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　戦後高度経済成長期から一変してバブル崩壊し、日本の人事賃金制度は大きく転換した。1990年代、長期不況によるリストラの一環で、成果主義を取り入れる企業が増えた。その背景には、従来の終身雇用や年功序列といった職能主義の基盤を成してきた制度が崩壊してきたことがある。
成果主義は日本においては成果主義と能力主義が混同されることがあるが、人事考課（評価）上の成果主義とは、従業員など個人の仕事の成果を昇進や昇給の基準とするものであり、一定の職務をこなすことができる能力(職能)を基準とする職能主義と対比されるものである。
90年代、人事制度改革については、環境変化対応型の人材育成といったレベルまで達しておらず、賃金制度の見直しが主なテーマになった。年功主義や能力主義に基づく賃金制度を、成果主義型賃金制度に移行させようという改革である。1995年、日経連は『日本的経営』で、グローバル化のなかでの国際競争に日本の企業が生き抜いていくためには、国際収支の黒字の累積に伴う実質円高の結果として発生した、日本経済の高コスト構造を変えなくてはならないと、終身雇用制・年功賃金制の廃止、雇用の流動化などを掲げた。...

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