連関資料 :: 太陽光発電
資料:14件
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太陽光発電プロジェクト分析
- 太陽光発電プロジェクト分析 写真提供: CANMET Energy Technology Centre -Varennes 国立環境研究所の太陽光発電, ケベック,カナダ © カナダ天然資源省 2001 – 2006. クリーンエネルギープロジェクト分析コース © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 目的 太陽光発電(PV)システムの基礎 太陽光発電プロジェクト分析 のための要点解説 RETScreen® 太陽光発電（PV）プロジェクトモデル紹介 © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 太陽光発電システムからの供給 電力 (交流/直流) 揚水ポンプ …さらに… 信頼性 単純性 モジュール化 イメージ 静粛性 家庭用太陽光発電照明システム, 西ベンガル,インド 写真提供: Harin Ullal (NREL PIX) © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 太陽光発電システムの構成 モジュール 貯蔵: 蓄電池, タンク 電力調整器 インバータ 充電コントローラ 整流器 DC-DC コンバータ その他の発電機: ディーゼル/ガソリン, 風車 ポンプ 出典: Photovoltaics in Cold Climates, Ross & Royer, eds. セル アレイ モジュール セル © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 送電網に接続するシステム 太陽光発電の統合 分散型 集中型 送電網のタイプ 中央送電網 独立送電網 通常は補助金なしには経済性はない 出典: Photovoltaics in Cold Climates, Ross & Royer, eds. 集中型ＰＶプラント メーター 送電網 メーター 分散型 発電所 © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 独立電源システム 形態 スタンドアロン ハイブリッド たいてい非常に経済性が高い 小さい負荷が良い (< 10 kWp) 送電網を延長するより低い資本コスト 発電セット＋バッテリーより運転＋メンテナンスコストが低い 出典: Photovoltaics in Cold Climates, Ross & Royer, eds. PVアレイ 出力調整器 発電機 バッテリー TV電波送信機 © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 揚水ポンプシステム 独立電源システムの特別クラス 経済性が高い 家畜への給水 村落への給水 家庭への給水 出典: Photovoltaics in Cold Climates, Ross & Royer, eds. PVアレイ ポンプ 出力調整器 © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 太陽光資源 1 Wp の太陽電池= 年間 800 ～ 2,000 Wh 緯度 曇天 独立送電網では冬期の太陽光資源は 不足 傾斜角を大きくする (緯度 +15º) ハイブリッドシステム 送電網システムに接続する場合には年間の太陽光資源は重要 直達輻射が大きいときには追尾 写真提供: Environment Canada © カナダ天然資源省 2001 – 2006. 太陽光と負荷の相関関係 季節的な相関関係 灌漑 別荘システム 1日以内の相関関係 有効か, 無関係及び否定的か 出典: Photovoltaics in Cold Climates, Ross & Royer, eds. 写真提供: Sandia Nat. Lab. (NREL PIX) 写真提供: BP Solarex (NREL PIX)
- 太陽光発電
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イタリアの太陽光発電の動向
