連関資料 :: 学力
資料:62件
-
学力社会とは何か
- 学力社会とは何かを明らかにし、高学歴化が進行すると教育はどのように変化するのかについて学力の視点から述べよ 学歴社会とは「社会における社会的・職業的地位などの配分の基準として学歴が重きを占める社会」を意味する言葉であると考えられる。よく混同される「高学歴者が多い社会」の高学歴社会とは全く異なるため、「低学歴社会だが学歴社会」や「高学歴社会だが非学歴社会」もあり得るのである。 重要な事は学歴社会が、ただ単に教育を重視する社会ではないということであり、その意味以上のものが学歴社会の中の教育にあるのである。 現代社会では公教育＝教育の錯覚が生じがちであるが本来、教育はより広いものであり家庭におけるしつけや地域社会における学習も含み、公教育システムで行われる教育は「学校で行われる教育」の一部にすぎないのである。しかし、現実はそこに他の領域の教育を次々と取り込んでいくのが現代社会の特徴である。その結果、学校の役割が大きくなり過ぎて問題点の一つとなっているのである。 ときに学歴社会は「実力社会・能力社会」と対置されて語られてきており、その実現を阻害するものであるかに語られることが多かったが「実力社会・能力社会」を実現している国では、むしろ手段の一つと考えられたと見るべきである。ただ、アメリカ合衆国などにしても、むきだしの「実力社会・能力社会」を現実のものにしているのではなく過去の実績や職業経歴が重視されるのであり日本の場合はそれが教育経歴（学歴）であるのに過ぎないとも言えるのである。 では、その学歴はどのように評価されるのであろうか。 さまざまなパターンがあると思うが５つのパターンに分類してまとめていきたい。①漠然とした社会的評価は世間に蔓延している評価であり偏差値、就職率、各種国家試験の合格者数などから比較的、大きな枠組みから評価している。②ブランドとしての大学は学生の社会階層上の特性から生まれるイメージで側面的な評価と言え就職にも影響するが結婚や交友関係の形成に役立つと考えられる。③人的資本論は知識・技術の水準が学歴によって表現されると考える理論である。④スクリーニング仮説は人的資本論の逆で訓練可能性を重視するのであるが学歴との間にズレがあるため難しい問題でもある。⑤統計的差別理論は学校歴が大事で学習歴や訓練可能性を重視しない考え方だが１つの枠が大きすぎて学歴がその水準を表すと考えるには無理ということになる。 以上のような評価をふまえて今、日本では盛んに学歴社会批判が展開される一方で途上国では明治時代の日本のように意図的な学歴社会を進めようとする社会もあるが重要な事は学歴は固定的な個人の属性と捉えずに可変的なその人の知識・水準を表すものとして、また受けてきたトレーニングの証として受け取ることである。 しかし、こういった教育機会の問題以上に学歴社会において問題とされているのは学歴が一体何をどの程度あらわすと考えられるのか、という問題である。これについては主に二つの疑問があり、一つは学歴が大学入試を受験する１８歳から２０歳頃の時点での学力を表すに過ぎない問題である。若いときに獲得した学歴が、その人の将来の可能性を拘束する、つまり一種の身分と化する点である。もう一つはその時点の学力はいわゆる受験学力であり実力・能力の一部を表すにすぎないのに、あたかも実力・能力の主要部分を表現し人格の評価にまで関わってしまうのはおかしいというわけである。また当該大学・学部で求められる人材の選抜を適切な入試方法が行われているかも問題であるとされている。
- レポート 教育学 学歴社会 教員 二極化
550 販売中 2007/04/07- 閲覧(5,631)
-
学力論 〜学力問題をどう考えるか・臨床的視点から〜
- テキスト「今日の学力問題を考える」で述べられている、学力という言葉に示されている要素についての三つの視点、「社会的視点」｢臨床的視点｣「認識論的視点」の中から、特に臨床的視点について考察していきたい。 学力とは何なのか。一般的に世間では｢受験学力｣に代表される、試験の得点と重ねたイメージがもたれている。新学力観以前に教育を受けてきた学生、特に身近な存在である親世代は、そのイメージを根強く持っている。私たちに代表される新学力観世代でさえ、そのことに拒否感を覚えつつもとらわれることがある。それはなぜか。 私たちの学校の印象として「とにかく授業をして、先生に教えられたことをどれだけ覚えているかで点数をつけられ評価された。」という偏ったものになっている人が多い。特にそれは中学校時代以降の経験からのものである。例えば授業中の発表でも、中学生になると激減する。