連関資料 :: 教育社会学 設題2
資料:93件
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教育社会学 設題２
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教育社会学 第２設題
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べてください。」 学力低下論争は、昔からさまざまな形で繰り返し論議されてきた。今日の日本において、大学生に限ってみれば、学力が低下しているという議論は別に古いものではなく、大学レジャーランド論、青年総休暇村論、高等保育園論などは、学力低下と絡めて論じられてきた。しかし、今日展開されている議論は、明らかにそれらとは異なる。少なくともこれまでの大学生の学力低下は、ある意味で大衆化の必然的な帰結であった側面もある。近代化するにつれて、教育が学歴エリートを峻別する社会から大衆教育社会へと移行することは、時代の必然でもあった。これまで大学に入れなかった層が大学生になるのであるから、大学生の学力低下は近代化によって引き起
- 佛大 レポート A判定 教育学
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教育社会学 第２設題
- 佛教大学
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教育社会学第二設題
- 「学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつのかについて述べよ。」 今日、議論されている「学力低下」は、過去の議論とは明らかに質が異なるからである。つまり、新しい世代の学力が前の世代の学力に及ばない、縮小再生産の過程が始まったのではないかという疑念があるところに、根本的かつ深刻な問題があるわけです。高学歴化が起これば「大学生」というカテゴリーに入る人々の平均学力は確かに低下です。一部の大学においては、すでに学力低下以前に学生に学習する習慣がないのです。かつての大学であれば、少なくとも学校教育で展開される日々の学習に適応する生徒が進学していたはずです。そうでなければ大学入試には受からなかったはずです。しかし、現在は、そして今後一層、大学進学は容易になっていき、ほぼフリーパスに近い状態が到来し、学習習慣をほとんど身に付けていない学生が大量に発生することになると考えられています。 もちろん、社会人・主婦の学生など学習の場から離れていた学生もいます。こういった学生も学習する習慣をかつては身に付けていたかもしれませんが、現時点では失っているかもしれません。しかし、伝統的年齢層の学生が異なるのは、学習することに対する価値付けが低いという点にあります。表面的な現象としての学力低下よりも、この学ぶことへの価値付けの低下が問題であると考えられます。 また、社会学的な視点からみても、社会階層間の学習意欲・学習時間の格差(インセンティブ・デバイド)が拡大しています。 学力低下をめぐる議論には、いくつかのタイプがあります。ここでは、一応４つの類型にわけてみます(もちろん、学力低下をめぐる議論は多岐にわたるものですから、この４つの類型にすべての議論が収まるわけではありません)。 タイプⅠ…「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に肯定的なもの。『教育過剰論・新自由主義的教育論』。このタイプの意見は保守層に広くみられます。いわゆる現代の教育問題の原因は、教育過剰にあるという見解です。政府の供給するべき公教育には適正規模があり、それを超えると望ましくない事態が生じるという考えをもとに、高学歴社会を批判的にみる人びとがこれに当てはまります。このタイプの議論は、多かれ少なかれ、学校に適応しない、あるいは適応しようとしない児童・生徒を無理して学ばせなくてもいいという議論であり、その資源を優秀な児童・生徒の教育に回して有効活用しようという趣旨のようです。ある意味で学力低下そのもの、ゆとり教育、現行の改革そのものの是非よりも、教育資源をいかにして有効活用するかという議論のひとつであると考えるべきかもしれません。また、すべての児童・生徒が学校で組織化された形で勉強し続ける必要はないともいえます。自分に適合する学習形態を選択し、学習すればいいのであり、定型化された形ではない、学校で教えられない形の知識・技術などは学校外で学習せざるをえないのです。現在の子どもの生活において学校の占めるウエイトが大き過ぎるので、家庭や地域社会と連携して子どもの教育にあたるべきものであり、学校教育をもう少しスリム化すべき、そして分岐型教育システムにするべきという主張もこのタイプの論者にはみられるわけです。 タイプⅡ…「国家・社会の観点」から「ゆとり教育」に否定的なもの。『国際競争力低下論・学習意欲論・階層論』。このタイプの意見は、学力低下が一国のあるいは当該社会の活力(ことに経済力)の減退につながるという見解です。オイルショック以降の欧米諸国が例として取り