- ＮＥＤＯ海外レポート ＮＯ .1011, 2007.11.14 59 【再生可能エネルギー特集】太陽光発電 イタリアの太陽光発電の動向 1. イタリアの太陽光発電設備増加中 太陽光発電設備で生産した電力を国営の電力サービス管理会社（Gestore Servizi Elettrici/GSE）に非常に優遇された電力料金で販売することが出来ると言う「エネルギー アカウント方式」がイタリアにおいても 2005 年 7 月末の暫定措置（旧エネルギー・アカ る補助金システムでは太陽光発電設備が故障したら修理されずに放置されるという場面が 多々あったために、設備投資は設備保有者が全て負担するが、その代わりに生産された電 力は 20 年間保証された優遇料金で GSE が買い取る。太陽光発電設備コストは、GSE に 販売する電力料金によって約 14～15 年で償却でき、その後は収入に転換する。このため ができる“エネルギーアカウント方式”導入は、当初関係者から熱烈な歓待を持って受け入 れられたが、諸事情によって実際の結果はあまり思わしくないものであった。 「旧エネルギーアカウント方式」が成功しなかった第 1 番目の原因は、優遇料金適用申 請に関わる公官庁における手続が複雑で時間を要することにあった。よって旧方式におけ ネルギーアカウント方式」が 2007 年 2 月 19 日に導入された。「新エネルギーアカウント 方式」導入によって、また環境省によるテレビ等のマスメディアを使った大々的な宣伝に よって現在イタリアにおいては太陽光発電設備設置ブームが起こっている。 2005 年末までにおけるイタリアの太陽光発電設備設置総出力は、約 35MW であった。 2006 年末時点における総設置出力は約 50MW であまり芳しくなかったが、1 年前に設立 されたイタリアの太陽光発電設備産業協会（ASSOSOLARE）は、2007 年におけるイタリ アの太陽光発電設備は、5 億～6 億ユーロの取引高を持って、少なくとも 80MW の太陽光 発電設備が設置されるであろうと言っている。 環境省は、過去に制定されたいくつかの「新エネルギー普及政策」において計上されて いたが実際には使われなかった予算や、税収入の一部は新エネ普及のために使われるとさ れていたカーボンタックスから出される予算を集めて、上記した太陽光発電設備普及のた めの「新エネルギーアカウント方式」措置とは全く別の、従来実施されていたような新エ ネ源設備設置コストを補助すると言う“補助金” ー設備、風力設備、バイオマス設備のための補助金告示を 2007 年において 3 回に分けて 実施した。金額的には多くはないがこれらの補助金申請は大成功を収めつつある。テーマ ＮＥＤＯ海外レポート ＮＯ .1011, 2007.11.14 60 別に分かれている新エネ補助金は、割当金額が無くなったら告示は締め切られるというも のである。（表参照） 2007 年における新エネルギーのための環境省補助金公布 単位：ユーロ 告示終了 ・中小企業のための新エネルギー 25,822,844 ・監獄のソーラー化 774,685 ・伊スポーツ連盟（CONI ）との合意 1,000,000 告示中 ・公共建物のためのエネルギー証明書 （AUDIT） 1,500,000 新告示中 ・学校における太陽 4,700,000 ・建築物における太陽光発電設備 2,628,559 ・公共企業体における太陽 10,334
- イタリア 太陽光発電
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太陽光発電の現状と展望
- 特 集 未 来 を 築 く 新 エ ネ ル ギ ー 30 日本貿易会 月報 １．はじめに 京都議定書の発効を機に、地球環境保全意識 は一層高まりを見せており、温暖化防止のため にCO 2等の削減が重要な課題となっています。 一方、化石エネルギー埋蔵量の限界とエネルギ ー消費の増大によるエネルギー資源の枯渇によ り、環境にやさしい再生可能エネルギーの創出 が急務で、太陽光発電システムは、世界各国で 注目を集めており、導入量が急増しています。 ２．