王としての権力を誇示するとともに、封建貴族を越えて人々を直接的に支配して国民的統合を図ろうとした点が特徴的であった。このように国家構造のシフトチェンジがなされた背景には、中央集権的な官僚機能と強大な常備軍、そして、民衆を精神的に束ねるための宗教政策などが強く影響していたのであった。 ルイ14世以前のフランス まずは絶対王政に至るまでのフランスの歴史的経過を追ってみたい。フランスでは百年戦争を経過した後、ヴァロア朝のフランソワ1世が中央集権化を目指して税
- 西洋史 概論
- 550 販売中 2009/10/01
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