連関資料 :: 医学一般
資料:59件
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医学一般
- 糖尿病について述べよ。 ⑴日本人の食生活の変化 ①戦前；明治維新以降、近代化政策は、衣食住においていろいろな変化を与え、徐々に和洋折衷のライフ・スタイルが定着し始めた。健康と栄養についても大きな影響を及ぼし、非常に大きな変化が起こったのは第二次世界大戦の終結を境にしてみられている。戦前は、炭水化物を中心とした、高糖質・低タンパク質・低脂肪型の低栄養であり、過酷な肉体労働は栄養状態をさらに悪化させる要因となり、その結果、戦前は肺炎、気管支炎、下痢腸炎、全結核などによる死亡率が多かった。 ②戦後；食生活の欧米化が進み、動物性食品（肉類・牛乳・乳製品などの）摂取量の増加と穀類（特にコメ）と植物繊維（野菜）の消費量の減少によって特徴付けられる。脂肪比率は25%強で欧米諸国よりは低いが、繊維量から判断して野菜量はここ50年ではほぼ半減している。この植物繊維が少なければ、年々上昇する脂肪の増加に対して脂肪を吸収させず、排泄する働きがうまく働かない一方、タンパク質やミネラル、ビタミンが不足するといったことも生じかねない。 ⑵糖尿病 ①原因；この様に、近年特定栄養素を過剰に摂取するような食生活と共に加齢、家族歴、肥満、身体的活動の低下（運動不足）より、糖尿病患者数は急速に増加している。これ以外にも高血圧や高脂血症も独立した危険因子であるとされている。 ②糖尿病の病型 ⒜１型糖尿病；生活習慣病でない糖尿病で、インスリンが全く分泌されていないものを言う。 ⒝２型糖尿；肥満などが引き金でインスリンの分泌が少なかったり、働きが悪くなる生活習慣病の一種。日本人の糖尿病の99%はこの２型糖尿病である。これまでは中高年に多く発病してきたが、最近は若年化が進んでいる。 ⒞その他、⒟妊娠糖尿病に大別出来る。 ⒠発病後； 先に述べた様に糖尿病の発症要因としては、遺伝的要因と環境要因があり重要であるが、特に２型では生活習慣が環境因子として重要である。 加齢と家族歴は改善（介入）不可能であるが、変更可能な危険因子としては、肥満、食事（摂取カロリーとその内容）、運動量の不足などがあげられる。 糖尿病は、ひとたび発症すると治癒することはなく、放置すると網膜症・腎症・神経障害などの合併症を引き起こし、末期には失明し透析治療が必要となることがある。さらに、糖尿病は脳卒中、虚血性心疾患などの心血管疾患の発症・進展を促進することも知られている。これらの合併症は、患者のQOLを著しく低下させるのみでなく、医療経済的にも大きな負担を社会に強いており、今後も社会の高齢化にしたがって増加するものと考えられる。 1998年に行われた日本透析医学会の調査によると、1998年の一年間で新規に透析導入となった患者のうち、35,7%は糖尿病性腎症が原因であり、1983年の二倍以上に増加している。また糖尿病性網膜症により、年に約3000人が視覚障害となっている。 ⑶今後の対策 ①一次対策 ⒜一般国民を対象とする集団 糖尿病の一時予防は対象者が多いことからも、ライフ・スタイルを望ましい方向によっておこなわれるべきである。肥満者（過体重者）へは、「減量」、全国民へは「身体的活動の増加」また、学童期から食生活に関する正しい習慣をつけるべきである。 ⒝児童期；食生活の習慣が舌に刷り込まれるプリンテイングが行われるという意味で、非常に重要である。しかし、今の子ども達は食生活が乱れ、食物繊維や穀類の摂取の量が減る一方で、脂肪と動物性タンパク質が多い欧米食が増えている。成長期には栄養の必要量が増大で高脂肪食になるが、一昔前の成人
- 糖尿病 東京福祉大 レポート
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医学一般
- 生活習慣病とは、食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒などの生活習慣がその発症、進行に関与する疾患群です。疾患群のなかで、１食習慣に関連するものとして、２型糖尿病、肥満、高脂血症、高尿酸血症、循環器病、大腸がん、歯周病、２運動習慣に関連するものとして、2型糖尿病、肥満、高脂血症、高血圧、３喫煙に関連するものとして、肺扁平上皮がん、循環器病、慢性気管支炎、肺気腫、歯周病、４飲酒に関連するものとして、アルコール性肝疾患などが挙げられます。以下代表的な疾病についてまとめてみたいと思います。 １がんについて、がんは細胞の遺伝子ＤＮＡが傷つくことによって発生すると考えられています。そして、細胞ががん化するきっかけにはさまざまなものがあります。いわゆる発がん物質がその代表的なものです。これらは食べ物をはじめとして、排ガスや産廃、薬品や食品の添加物など、ありとあらゆるものに含まれています。紫外線もがんを発生させる原因になります。また、ある種のウィルスもがんを引き起こす因子をもっています。肝臓がんを起こすＢ型やＣ型肝炎ウィルス、子宮頸がんの原因になるＥＢウィルスなどがあります。また、胃潰瘍や十二指腸潰