それは自分の答えが他の人にどのように思われるか、教師や他人のもっている正解と食い違っていたら…という不安感から人前で曝されることを嫌うからである。受験学力があるということが、その人間の価値を決め、そのフィルターで見られることが否めないので、人とのかかわりにも影響を及ぼすことになる。「頭のいい子」が重要な役員を押し付けられたりする。発表に関しても、｢頭のいい子｣の解答は絶対的権威がある。出来る出来ないで大人に自分を判断されるのはひどく嫌うが、自分たちの中にもそのような意識が意識的にも無意識的にも根付いてしまっているのである。「知」は値踏みし、自分を傷つけ、抑圧するものという印象がある。それに適応しようとする子どもは落ちこぼされることへの不安感や競争による強迫によって学習しようとするし、｢知｣に対して斜めに構え、反発する子どもは学習から離脱する。
- レポート 教育学 学力 社会的視点 臨床的視点 思考力や表現力 少年犯罪
- 550 販売中 2005/07/20
- 閲覧(2,686)
-
学力の定義を明らかにしたうえで、学力をめぐってどのような問題が生じているのか。
- 学力の定義を明らかにしたうえで、学力をめぐってどのような問題が生じているのか。 まず、学力とは何か。読んで字のごとく、「学ぶ力」であることも１つの考え方である。しかし、一般的に使用されている「学力」という言葉は違った意味で使用されているように思う。 文部省の学力の考え方を引用すると「学力は学習及び学習対象への関心・意欲・態度への点からでも評価されなければならない。」この学力観に立って様々な評価をするよう推進している。 先に挙げた一般的に使用されている「学力」の意味とは、どれだけの知識や知恵を持っているのか。どのくらいの偏差値なのか。そういう数字などで判断できることを「学力」とよんでいるよ
- レポート 教育学 生徒 進路 進路指導
- 550 販売中 2007/06/22
- 閲覧(4,884)
-
学力低下とは何かを明らかにする。そして社会的不平等と学力との関わり。
- 学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。 学力低下は現在、ゆとり教育の見直しという言葉とともにマスコミに登場することの多い教育関連の言葉である。この場合、ゆとり教育とともに進行した学力低下が取り上げられ、特に近年のPISAなどの国際的な学力順位が落ちていることがその証拠であるとされることが多い。1980年代以降、日本の小学校から高等学校までの教育課程において推進されてきたゆとり教育が、学力の低下を招いたとして語られているものである。まず大学生に関して考えた場合、その学力低下の理由は大学が増えすぎたという点にあるのではないかと考えている。つまり大学の大衆化によって、20年前であれば大学生になれなかった者が大学生になれるという状況があり、これが大学生の学力低下の主な原因だと考えられる。この場合、大学生全体という視点で学力がどのような平均的な数値に表せれるかを見れば学力が低下しているかもしれないが、社会全体としては教育水準が上昇し、以前よりも学力としては向上していると見ることもできる。しかし、このような議論とは異なる主張もされている。それは新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程がすでに始まっているとするものである。 東大生の学力低下を具体的に裏付けるデータが出されたり、国際的な学力水準において日本の順位が低下したりといった最近の動向から、社会全体としての学力も低下していると見られている。このような状況を苅谷氏はインセンティブ・ディバイド（意欲格差社会）、すなわち学ぶ、勉強するということに対する価値付けの低下が起きており、学力低下というよりも根本の原因を意欲の低下であると述べている。 具体的に学力低下はどのような点が問題なのか、その原因は何なのか、解決策はどのように考えられているか等については様々なタイプの議論がある。その中で、4つの類型に分けて、その概要を説明する。 国家・社会の観点からゆとり教育に肯定的なもの 現代の教育問題の原因は、教育過剰にあるとする主張である。政府の供給すべき公教育には適正規模があり、それを超えると望ましくない事態が生じるという考えをもとに、高学歴社会に対して否定的な見解をもち、保守層に多く見られる。学校に適応しない、あるいは適応しようとしない児童・生徒は無理して学ばせる必要がなく、その資源を優秀な児童・生徒の教育にまわして有効活用することが重要であり、その意味で学力低下そのもの、ゆとり教育をどうするかというよりも教育資源の有効活用自体を再考すべきと考えている。