本レポートでは、ADHD(注意欠陥多動性障害)/ADD(注意欠陥障害)を持つ子どもの教育問題を足がかりにして、そこにどういうアメリカの価値観が反映されているかを考察してみたい。
「平等」をうたうアメリカの学校教育において、ADHD/ADDの子どもの教育問題は決して小さなものではない。ADHD/ADDの子どもの割合はかなりの数に上り、その症状も様々で、定義自体も一律ではない。ただ、少なくともそうした子どもたちが、一般的な教育プロセスへの適応が難しいということだけが明らかである。
まず興味深いのは、NICHQのツールキット(厳密には、AAP=American Academy of Pediatricsとの共同開発と思われる)の大変システマティックなアプローチ方法である。学校、家庭、医療が連携して、一定のフォーマットにのっとって、子どもの教育上の困難を解決しようと試みている。ここには、「とにかくそういう子どもがいるのだから、それに応じた対処を考えなければいけない」という現実的な考え方が強く表れている。そしてそれはもちろん、「ハンディのある子どもに対しても、平等の学習環境を保障するのは当然である」という価値観も反映している。
さらに、「時間の無駄を省く」(合理的)という意識も強く表れている。個人情報だけ追記すれば、そのまま使える教師への手紙のフォーマット、正式の診断前に簡単なポイント計算で診断の予測が付けられ、対処を考えられる評価フォームなどがそれをよく表している。
「障害を持つ子どもにサポートをしよう」と考えるのは、基本的には世界共通だが、その時に、「(具体的に)どうやってサポートするのか」を徹底的に考えて、単なる理想論に終わらせないのは、アメリカにおける特筆すべき現象だろう。