太陽光発電とは（仕組みと概要） 現在主流の材料は、半導体のシリコンであり、 N型とP型の異なる電気的性質の半導体を一つ にした構造で、光エネルギーにより電子（－） と正孔（＋）が生まれ、それぞれがN型／P型 シリコンに多く集まり、外部負荷へ電流を流す ことができます。 このため太陽光発電の最大の特長は、自然に ふり注ぐ太陽の光を利用した環境にやさしい発 電システムであることですが、①半導体の電子 と正孔の動きにより発電するためクリーンで静 かであり、排出物（CO 2）を出さないこと、② エネルギー輸送のインフラ整備がいらないこと （屋根を有効活用し自家発電）、③建材としても 活用できることなどがあります。 太陽電池にはさまざまな種類があり、主流は 単結晶、多結晶、シリコン、アモルファスシリ コン、結晶薄膜ですが、一部宇宙用などに化合 物系も実用化されています。 発電の仕組みとしては、昼間発電した余剰電 力を電力会社へ戻し、夜間電力会社から消費分 を使用し売買を行う系統連系方式と、蓄電池と の併用で独立型の運営を行う独立型方式の仕組 みがあり、これらにより設置のバリエーション が広がっています。 ３．太陽光発電の市場動向 太陽電池の生産量は、年々増加しており、 2004年の太陽電池生産量は、（PV News調べ） 図のように1MW級に達しました。 国別の生産量は日本が市場をリードした形と なっていますが、欧州特にドイツが政府指導 （電力買取制度）の下、急伸しつつあります。 また、需要地域については累積設置容量により、 日本、ドイツ、米国が大きなウェイトを占めて いましたが、今後の需要を考えた場合、これら 以外に中国、インドなどのアジアでその電力事 情から拡大が期待されます。 また今後、太陽光発電システム機器の導入に 加え、排出権取引を活用した新しいビジネスチ ャンスも創出される可能性があります。 ４．当社の太陽光発電への取り組み 当社は、1959年に開発を開始し、1960年代よ り海上保安庁の灯台用電源に納入し、航路の標 識として長年活用されています。また、人工衛 星用太陽電池では、JAXA（宇宙航空研究開発 機構）の支援の下、国内の衛星に搭載されてい 太陽光発電の現状と展望 松 井 美 憲（まつい よしのり） シャープ株式会社 ソーラーシステム事業部 企画部課長 寄 稿 新 エ ネ ル ギ ー ビ ジ ネ ス の 現 状 、 市 場 拡 大 へ の 課 題 と 展 望 2005年12月号 No.632 31 ます。太陽光発電の本格的な普及拡大は、1994 年の住宅用太陽光発電の導入開始からで、以降 住宅用、産業用に生産量の拡大およびアプリケ ーションの拡大により市場創造に努めていま す。 ５．設置の例 太陽光発電システムの設置にはさまざまなシ ーンがあります。前述の灯台、人工衛星から一 般家庭の住宅用太陽光発電システム、公共産業 としてのビルへの設置、発電電力プラントなど に広がっています。また最近
- 現状 展望 太陽光発電
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3,300 販売中 2015/01/30
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蓄電池併用太陽光発電システム
- 蓄電池併用太陽光発電システム 積水ハウス株式会社 技術研究所 環境研究室 エネルギー設備グループリーダー 杉村 保人 建材情報交流会 ー 建築材料から “環境” を考える ー 第１３回 建材情報交流会 “ 省エネルギー PART-III ” － 環境への負荷を少なくする ー 太陽光発電システムの付加価値 平均設置価格 67.1 万円/ｋW 平成17年度補助金 2 万円/ｋW NEF HP 太陽光発電システム資料より 省エネ・防災住宅 日常はエコロジーでエコノミー（省エネ機器標準仕様） 震災時は防災仕様（震災後の自立生活を実現） 平成16年度 省エネ大賞（省エネルギーセンター会長賞）受賞：主催（財）省エネルギーセンター 省エネ・防災住宅 開発に向けた３つの視点 生活空間の確保 水・食料の確保 エネルギーの確保 ●余震、火災に対する 安全確保 ●居住空間の確保 ●家財の管理 ●プライバシーの確保 ●飲料水の確保 ●トイレ洗浄水の確保 ●衛生的な生活の確保 ●食料の確保 ●電気ｴﾈﾙｷﾞｰの確保 ●照明の確保 ●携帯電話、パソコン の電源確保 ●テレビ、
- 蓄電池 太陽光発電
