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連関資料 :: 子どもと学校

資料:16件

  • 子どもの現状と教育実践　レポート〜子どもの権利条約と学校・教師〜
  • 子どもの権利条約の基本的な考えの一つ、参加する権利に「…子どもは単に与えられ守られる存在ではなく、考え、意見を表明し、決定し、参画していく一人の市民として尊重されなくてはならない。保護の対象ではなく、権利行使の主体として尊重する。」というものがある。しかし子どもは成長途中であるので、考え、意見を表明し、決定し、参画していくこと、権利行使の主体としての生きていくことがまだ難しかったりする。与えられ守られる存在であることを無意識的に思い、受身の姿勢が抜けきれなかったりする。そこで指導・支援していく教師側がどのようにあるべきか、常に考えていかなければならないのではないか。 　１０章「学校の中にもう一つの学校を作る」では、相当な管理主義の学校の中での実践であった。生徒を管理する…元々学校は管理・統制が前提であるし、決まりを作って統制した方が効率的であるし、何かあって責任を取るのはこちらがわである。しかし、校則の中には、過去にはちゃんとした理由があり作られたものでも、時代の変化と共に今ではあまり意味が無くなっているのに守らせる校則として残っているものもある。一部の子どもが納得できないといいたてたとしても、皆守っているから、校則だからということで押し付ける。決まりだから守らせる、しかしそれは子どもが納得した決まりでないと説得性が無く、子どもの権利条約の精神とは異なる。教師側が、規範意識・常識という名で押し付けていたり、「有るきまりは守るもの」と頑固な姿勢をくずさないのなら、自分自身が改めてそれが今現在必要な決まりなのか、実は意味の無い形式だけのものなのか考えることも無い。また、子ども側も「有る決まりは守るもの」と形式だけの校則に疑問も感じない、感じたとしてもまぁいいか、と妥協したり、どうせ変えられないとやりすごしてしまうのなら主体的に生きるということができないままである。
  • レポート 教育学 子どもの権利条約 教師 学校 権利条約 規範意識
  • 550 販売中 2005/07/20
  • 閲覧(7,676)
  • 非行をしている子どもの心理と学校における指導の在り方について
  • 学校という枠の中で非行の問題を考える場合は、その非をとがめ罰を与えるという発想ではなく、家庭や関係機関と連携しながら、なんとか学校という場の中でかかえ、成長を促していこうという姿勢が大きいのではないかと思われる。 　ここでは中学生の少年非行を中心に考えていく。 　子どもたちをとりまく環境が大きく変わってきていることが大きな要因の一つである。それは家族の崩壊である。家族の崩壊とは、抽象的な意味で家庭の団らんがなくなったり、親子の会話がないとか、親が放任しているというレベルを超えて、まさに物理的に家族そのものが崩壊しているということである。 　例えば教師が家に行っても、いつも親が留守で連絡が取れない。子どもすらも親がどこにいるのかを知らない。親の離婚・再婚というなかで、子どもの存在はまったく考慮されず、むしろ再度の結婚では子どもの存在が邪魔で、家族の形態や役割がまったく機能しておらず、崩壊しているのである。 　非行の問題は、家族機能の崩壊の影響が大きいが、実際に非行へと誘われていくきっかけはまわりの友人の影響力が大きい。家のなかに居場所がなく、自分の気持ちを理解し、受けとめてもらえない子どもたちは、その思いを友人関係のなかで満たそうとする。
  • レポート 教育学 非行 教育相談 カウンセリング
  • 550 販売中 2006/07/29
  • 閲覧(2,616)
  • 盲学校・聾学校・養護学校にはどの様な障害をもった子どもたちが学んでいるのか
  • 「盲学校・聾学校・養護学校にはどの様な障害をもった子どもたちが学んでいるのか、またこれらの学校に共通する教育の特色はどのようなものかについて述べよ。」 　各学校によって、その生徒達が持っている障害は様々である。それぞれの学校についての特徴を述べたい。 ①視覚障害（盲児、強度弱視児）を有する子どもたちは盲学校で学ぶ。彼等の能力について問題とされる点は、物の形などを見分ける力である視力であり、一般に両眼の矯正視力が0.3未満の子供は、教育上特別な配慮が必要である。また、視野狭窄や眼球運動障害等の視力以外の視機能障害のものも盲学校に就学する。 ②聴覚障害（聾児、高度難聴児）を有する子どもたちが籍を置