- 福祉
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医学 一般
- 精神保健施策の概要と課題について述べよ。 精神保健は、精神的健康の維持・増進を目的とする。精神的健康とは、WHO（世界保健機構）によると、１９５１年その憲章前文において、「健康とは、身体的、精神的、社会的に良好な状態であり、単に疾病や病弱でないということではない。」と定義している。ここで述べている精神的健康とは、個々人の環境に対して適応している状態を云い、すなわち、家族関係・職場関係・社会関係等の環境に満足し、幸福を甘受している状態と考えられる。 現在我が国の精神障害のある人が置かれている社会状況は、およそ10年前と比べるとかなり変化し改善してきたといえる。それは、1993年の障害者基本法の成立により、精神障害を障害者として明確に位置づけた事に始まり、1995年には精神障害者の自立や社会参加への援助などが更にはっきりと明文化され、それに対する市町村自治体の役割までが明記された事による。国民の精神的健康の保持、精神障害者のケアとサービスについて規定した、「精神保健福祉及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）」と「障害者基本法」が明記された事を根拠として、代表的には、精神障害者保健福祉手帳制度が新設、都道府県が実施主体となり、通常雇用契約による就労困難な精神障害者を対象に、社会的自立を援助する目的で、通院リハビリテーション事業などが法定化された。具体的に⑴精神医療施策⑵社会復帰・福祉施策⑶地域精神保健に分けて述べてみよう。 ⑴精神医療施策；我が国では、精神保健福祉法により、適正な医療及び保護を図る観点から、入院形態、入院中の患者の処遇等に関する規定が定められている。同法に基づき適切な医療対策を実施され、およそ２５８万人が、精神疾患により入院または外来治療を受けていると推計されている。このうち、精神病床への入院患者数は、およそ３３万人となっている。（2002平成1４年の患者調査） 疾病の性格上、患者の意思に反して行動等に規制を加える事が少なくないため、患者の人権に対しては格段の配慮を必要とする、このため入院形態及び入院中の処遇に関して、法によって様々な規定がされている。入院形態としては、①任意入院；患者の同意に基づいてされる。②措置入院；入院させなければ、自傷他害の恐れがある患者に対して、都道府県知事、指定都市市長が指定する二人以上の精神保健指定医が診察した結果、入院が認められる事が必要である。③医療保護入院；自傷他害の恐れはないが、精神保健指定医の診察の結果、医療及び保護のために入院が必要と認められた患者について、本人の同意が得られない場合に、保護者等の同意により行われる。④応急入院；本人及び保護者の同意が得られないが、直ちに患者を入院させる必要が精神保健指定医の診察結果認められた場合に行われ、72時間以内に入院期間は限られるとされている。入院中の処遇については、入院患者は、知事に対して担任及び処遇改善の請求が行える事、厚生労働大臣の定める基準により、通信・面会の制限等について基準が設けられている。なお、法律により信書の発受の制限等一定の行動範囲の禁止、患者の隔離等一定の行動制限は、精神保健指定医が行うこと、と定められている。 しかし、この病床数は、先進各国に比較して約三倍の水準で世界一と言われている。そういった中で「入院医療中心から地域生活中心」とする実現が叫ばれ、改革を進めるという政策に基づき「急性期治療病棟制度」が出来た。これは、最先端の高度地域拠点精神病院を育成して、従来型病院の長期在院者再生産にストップをかける事を目的とし、濃密
- 精神保健の施策と概要 東京福祉大 レポート
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医学一般 レポート