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太陽光発電技術が拓く未来
- 最近の科学技術の動向 - 太陽光発電技術が拓く未来 - 平成1８年１２月２５日 第６２回総合科学技術会議 資料３ 1 太陽光発電の現状 0 5 10 15 太陽光 原子力 LNG火力 太陽光発電はCO 2排出の少ない電源 太陽光発電はCO 2排出の少ない電源 分散型電源として の利用価値は高い分散型電源として の利用価値は高い 太陽光を１とした CO 2の排出源単位 出典：電力中央研究所 資料協力：JAXA、海上保安庁、京セラ 0 10 20 30 40 50 太陽光 原子力 LNG火力 出典：資源エネルギー庁 ［円／ kWh ］ １ kWh あたりの発電コスト 太陽電池 薬品を冷蔵して運搬薬品を冷蔵して運搬 孤島での灯台孤島での灯台 発電コストが高い・天候に左右発電コストが高い・天候に左右 人工衛星の電源人工衛星の電源 きく８号 （１２月１８日 打ち上げ） 太陽電池 アンテナ 2 太陽光発電のイノベーション 1954 1974 ～ 2000 2006 単結晶 シリコ ンを用いた 太陽電池の発明（ 米国ベ ル研究所） 宇宙用など特殊用途 サンシャイン計画スタート 多結晶利用技術による
- 太陽光発電
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太陽光発電産業技術ビジョン
- 太陽光発電産業技術ビジョン －PV産業創生のための産業技術確立に向けた提言－ 1. はじめに 日本の太陽光発電（PV）産業は、2001 年度に単 年度出荷量約 190MW、出荷金額約 1,100 億円に達 し [1]、1999年度以来世界のPV産業の中でトップの座 を保っている。 PV は、世界的にも本格的需要期を迎える兆しが 見られ、 ・ 電源多様化によるエネルギー供給への寄与 ・ CO2ガス排出抑制による地球環境保全への貢献 ・ 新産業創出による経済の活性化 など、PV の担うべき役割に対する期待が大きく膨ら んでいる。 このような状況下で、太陽光発電協会（JPEA）によ る「太陽光発電産業自立に向けたビジョン」が発表さ れ [2] [4]、1～2 兆円産業を目指す日本のPV産業ビジ ョンが提示された。 しかしながら、PV 産業が継続的に発展して担うべ き役割を全うするようになるまでには、解決すべき多 くの問題がある。なかでも、PV の経済性をみると、主 要な用途となっている住宅用 PV システムでは、その 発電単価［円/kWh］が既存の電源に比して約 3 倍と 高価格である。PV 産業創生のためには、一層の低 価格化を進め、広い需要層に受け容れられる商品を 提供できるようにすることが必要不可欠であり、これら の課題を克服するためには、今後も、政府¥業界¥学 界の協調関係のもとに切れ目のない技術開発と関連 する諸制度の整備を進めていくことが重要である。 太陽光発電技術研究組合（PVTEC）戦略企画小 委員会は、長期的に見たPV産業の主に技術関連課 題について、その解決への道筋を明らかにすべく、 2001 年 11 月から2002 年 12 月にかけてPV産業技 術ビジョン研究を行った。本稿はその活動成果の要 約である。 2. 産業技術ビジョンの考え方 2.1 産業技術ビジョンの必要性 PVモジュールのコスト低減等の技術開発計画とし ては、新エネルギー¥産業技術総合開発機構 （NEDO）の「太陽光発電技術研究開発」が、主に 2010 年の PV 導入目標 [3]達成に重点を置いて推進 されているが、さらに、2010 年度以降を見据えた JPEA 産業ビジョンを実現するためには、一層の技術 進化を追求する必要があり、そのための課題を洗い 出し、解決に向けた新たな取組方策を見出して、現 行の技術開発計画を強化することが重要である。こ れには、 1） JPEA 産業ビジョンをベースとして、将来の PV 技術のあり方、なかでも PV による発電単価の あるべき水準を想定し、 2） それを可能とするPVモジュールコスト、BOS ＊1 コスト、付加価値（CO2 排出抑制効果等の価 値）、商品としての信頼性等を分析し、 3） 具体的な技術開発課題、支援策等につき目標 年度を示した行動計画を検討する ことが有効と考えられる。 2.2 産業技術ビジョンの視点 PV 産業の今後の姿を、JPEA 産業ビジョンを踏ま えて考えると、概ね次のように想定される。 時 期 2010 年頃 出荷規模が単年度 1.2GWに到達 2020 年頃 出荷規模が単年度 4.3GWに到達 2030 年頃 出荷規模が単年度 10GWに到達 将 来 像 ・ PVモジュールの種別では、バルクSi系 が過半を占めるが、一方、薄膜（Si、 CIS）系も市場評価が定着し、相応の市 場シェアを獲得する。 ・ 住宅用 PV システムの発電単価