学ぶ意欲のないものに教育を強いることは、学ぶ側にも教育を提供する側にもメリットがなく、現在の生涯学習の社会においては、必要に応じて学ぶことができるのでその制度を利用すればよい。その場合、教育の仕組みは分岐型教育システムとなる。大学・大学院等の高学歴と言われる教育を受けるものと、高校を卒業した後は就職もしくは、その準備のための専門的知識を学ぶ教育機関に進むものへと分岐することになる。この主張の場合、現在起きている学力低下の問題は教育過剰がもたらしたものであり、実際にはやる気のあるものだけを見れば学力低下は起きない、もしくはやる気のあるものだけに資源を集中させれば学力低下は解消するといえる。実際、分岐型の教育システムとなれば大学生の学力低下は解消するであろう、しかし義務教育時点での学力低下には影響がないのではないかとも思える。 国家・社会の観点からゆとり教育に否定的なもの 学力低下が
- レポート 教育学 学力低下 社会階層 不平等 ゆとり教育
- 550 販売中 2007/11/05
- 閲覧(12,159)
-
学力低下論争と教育の現状と課題ー「学力低下論争」より
- 『学力低下論争』を読んでのまとめと考察 ①課題図書「学力低下論争」（市川 伸一 著 ちくま新書 2002）の構成と内容 本書は1999年に過熱した「学力低下論争」を各論者の主張、あるいはその背景に触れ、その内容を詳細に検討していくことで学力低下論について考えることを目的としている。また、その上で著者である市川氏の考える「『ゆとり』より『みのり』ある教育」を提唱するものである。 論争を紐解いていく前に、まず著者は「学力低下論争」の各論者の立場を「2つの軸」を用いて分類した。軸はそれぞれ ①学力低下の捉え方 ②文部省の教育改革に対する賛否 というものであり、各論者の主張によって分類される。その分類によると各論者は3つのグループに分類される。まず、①学力低下を楽観的に捉え、②文部省の教育改革に賛成するという教育行政側の論者である。ここには文部省の「ゆとり教育」などの政策においてスポークスマンのような役割を担った寺脇 研氏などが分類されている。そして、その対極として①学力低下を憂慮し、②文部省の教育改革に反対するという論者が分類されている。本書に数多く名前の挙げられている精神科医であり評論
- 感想文 市川伸一 学力低下論争 ゆとり教育 教育学
- 550 販売中 2008/12/20
- 閲覧(2,452)
-
授業の中の学力問題
- 収録誌 日本教育学会大会発表要旨集録 Vol.66(20070821) pp. 134-135 日本教育学会 書誌情報 授業の中の学力問題(12-【B】学力問題-その後の展開,1 一般研究発表I,発表要旨) 石井 英真 1 1京都大学 資料提供先： http://ci.nii.ac.jp/vol_issue/nels/AN10225682/ISS0000413248_jp.html
全体公開 2008/01/02- 閲覧(891)
-
大学生の学力低下問題について
- 学生の学力低下の象徴として、大学生の2割が簡単な分数計算もできないことをあげている。しかし、この調査結果は信頼性があるのか疑問である。なぜならば、ケアレスミスをする確率を補正してあるのか。また、小、中、高校生、社会人にも同じ問題を出したのか。もし小中高と学年が上がるに連れて間違える割合が減っているならば、これは教育の成果とも言えるだろう。 また、分数計算ができるかできないかというのが学力を図る試金石となり得るかどうか疑問である。確かに分数計算は簡単な計算であり、通分などの方法を覚えれば簡単にできる。しかし、分数という世界の概念を知っている人はどれだけいるのだろうか。 例えば、１／５÷３／４ で、なぜ3／4をひっくり返してかけるのかを正確に説明できる人はどれだけいるのかということである。
- レポート 教育学 大学生 学力低下 分数
- 550 販売中 2006/01/11
- 閲覧(3,076)
-
大学生の学力低下問題
- 近年、大学生の学力低下が問題視されている。 1998年から2年度にわたって、大学生の数学学力調査が行われた。この調査で扱われた数学問題の内容は、中学校レベル・高校1，2年レベルである。結果はニュースでも取り上げられたほど、大学生の学力低下が深刻な事態となっていることがわかった。たとえば、問題①｢{1+(0,3－1,52)}÷(0,1)２｣の最難関国立大学の正解率は、文系全体では73％、文系(数学受験あり)では77％、文系(数学受験なし)では33％、理系では91％であった。この問題①は中学生レベルの問題である。学力低下は大学に限らず、小学校、中学校、高校にも原因があるようだ。日本では1980年から1981年にかけて「ゆとり教育」が導入されて以来、約10年ごとに学習指導要領が改正されている。そのたびに、授業時間、教科書内容の削減が行われてきたのだ。 大学生の学力低下により問題となるのは、大学卒業後、社会にでてからである。日本の大学は卒業しやすいが、アメリカの大学は卒業するのが大変だとよく言われる。「国際競争の社会」ということを考えると、日本の大学生の学力低下はより重要な問題となる。社