  • レポート 福祉学 盲学校 聾学校 養護学校 共通する教育の特色 佛教大学
  • 550 販売中 2007/02/14
  • 閲覧(2,272)
  • 盲学校・聾学校・養護学校にはどの様な障害をもった子どもたちが学んでいるのか
  • 盲学校・聾学校・養護学校にはどの様な障害をもった子どもたちが学んでいるのか、またこれらの学校に共通する教育の特色はどのようなものかについて述べよ。 　→特殊教育、いわゆる障害児教育は、心身に障害があるために、小学校や中学校における通常の学級での教育では、教育効果が期待できない児童生徒に対して、個々の障害状況、発達段階、能力、特性等に応じた適切な教育的環境を準備して、その可能性を伸ばし、自立と社会参加をめざしておこなう特別な教育のことである。 この特別な教育は、わが国における現行制度では、盲学校、聾学校および養護学校、いわゆる特殊教育諸学校ならびに小学校・中学校の特殊学級および通常の学級でとくに留意した方式でおこなわれている。なお、児童福祉施設や療育機関に入所中の児童生徒のために設置された施設内学級や障害の程度がおもくて通学困難な児童生徒のために教師が家庭を訪問する訪問学級での、この種の教育がおこなわれている。なお、養護学校は、さらに精神薄弱、肢体不自由、病弱の３障害種別養護学校に、また、特殊学級は、弱視、難聴、精神薄弱、肢体不自由、病弱、情緒障害、言語障害の７障害種別特殊学級に、それぞれ大別される。
  • レポート 福祉学 介護 佛大 通信
  • 550 販売中 2006/06/06
  • 閲覧(1,762)
  • 『子どもの最善の利益』を尊重するために家庭、社会、学校において配慮することについて述べなさい。
  • 　「子どもを不幸にするいちばん確実な方法はなにか、それをあなたがたは知っているだろうか。それはいつでもなんでも手に入るようにしてやることだ」というルソーの言葉がある。つまり子どもへの利益と思っての行為が最大の不利益となっているかもしれないということである。 　子どもの権利条約で定める児童の権利は大きく4つに分けられる。一つ目は「生きる権利」、二つ目は「育つ権利」、三つ目は「守られる権利」、四つ目は「参加する権利」である。しかし、現在の日本ではこれがすべて守られているわけではなく、国際連合による最初の審査の結果、懸念事項及びそれに対する勧告及び提案22項目からなる総括所見が「国連・子どもの権利委員会」から回答及び勧告として出された。また、2004年の二回目の審査では、一回目の時の勧告内容を実行に移していないと指摘され、前回よりも具体的で数の多い27項目の改善勧告を受けている。
  • レポート 福祉学 子どもの権利条約 生きる権利 育つ権利 守られる権利 参加する権利
  • 550 販売中 2006/06/13
  • 閲覧(9,000)
  • 子どもの現状と教育実践 〜人間が成長する上で、学校で学ぶことの意味とあり方について〜
  • 　　成長していく上で他者とのかかわりを必要とすることは明らかである。人間は一人では生きて行けない。無力の赤ちゃんを保護する人間は必ず必要であるし、生きていると必ず人とかかわらなくてはいけない。何かしら他者とかかわれる場は狭いもので言うと家族であったり、地域であったりとある。しかし大勢の、しかも同じ歳の子どもたちと学びあうこと、これは学校でないとなかなかこのような場はない。 　学校で学ぶことの意味の一つとして「共に学ぶ」と言うことがあると考える。他社が存在し、一人一人が関わっていく中で学校はよりよく成り立つ。空間を共有する。気持ちを共有する。「まねる」が「まなぶ」の語源になったように、まねるべき他者の存在がそこにはある。また、まねられるべき自分も育っていく。魅力のある集団に育っていく。つまりなによりも人間にとって重要な集団生活を経験することで、自分の考えを持つこと、自己を表現すること、自分と言う存在をつくっていくことができるのではないか。 　