- 生活習慣病とは、「食習慣、運動習慣、休養、喫煙、飲酒等の生活習慣が、その発症・進行に関する疾患群」のことである。高血圧や高脂血症などの症状が重複して現れると健康な人に比べて生活習慣病で死に至る危険性が３５倍にも高まるといわれている。これら生活習慣病に関連し日本人の三大死因の一つガン（悪性新生物）は、１９８１年以降わが国の死亡原因の第一位となり、その後ガンによる死亡者数は増え続けている。平成１０年には、ガンによる死亡数は約２８万人以上となっている。また、癌（ガン）による死亡者はすべての死亡数に対する割合はなんと３０％以上になっている。このように死亡率が高いものは他には存在しない。では、そのガンと
- 医学 社会福祉士 レポート
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医学一般２
- 精神保健福祉施策について述べよ。 精神保健施策とは障害者プラン（平成８年〜平成14年制定）、新障害者プラン（平成15年改定）によって、精神障害者の社会復帰と自立、社会参加を促進するために保健医療と福祉の両面から支援を行う施策のことをいう。精神障害者とは気分障害や統合失調症、アルコール、薬物などの中毒性精神病、精神遅滞、精神病質など、精神疾患を持つ人々のことである広い意味で老年性認知症なども含む。 精神保健において2つの定義がある。ひとつは精神障害に対するものがあり、もうひとつは個人の精神的健康を保持増進させるものがある。また、精神保健福祉とは、精神障害者だけでなく、こころの健康を保とうとする全ての人々のためのものである。精神障害を予防・治療しようというだけでなく、こころの健康を保持・向上させる活動を進めていくことが望ましい。さらに様々な形での障害を抱えながらも、全ての人々が個人として尊厳を持って生きていくことにつながっているものである。 現在、精神障害のある人たちが置かれている社会状況は、以前と比べるとかなり変化し改善されたといえる。それは、平成５年の障害者基本法の成立により精神障害者を障害者として明確に位置付けたことにはじまり、平成７年には精神障害者の自立や社会参加への援助などがさらにはっきりと明文化され、それに対する市町村自治体の役割までが明記された「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律（精神保健福祉法）」と「障害者基本法」が改名されたことによる。 精神障害者は推定２５０万人とされ（平成14年厚生労働省統計）近年は増加傾向にあるといえる。このような社会情勢を考慮しながら精神保健福祉施策の概要と問題点の考察を行う。 1．医療制度・入院制度 精神科医療として入院治療において、疾病の性格上、患者の意思に反して制限を加えたり、患者自身に病識がなかったり、自傷他害のの危険性がある場合など複雑な事情が絡むこともあり、人権に対して格別な配慮が必要である。このため入院形態や入院中の処遇に関して法により様々な規定がある。 （１）入院形態 ①任意入院…患者本人の同意に基づく入院。 ②措置入院…入院させなければ自傷他害の恐れがある患者に対して２人以上の精神保健指定医の診察の結果により入院が認められることが必要である。 ③医療保護入院…自傷他害のおそれはないが精神保健指定医の診察の結果、医療及び保護のために入院が必要と認められた場合。患者本人の同意が得られない場合保護者（家族等）の同意により行われる。 ④応急入院…本人及び保護者の同意を得られないが、精神保健指定医の診察の結果、直ちに入院させる必要性がある場合に行われる。入院期間は７２時間以内に限られ、つねに入院に対応できるスタッフ、設備があり、厚生労働大臣の定める基準を満たしているものとして、都道府県知事が指定した応急入院指定病院において行われる。 以上の入院制度については人権確保のために次のような条件が法律により定められている。 １、本人の意思に基づかない入院に際しては厚生労働大臣から認められた知識及び経験を持つ精神保健指定医の診察が義務づけられている。 ２、行政に対する届け出、報告が義務づけられている。 ３、入院患者は知事に対して退院及び処遇改善の請求が行える。この請求は都道府県に設置される精神医療審査会で審査され、結果に対して知事は必要な措置や指導を病院管理者に命じなければならない。（尚、病院管理者は入院患者に対し退院等の請求ができることを入院時に告知する義務がある） また入院患者は通信
- 環境 福祉 障害者 障害 精神 健康 精神障害 法律 地域 精神障害者
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医学一般(test)