- 佛教大学 レポート 教育社会学 学力低下 社会階層
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教育社会学 第二設題
- 『学力低下とは何かを明らかにし、社会階層のような社会的不平等と学力がどのような関わりをもつかについて述べよ』 現在の子どもの学力について、多くの人が「低下」していると答えるだろう。経済協力開発機構(OECD)が、2003年に世界各国の１５歳の生徒を対象に行った学習到達度調査(PISA)で、日本の順位が下がったことから、マスコミで盛んに「ゆとり教育で学力が低下した」と報道されることになった。このように、学力低下の原因としてしばしば『ゆとり教育』が挙げられるが、一概にそうであると決め付けることもできない。もちろん、ゆとり教育によって空いた時間は、多くの子どもがテレビを観たり、テレビゲームをしたり遊びの時間として費やされる傾向にあるため、原因の一つであることは間違いない。しかし、OECDによる学習到達度調査(PISA)において、全ての項目で日本を上回ったフィンランドでは、授業時間は日本より少なく、週休二日制である。また、日本の『総合的な学習』に当たる時間も日本より多い。このことから、『ゆとり教育』が学力低下を引き起こしているとは完全には言いにくい。 学力低下の他の理由として「教育の質の低下」が考えられる。小学校の理科では、制限・禁止事項があったり、算数・数学では削減されるもの、教える時期が遅らされるものがかなりあるという。さらに、中学校英語で必修とされる英単語や、小学校で教えるべき漢字の激減など各教科とも学習内容が大幅に削減されている。これに付随して、教師の質の低下も叫ばれている。 また、日常生活における誘惑の増加も考えられる。つまり、テレビ、漫画、ゲームなどに熱中するあまり、勉強が疎かになってしまうということである。それを正す家庭環境にも問題があり、親が子どもに対する躾＝教育をしっかりとしていない結果が学力低下に結びついているのではないだろうか。 さらに、大学の乱立も学力低下の原因の一つではないだろうか。この20年間で大学の数は2倍弱に膨れ上がっているという。しかし、質の高い大学が増えたのではなく、質の低い大学が急増したため、結果的に大学生の学力低下を招いたとも言えるのである。一部の大学においては、学力低下以前の問題が起きている。それは、学生に学習する習慣が無いのである。かつての大学であれば、少なくとも学校教育で展開される日々の学習に適応する生徒が進学していたはずである。しかし、現在は、大学進学は易化し、少なからぬ大学ではほぼフリーパスに近い状態であり、学習習慣を身につけていない大学生が大量に発生することになる。表面的な現象としての学力低下よりも、この学ぶことへの価値付けの低下のほうが問題であるのかもしれない。 このような学力低下が単に教育の世界での問題に留まらず、基幹労働力の質の低下、技術開発のポテンシャルの低下などを引き起こし、中期的に国家・社会の国際競争力、経済的地位に影をおとすことになりかねないのである。ただ、問題はそれだけではない。そこで、学力低下が社会にどのような影響を及ぼすのかを次に述べる。 最近、『キレる』子どもの話題がニュースなどでよく取り上げられるが、これも学力低下が関係しているのではないだろうか。もちろん、学力低下が直ちに情緒の不安定に結びつくわけではないが、知力と体力・情緒が互いに関連しあうことが人間にとって大事な能力であることは言うまでもない。しかし、ゆとり教育によってこのような教科の学習機会を失ってしまうと、身につくべき能力が発達しないまま成長することになる。その結果、情緒の不安定に繋がるということである。 また、学歴
- 佛教大学 レポート 教育社会学 学力低下
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