- 太陽光発電
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太陽光発電のための多点間観測による発電電力予測に関する基礎研究
- 太陽光発電のための多点間観測による発電電力予測に関する基礎研究 ～太陽光発電システムの協調運用実現に向けて～ 琉球大学 工学部 情報工学科 005760G 與那嶺 裕 指導教官 長田智和・玉城史朗 １．はじめに 環境問題の対策として，自然エネルギーの利用が注目されている 小さな離島が多い地域などでは，農業用に用いる電源の確保が問題となっている 太陽電池を主体とした独立型の電源を開発することは非常に有用である ２．本研究の目的 太陽電池は発電量が天候に左右される欠点を持つため，他の発電システムとの協調運用が不可欠である 既存の研究より，協調運用実現の研究課題として，可能な限り早期に正確な太陽電池の電力量変動予測を行うことが挙げられている 本研究では正確な太陽電池の電力量変動予測を行うことを目的とする ３．システムの概要と仕様 ３．システムの概要と仕様 太陽電池 A/Dコンバーター PC 観測地点A 太陽電池 A/Dコンバーター PC 観測地点B 太陽電池 A/Dコンバーター PC 観測地点X 太陽電池 A/Dコンバーター PC 発電量予測対象地点 データ送信 ３．１．観測地点 本研究では農学部に設置した 行われる動作は以下の通りである 観測された発電量をPCに取得する それを発電量予測対象地点のPCに送信する（ただし，本研究ではデータを送信せず，PCにデータを蓄積した） ３．１．発電量予測対象地点 本研究では工学部に設置した 行われる動作は以下の通りである 観測された発電量をPCに取得する 観測地点から送信されたデータをPCに取得する 得られたデータより，発電量予測対象地点の発電量を予測する ４．発電量データの取得方法(1) 受光面への放射照度（日射強度）が変化すると発生電流が変化し，発電量が変化する 放射照度の強さが変わっても発電電圧はほとんど変わらない ４．発電量データの取得方法(1) 受光面への放射照度が変化すると発生電流が変化し，発電量が変化する 放射照度の強さが変わっても発電電圧はほとんど変わらない 電圧 電流 0 放射照度：強 放射照度：中 放射照度：弱 ４．発電量データの取得方法(2) 太陽電池と抵抗Rを直列につなぎ，抵抗Rの両端をA/Dコンバーターに接続した 放射照度の強さに比例して，抵抗Rに流れる電圧は大きくなる 抵抗Rに流れる電圧を太陽電池の発電量に見立てて予測を行った ５．予測結果 以下の３通りの手法で2月7日～2月11日の7:00～18:30にかけて30秒後の発電量予測を行った 発電量予測対象地点のデータのみを使った回帰分析-単回帰直線のあてはめ 発電量予測対象地点のデータのみを使った回帰分析-高次関数のあてはめ 発電量予測対象地点と観測地点のデータを使った重回帰分析(多点間観測による予測) ５．１．単回帰直線のあてはめ(1) 利用する過去データの数(N)を変えて予測を行った 単回帰直線y=ax+bのyは発電量予測対象地点で取得した発電量，xは時刻として予測を行った (予測値/実測値)×100を予測精度とし，これより予測の精度を比較した ５．１．単回帰直線のあてはめ(2) 37.75 36.45 20.29 20.67 20.74 20.37 標準偏差 96.81 99.71 100.84 100.63 100.50 100.34 平均 2/11 51.59 41.22 21.68 16.49 15.04 14.53 標準偏差 97.04 100.73 100.09 99.67 99.72 99.78 平均 2/10 37.
