実践メディア産業論(新聞)

閲覧数1,809

ダウンロード数5

履歴確認

ページ数 : 1ページ
全体公開

ダウンロード

資料紹介

新聞の未来について

資料の原本内容

「日本の新聞の今後について」
　今回、私はインターネットメディアの台頭の中でこれからの新聞の動向について述べたいと思う。私にとって新聞は記者・編集委員によって洗練された記事が魅力であると思う。朝日新聞本社の見学を通じて、ひとつの新聞記事が完成するまでの苦労は読者の想像をはるかに超え、読者に新鮮な記事を伝えたいという熱意が込められているのだと痛感した。しかし近年ではインターネットを利用して誰でも気軽にブログや日記という形で情報発信することが可能となり、またウェブ上でニュースを簡単に閲覧できるようになり情報に対するありがたみが希薄化する傾向にある。お金を払って新聞を購読するという習慣が崩壊しつつあるとも言える。またYoutubeやニコニコ動画といった動画サイトも存在し、インターネットの脅威はテレビ業界にも大きく影響し、各放送局はコスト削減などの企業努力が強いられてきている。このように新聞局もコスト削減を断行し、新たな収入源・ビジネスモデルの確立が求められている。

　まず私が提案するのは新聞記事を限定させることを提案する。現在、新聞各社は世界中・日本中に記者を派遣し、常に新しい情報を模索している。しかしながら、大勢の記者が記事を書いたとしても、書かれたすべての記事が掲載されるわけではない。これは経営の観点から言えば、無駄な労働であるので廃止するべきだと思う。確かに新聞には世論の形成機能を担っており、読者に社会問題や最新の時事ネタを伝達しなければいけないという役割があるが、企業である以上は一定の利益を上げなければならず掲載されない記事は書くべきではない。具体的には掲載記事を決定する段階が遅いのではないかと思う。デスクに持ち込まれる以前に記者がある程度の裁量を得て、取材先や記事の決定を行えばいいのではないかと思う。またすべての記事を自前で網羅しようとする姿勢を捨て、取材できなかったことは他社から情報を提供してもらうなど企業間の提携も視野に入れて考えるべきである。もしくは新聞業界や他業界における合併や買収などで新聞業界の再編が行われるであろう。