一緒に購入された資料 :: 多言語主義をめぐる問題と今後の日本
資料:12件
-
言語における民族のアイデンティティ
- 序論 民族について考えるとき、民族同士を区別する要素の一つとして言語があげられる。言語はそれぞれの民族で独自の発展を遂げているものであり、言語は民族性を表すときに考えられる特徴の一つでもある。しかし、民族の中でもすでに民族語を喪失してしまった場合、民族の意識と...
550 販売中 2005/10/17- 閲覧(4,257)
-
【早稲田大学】多文化教育論レポート
- 女性が生涯に産む子供の数の平均が１，３３人(２００１年)と過去最低となり、少子高齢化が進み、それに伴う労働力人口の減少が叫ばれている。しかしその一方で、２００１年の外国人登録者数は１７７万人を超え、過去最高を記録し外国人労働者が増加している。同時に日本に定住する...
- 550 販売中 2006/02/08
- 閲覧(3,040)
-
カナダ・オーストラリアにおける「多文化主義」について
- はじめに 「多文化主義」を辞書で引くと、「一社会に複数の文化が対等な関係で共存することをよしとする考え方。他民族国家における民族間関係の一モデルでもある」とある。関根政美の『多文化主義の到来』によると、カナダやオーストラリアで「多文化主義」の有効性が認識され始...
- 550 販売中 2006/01/19
- 閲覧(5,489)
-
移住者の子どもに対する母語教育
- １ 現状 日本が国際化してきたことに伴って日本国内で生活する外国人の数は急増した。在日外国人の数は1985年の経済急成長を経て、職を求めて多くの人々がやってきたこともあり、多く訪れれば当然その子どもの数も増えることとなる。近年の我が国の公立小・中・高等学校、中等教...
- 550 販売中 2006/01/22
- 閲覧(2,967)
-
「ニューカマー」の子どもたちの母語保持について考える［東京学芸大学・教育学部・評価A］
- 第１章：授業内容の要約 バイリンガルは、モノリンガルの社会に合わせることを要求されるために、最大限に自分の言語能力を開花させることができない。そのため、言語能力が劣るとか、自己確立が困難であるとか、誤解されやすい。しかし、実際にはそんなことはない。世界にはマル...
- 1,320 販売中 2006/02/15
- 閲覧(2,994)
1
-
日本社会の外国人への福祉・その展望
- 1.初めに 戦後、「日本は単一民族社会である」という論説はしばしば批判の対象になってきた。事実、現在の日本には様々な背景を持ったエスニック集団が存在する。北海道先住民族であるアイヌ（今日、彼らは自らをウタリと呼ぶ）、戦前・戦中に日本に何らかの形で移住して来た在日...
- 550 販売中 2006/07/16
- 閲覧(2,983)
1
-
経済のグローバル化と各国・地域の文化と制度の関係
- ＩＴ技術の発達や輸送コストの低下により、現代社会はグローバル化されてきた。テレビでは世界中のニュースを流し、インターネットや電子メールを通じて簡単に外国人とコミュニケーションがもてる。自分もしくは知人に外資系企業に勤めている人がいる。モノのみならず金融商品です...
- 550 販売中 2006/11/17
- 閲覧(4,594)
-
EUにおいて多言語の問題はどのように克服され得るか
- 「ＥＵにおいて多言語の問題はどのように克服され得るか。」 ヨーロッパの統合を考えるとき、言語の問題は避けては通れない。かつてヨーロッパには共通の宗教であるキリスト教があり、それに関連してラテン語という共通の言語が聖職者や知識人の間で用いられていた。しかし現在、...
- 660 販売中 2007/11/30
- 閲覧(2,275)
-
P6701 異文化理解（西欧）試験解答
- １ ＥＵにおいて多言語の問題はどのように克服され得るか。５月午前 EU統合の目的は，平和と調和の実現，多民族・多文化・多言語の共生と発展であり、EUの言語政策の目的は，EUにおける言語の多様性がEUの文化遺産であるという観点から，「複数言語能力の育成」と，「多文化理解」...
- 1,650 販売中 2010/11/18
- 閲覧(2,118)
-
日本の大学入学者選抜のはらむ問題と改善の方策
- 日本において大学入学者選抜制度の問題というのは教育問題の中でかなり大きなウェイトを占めてきた。戦後から今日にいたるまで、この問題が議論されなかったことはなかったといってもいいほど何度も何度も議論が行なわれた。 教育審議会の答申を読んでみると、戦後、「大学の入学...
- 550 販売中 2006/01/12
- 閲覧(1,667)
-
人権教育「偏りのない言語教育に向けて」
- 人権教育レポート 「偏りのない言語教育に向けて」 「国際語としての英語」という考え方がある。グローバリゼーションが進行する中、国際的な対話には英語が必須という認識が高まり、日本の英語教育もついに政策的取り組みに乗り出した。小渕内閣は2000年、「英語の第二公用語化...
- 550 販売中 2008/02/11
- 閲覧(1,656)