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太陽光発電設置促進滋賀モデル推進事業
- ■ 目的 住宅用太陽光発電設備の導入とともに温室効果ガスの削減に向けた省エネルギー活動の推進を図る ため実施するものです。 ■ 事業内容 個人の方が、住宅に太陽光発電設備を設置し、その設備から発生した余剰電力を売電した場合、予算 の範囲内で、県が個人の方に対して、余剰電力の発生量に応じて交付金を交付するものです。 余剰電力量１ｋＷｈ当たり、設置１年目は１０円、２年目は７円、３年目は５円と３年間の支援とし ています。この取り組みは、全国でも初めてのものです。 （注：予算等の都合により交付金の単価や期間が変更される場合もありますのでご留意下さい。） ■ 交付対象者 太陽光発電設備を新規設置する個人を対象 平成１７年４月１日以降に電気事業者（一般電気事業者、特定電気事業者、および特定規模電気事業者） と受給電力契約を新たに締結した個人の方が対象です 太陽電池出力１０ｋW 未満の住宅用太陽光発電システムを滋賀県内に新規設置する方を対象とします。 （電力受給契約場所に新規設置された方が対象です） 新エネルギー導入滋賀モデルの発信 ●淡海環境保全財団 申請書提出等 ● 設置者 ●滋賀県 交付金の助成 余剰電力発生 交付金支払（県） 余剰電力量に応じて 一定額を助成 １ｋＷｈ当たり 県：１０円 １年目 ７円 ２年目 ５円 ３年目 新エネルギー導入滋賀モデルの発信 ◇ 期待できる効果 継続的な省エネ活動が期待できる CO2 排出量の削減に貢献する 設置者に「お得」感を与える エネルギー自給率の向上に寄与する ● 単価設定 について (H17 開始) @10円→@7 円(H18)→@5(H19)円 (H18 開始) @10円→@7 円(H19)→@5(H20)円 (H19 開始) @10円→@7 円(H20)→@5(H21)円 ３カ年補助 －社会への貢献に応じ県が支援－ 新 規 太陽光発電電 申請書提出等 ●滋賀県 交付金の助成 余剰電力発生 業務委託 余剰電力量に応じて 一定額を助成 １ｋＷｈ当たり 県：１０円 １年目 ７円 ２年目 ５円 ３年目 －社会への貢献に応じ県が支援－ 新 規 ◇ 期待できる効果 継続的な省エネ活動が期待できる CO2 排出量の削減に貢献する 設置者に「お得」感を与える エネルギー自給率の向上に寄与する ● KWh あたりの単価設定 について (H17 開始) @10円→@7 円(H18)→@5(H19)円 (H18 開始) @10円→@7 円(H19)→@5(H20)円 (H19 開始) @10円→@7 円(H20)→@5(H21)円 ３カ年補助を予定 お問い合せ先 滋賀県琵琶湖環境部エコライフ推進課地球環境・新エネルギー室 〒520-8577 大津市京町四丁目１番１号 電話：０７７－５２８－３４９３ ̧¯¸½:０７７－５２８－４８４７ ＥÒ-Ù： dh0001@pref.shiga.lg.jp j 書類の請求・提出先 (財)淡海環境保全財団 滋賀モデル係 〒520-0807 大津市松本一丁目２番１号 電話 ：０７７－５２４－７１６８ ̧¯¸½：０７７－５２４－７１７８ ＥÒｰ：model@ohmi.or.jp 詳しい情報は県のホームページに掲載しています。（http://www.pref.shiga.jp/d/new-energy/） 太陽光発電設置促進滋賀モデル推進事業 自らの節電行為で生ま
- 太陽光発電
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