金森実践(金森俊朗『いのちの教科書』)ではみんなハッピーになるために学校に来ているという金森先生の考えのもとクラスがまとまり、共に学んできた。朝のスピーチ、手紙ノートなど、自分の気持ちを他者に語る、それはクラス全体に語られると言う実践をしている。そこで、命の大切さを子どもたち自身の体験から語らせ、考えさせることに重点をおいている。しかし、自分の弱い部分に対して無防備に他人に見せるということはよいのか、抱えている悲しみは自分にとって大切な人にだけ打ち明ければいいのではないかという疑問がNo.8のプリントで出されていた。もちろん、その疑問は一理あると思う。しかし、私は身近な人の死を打ち明ける子どもにとってそのクラス全員が信頼の置ける大事な存在になっているのだからこそ、最後には語りだせるのではないかと思う。
  • レポート 教育学 金森俊朗 集団生活を経験 自分を発見 無限の可能性 教師の介入
  • 550 販売中 2005/07/20
  • 閲覧(8,445)
  • 国際理解教育「多様な子どもたちを教育する学校の現状と今後の課題」【玉川大学】
  • ※このレポートは、玉川大学通信教育部・科目名「国際理解教育」平成23年度課題の合格済レポートです。 教員による評価・批評は以下の通りです。 ＜評価＞ B（合格） ＜批評＞ 総合的な学習について、具体的な実践例を盛り込むといいです。 抽象的な説明に具体的な例を盛り込むと、より説得力のある論述になります。 ＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿ このレポートでは、多様な子どもたちを教育する学校の現状と今後の課題について述べる。その際、以下の用語を用いるものとする。（帰国児童生徒、在日外国人の子ども、異文化理解、外国人学校の処遇の問題、総合的な学習における国際理解） まず、現状について述べる。多様な子どもたちを教育する学校の現状は、多国籍化・多民族化・多文化化が進んでいることから、異文化理解・多文化共生が現実的に求められている。しかし、現実的に直面している問題、および根本的な問題がある。 文部科学省が行った「日本語指導が必要な外国人児童生徒の受入れ状況等に関する調査（平成20年度）」によると、在籍児童生徒数（公立小・中・高、特別支援学校、中等教育学校）は28.575名であり、前年比12.5％増加している。在籍学校数は、全体で6.212校となり前年比5.7％増加している。 学校種別では、小学校19,504人（平成19年度は18,142人、以下かっこ内は平成19年度数値）、中学校7,576人（5,978人）、高等学校1,365人（1,182人）、中等教育学校32人（25人）、特別支援学校98人（84人）である。 母語別では、ポルトガル語11.386人（10.206人）、中国語5.831人（5.051人）、スペイン語3.634人（3.484人）、その他の母語7.724人（6.670人）となっており、ポルトガル語、中国語及びスペイン語の３言語で全体の７割以上を占めている。 上記データに加え、帰国子女といった文化の異なる子どもや国際結婚によって国籍は日本であっても日本語の力が十分ではない子どもたちを考えれば、学校における多国籍化、多民族化、多文化化がますます進んでおり、多文化共生が求められている。 このような現状を受けて、帰国児童生徒、在日外国人の子どもたちが現実に直面している問題は大きく分けて２つある。１つは、日本語能力が十分でないために、いじめを受けてしまうことや、希望する学校や会社に進学や就職をすることができないという問題である。もう１つは、母国語が保障されないために、アイデンティティが確立されず、自信が持てないといった問題である。 そして、これらの問題の根元には４つの根本的な問題がある。すなわち、学校制度・学校の構造・教師の思考・実践の特徴の問題である。…
  • 日本 中国 学校 子ども 文化 教師 教育学 問題 国際 玉川 通信
  • 990 販売中 2015/07/02
  • 閲覧(3,645)
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