- ⑴ 難病対策について 難病とは；1972年「難病対策要領」として疾患の範囲は ⒜原因不明、治療法未確立、後遺症を残すおそれがある。（ベーチェット病、重症筋無力症） ⒝経過が慢性、経済的な問題＋介護に人手を要→家族の負担が重い、精神的にも負担が重い （例；ネフローゼ、進行性筋ジストロフィー） ➁対策 ⒜調査研究の推進； →1969年に“スモン”（脊髄や神経の変化から歩行障害、視力障害を起こす）をきっかけとし、専門家の研究班によるプロジェクト方式で調査研究が進→これをきっかけとして、他の難病に対する調査研究（特定疾患調査研究事業）→2004年121疾患が対象 ⒝医療施設の整備； →旧国立病院に治療や研究を進める臨床研究部が設置→国立療養所を中心に治療施設専門病床の整備、診療 →1986年１０月 国立精神・神経センターが精神・神経・筋疾患等治療・研究 ⒞医療費の自己負担軽減；「特定疾患治療研究事業」対象①診断技術が一応確率 ➁難治度、重症度が高い ➂患者数が少ない為に、公費負担の方法で治療を促進しないと原因究明＋治療方法× 公費負担対象の疾患→特定疾患対策懇談会の所見を聞き、決定。 1972年発足４疾患→2004年４月45疾患 例；ベーチェット病、多発性硬化症、重症筋無力症、スモン、クロン病、パーキンソン病など… 保健所の窓口に申請→特定疾患医療受給者症の交付→医療機関で見せ受診 従来；国と都道府県で自己負担分の全額が公費負担→1985年5月重症患者以外は一部負担 ⒟地域における保健医療福祉の充実； 1992年「難病患者地域保健医療推進事業」①寝たきり等で受療が困難な患者→訪問診療➁患者及び家族に対して介護方法の指導等 (e)QOLの向上を目指した福祉施策の推進 1997年1月「難病患者等居宅生活支援事業」難病患者やその家族の生活のQOLを図る→ホームヘルプサービス、短期入所事業、日常生活用具給付事業等 ⑵ リハビリテーション医療概念 →障害の予防又障害により低下・失われた機能・能力を評価・治療訓練→早期に自立、社会復帰を促す リハの仕方⒜従来のリハ；急性期治療→リハ医療→治療終了→福祉・社会敵リハ/職業リハ ⒝近年；リハ中でも福祉・社会的リハ、職業訓練→早期社会復帰 リハの流れ；⒜急性期リハ（重要）；病院のベットサイドで二次的合併症、障害の発生予防→早期離床を目指す ⒝回復期リハ；障害を残した人に機能回復訓練、日常生活動作訓練、家庭復帰へ向けた動機付け訓練 ⒞維持期リハ；施設・在宅高齢者→現在の心身機能障害の状態を維持、QOLの低下防ぎ、社会参加促進 ➂指導者； 医師、看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、ソーシャルワーカーなどがチームを組む WHO（世界保健機構）が2001年（平成13年）障害の評価方法としてI)CF（国際生活機構分類）を採択 →障害者の権利を尊重、生活機能「人が生きる」3つのレベル（生命・生活・人生）に対応する「心身機能・身体構造」「活動」「参加」含む。 →背景因子＋環境因子＋個人因子→人間が「生きること」を総合的に見られる→リハ医療が進む ３、先天性障害について ⑴先天性障害は個人差の一種 先天性障害とは？；生まれる前に起こった何らかの原因で、障害をもった状態。生物学的な自然現象の一つ誰にでも起こる可能性がある。→五感・言語能力・知能・身体 ⑵先天性障害の分類； 遺伝障害 ⒜遺伝病；子供の遺伝子→父母から１つずつ２組（対立遺伝子）で出来ている。 ⒜ 単一遺伝子病；対立遺伝子一組の働きで疾患が現れる。数約6600
- 難病対策 先天性障害 認知症 リハビリテーション 東京福祉大 テスト
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医学一般 レポート
- 高齢者の病気の主な特徴として、健康な時と病気の時との境界が不明瞭で症状が非定型的で一般に軽度に思われがちだが、気付いた時には重篤化・重複化・慢性化する傾向にある。 １つめに、一人で多くの疾患を持っていることがあげられる。高齢化により各種臓器が老化し特に生活習慣病といわれる一群の疾患である高血圧・糖尿病・高脂血症・冠動脈疾患・脳血管障害などは、今日までの生活史を背景に発症し、さらに進行する。循環器の老化は動脈硬化、冠動脈の硬化による狭心症や心筋梗塞を起こす。肺機能の低下から、肺炎を起こしやすくなる。消化器については、大腸の蠕動が悪くなり、便秘を起こしやすくなる。肝臓の働きや腎機能も徐々に落ち、
- 医学一般 社会福祉士
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