- レポート 教育学 学力低下 GDP 国際社会 教育革命
- 550 販売中 2007/04/17
- 閲覧(4,235)
-
「論争・学力崩壊2003」を読んで
- 私は『論争・学力崩壊2003』を読んだ。これはタイトル通り、学力崩壊についての論争を1冊の本にしたものである。様々な雑誌に発表された論説や対談を、文部科学省の政策を用いて収録しているのだか、一貫して論じられているのは、文部科学省の教育改革路線がさらに子どもの学力低下に拍車をかけるのではないか、という点である。この本で素晴らしいのは、賛成の立場、反対の立場の意見が両方書かれていることである。このことから私は複数の視点を与えられ、問題に対して偏った見方ではなく、総合的に考えることができた。そして、この中でも私は特に第2章の「『ゆとり』教育は是か非か(p.127)」と第3章の「現場発、総合学習はこんなに面白い！(p.201)」に大変興味を持った。 そもそも、｢ゆとり｣教育とは何なのか。「ゆとり」教育とは、端的に言えば「生きる力」を育むことを狙いとした教育である。1996年７月に中教審答申「21世紀を展望した我が国の教育のあり方について」の中で提唱された「生きる力」とは、自分で課題を見つけ、考え、問題を解決し、あふれる情報の中から必要な情報を選択し自らの考えを構築していく力である。それは他人と協調して生活を送るために必要な力と言い換えることもできる。文科省は学習指導要領の中で、学習内容を削減し「生きる力」を育むことを目指すゆとり教育が推し進めた。具体的には、完全週5日制の導入や、総合学習の導入を指す。しかしこれらの政策は学力低下を招くとの批判もよく耳にする。 本書の「ゆとり」教育賛成の立場に立つ汐見稔幸氏は、「ゆとり」教育による学力低下の批判に対して、「学力が『低下』しているということを断定するには、過去のきちんとした比較が必要(p.131)」であると述べている。それはつまり、何に重要性を置くかによって教育法は変わるので、過去に比べて学力が「低下」しているとは必ずしも言えない、ということである。例えば、今日、計算は計算機でやっている文化・社会で計算力を動機付けるのは難しい。そのようなことを言及した上で、汐見氏は、今日「ゆとり」教育が求められている理由を、現代の子供は情報化社会の中で生きることを強いられているからだ、と述べている。
- レポート 教育学 ゆとり教育 総合学習 学力崩壊
- 550 販売中 2006/05/10
- 閲覧(1,635)
-
学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのか
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 現在、学力低下がセンセーショナルに論じられている。大学生に限ってみれば、学力が低下しているという議論は昔からあるものであり、大学レジャーランド論、青年総休暇村論、高等保育園論などは、学力低下と絡めて論じられてきた。そして「新制大学・駅弁大学の卒業生は・・・」、「全共闘世代は・・・」、「共通一時世代は・・・」と世代論と絡める形で、新しい世代は「こんなこともできない、あんなこともできない」と論じられ続けてきた。 これまでの大学生の学力低下は、ある意味で大衆化の必然的な帰結であった側面もある。大学生の学力低下は、要するにこれまで大学に入れなかった層が大学生になることによって、引き起こされていたともいえる。したがって、大学の大衆化を高等教育の発展（教育機会がより広く開かれ、国民の教育水準が向上し、ひいては国家の文化的水準が向上する）ととらえるのか、大学の墜落（単なる教育機関ではない大学の本来あるべき姿が学校化することによって失われていく）ととらえるかは別として、全体的には教育水準が上昇することによって、新しい世代は前の世代以上の学力を身につけているであろうという暗黙の了解があった。また、仮に大学での教育がうまく機能していなくても、高校以下の教育は非常に水準が高く、国際コンテストでトップクラスにあるのだから、大学時代の多少の教育的ウエスティジ多めに見られたのである。
- レポート 教育 教育社会学 学力低下 社会的不平等
- 550 販売中 2008/05/11
- 閲覧(3,576)
