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　本件では、裏書人Ｂと被裏書人Ｃとの債権債務の関係において、Ｂが原因債務を支払ったにもかかわらず、Ｃが手形を返還しなかった。この場合に、満期時におけるＣの振出人Ａに対する手形金支払呈示を容認するか否かが問題となる。
　まず、支払呈示を容認する考え方が従来の通説である無因論である。手形行為は裏書を含めて無因性を有しているため、裏書の原因関係が消滅しても裏書の効力は当然には失われない。所持人から振出人に対する支払呈示を有効なものと解し、手形金の支払後について手形関係とは別の問題として解決を図ることになる。本件においてはＢとＣの間の原因関係は消滅しているが、Ｃが手形を所持しているため、人的抗弁をできるのはＢに限られる。故にＣはＡから手形金を受取る事ができる。しかし、それは不当利得であるのでＢに対して返還する必要がある。別の表現をすればＢから不当利得返還請求をされる。
無因論では、手形の理論的性質に重点を置いているが、現実的に考えれば法律的にはＣが支払呈示をするメリットはない。もし、Ｂの利益を目的とするならば、Ａに対して支払呈示をするのではなく、手形そのものをＢに返却することで足りる。思うに、...

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